【内容紹介】 老舗投資情報誌『日経マネー』創刊40周年記念！ 同誌で編集長や発行人などを歴任し、 34年以上個人の資産形成を研究し続けてきた熟練金融記者が、 「優待株投資」と「高配当株投資」をやさしく解説。 これから株式投資を始めたい方、優待品を受け取って投資と同時にインフレ対策も考えたい方、乱高下相場でも頼れる配当を受け取りながら、株を長く持ち続けたい方にぴったりな入門書。 ●本書で分かること● ・優待株投資と高配当株投資のメリット・デメリット ・銘柄選びのコツ ・実践的な投資方法 ・各投資での注意点 ・ベテラン投資家のリアルな体験談 〈本書の第4章より〉 ■ようこりんさん「株ってやっぱり相性もあって、儲けさせてくれる株は何回でも儲けさせてくれるんです」 ■みきまるさん「優待があることによって長く持て、合理的な投資行動、負けない投資法になる。これだと思います」 ■桐谷広人さん「『総合利回り4％以上』『損切りはしない』。これは誰でもできることだと思います」 ■かんちさん「こんなに高還元になったことはないと思うので、投資を始める初心者にも良い時代ですよ」 具体的なエピソードから自分に合う投資方法、具体的な実践方法が分かる！

■日本の医療・介護は、度重なる制度改正や高齢化などによって変わり続け、複雑な仕組みとなっていますが、その本質や、変化の大きな流れを、本書では（1）専門分化、（2）事業化、（3）公平化という３つのベクトルからとらえることで明快に読み解きます。 ■第１のベクトルは「専門分化」です。医師には患者を治すという使命感がありますが、医学の膨大な知識を全部修得できませんので、専門分野に特化するベクトルが働き、それを測る指標は専門医制度の完成度です。 第２のベクトルは「事業化」です。医療は医師の診療だけでは成り立たず、医療機関は「事業体」としてヒト・モノ・カネを確保し、事業計画に従って事業を展開する必要があります。そのためには医療機関の経営が、医師の家計や政府の予算から独立している必要があり、独立の程度によって、「事業化」のベクトルを測れます。 第３のベクトルは「公平化」で、だれでも、どこでも、いつでも受診できる体制を構築し、維持することです。医療は命が関わりますので、患者は「身の丈にあった」医療ではなく、最善の医療を借金してでも受けようとします。そのため世帯が貧困になる大きな理由は医療費にあります。したがって、医療費によって貧困にならない体制の達成度によって「公平化」のベクトルを測れます。 ■以上、３つのベクトルをもとに日本の医療と介護の現状と問題点、今後の改革の方向性を明らかにしていきます。

日本政府は「2050年までのカーボンニュートラル」を打ち出した。欧州ではコロナ禍をきっかけに環境対策をさらに進めようとする「グリーンリカバリー」が進み、米国でもバイデン氏の大統領就任によりパリ協定へ復帰した。出遅れた日本は、企業の対策も当然まったなしとなったわけだが、「2030年度には13年度比で46%減らす」目標が追加され、カーボンニュートラルに向けた動きは、さらにヒートアップしている。 　本書は、こういった最新の動きを、考えの基本から実行の現場まで、体系的にまとめた１冊。 ●企業向けに指南するシンクタンクの執筆陣 　各業界に精通した執筆陣が、なかなか表に出てこないカーボンニュートルに向けての業界の取り組みをかいつまんで解説する。手短かに全般的な知識がわかる本ではあるが、政府等のマクロ的な動きのみならず、企業等のミクロ面の動きにページを割いているのが本書の特徴。

●データに基づき、最適行動・施策を考える 　「子どもの教育」というと、親が自分の経験値で語ったり、周りの情報を鵜呑みにして行動してしまうもの。そういった「思い込み」を排し、根拠に基づいた論理的分析で結果を導くために、経済学を活用する。現在、様々なデータを入手することが可能になり、企業などでもエビデンスベースで課題解決をするケースが増えている。教育現場でもこのデータをもとにした議論が活発化している。 　 ・多くのデータが積み上がり、日本でのデータや分析事例も増えてきた。海外の研究はもとより、本書は日本の分析も多くあるのが特徴。 ・コロナ禍によって、家庭学習やICT教育が増えた。その影響などについて、可能な限り分析を試みている。 「学歴はデータ的に優位なのか」「家庭の役割はどれだけ必要なのか」「ゆとり教育は有効だったのか」など、読者の興味に適う内容。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ライバルの動きはどうか? 自分の情報は完全か? 経済活動は意思決定、駆け引きの積み重ねだ。そのメカニズムを解明するのがゲーム理論。もっとも現実的な枠組みである「非協力ゲーム」に基づいて、やさしく解説。 　他の人々がどのような行動をとるかを常に考慮に入れながら、自分がどのような意思決定をするべきかをゲーム理論は明らかにします。人の関係から、企業、国家の関係までゲーム理論の応用範囲は広い。経済学、経営学はもちろん、政治学、社会学、生物学を学ぶ人にも欠かせない知識です。本書では、ゲーム理論のおもしろさを伝えるため、具体的な数値に基づいて解説しました。理解を深めるため、練習問題と詳しい解説を掲載しました。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ■財務諸表類について、基本から最新の改正までコンパクトに解説。実務家が知りたいツボをおさえ、財務の初心者からベテランまで幅広く支持されてきたロングセラーの改訂版。 ■今回の改定では、時価算定会計、収益認識、ＫＡＭ（監査上の主要な検討事項）について新たな内容や具体例を盛り込んだ。

平成から令和に元号が改まり、新しい時代が始まったのは2019年（令和元年）５月１日。それから１年後の2020年（令和2年）５月の世界を誰が予想していたでしょうか。それは言うまでもなく、新型コロナウイルスの世界的な感染爆発です。 　1989年に始まった平成時代の30年間は日本経済にとって激動の30年間でしたが、令和時代も波乱の滑り出しとなりました。 　昭和時代の第2次世界大戦の敗戦から、戦後復興、高度成長期、2度にわたる石油危機を乗り越え、経済大国に躍進した日本。その頂点のバブル経済は、昭和から平成への時代の大きな変わり目でした。平成バブルは崩壊し、日本経済は「失われた20年」とも称される長いトンネルに入りました。平成の終わりにはようやくトンネルを抜けて、明るい日差しが注いできたのですが、令和を迎え様々な課題が浮かびあがってきています。 　本書は、令和時代を迎えた日本経済の過去、現在、そして未来をわかりやすく解説することをねらっています。 　これまでの日本経済の入門書は、第2次世界大戦後の日本の経済復興から始まることが多かったと思いますが、この本は平成の30年間の日本経済の歩みから始まります。平成バブルやその崩壊を実体験として知らない世代の読者を意識しているからです。 　平成の30年を振り返った後は、人工知能（AI）やIoT（モノのインターネット）が生み出すデジタル革命（第２章）、地球温暖化とエネルギー問題（第３章）、急速に進む人口減少と少子・高齢化（第４章）、金融・財政政策の試練（第５章）、日本とグローバル経済（第６章）といった個別の課題を解説します。

インデックスもいいけれど、株式投資の醍醐味はやっぱり個別株選びにあり！ リスクをきちんと理解して、大きな利益を手に入れよう。 ○個別株投資についての基本的な手法をコンパクトにまとめました。 「成長株」「割安株」の本質を理解することで、銘柄選びの王道的な知識がひととおり身につきます。 ○個別株投資には「これさえ知れば必ず儲かる」という指標はありません。 どの指標や手法にも一長一短があり、それらを組み合わせる総合判断が重要です。 本書では、指標のしくみと使い方のポイントをわかりやすく説明しました。 ○初心者から経験者まで、幅広い読者にお読みいただけます。 専門家のノウハウについても、難しい数式や専門用語は極力使わず、やさしく紹介しています。 ○『日経マネー』の副編集長が執筆。 目先の情報に踊らされることなく、長期的に伸びる銘柄を見分ける方法を解説しました。 【本書の主な内容】 ・「企業の業績が伸びれば株価は上がる」は嘘 ・「フジテレビの株」急上昇の謎 ・PBR（株価純資産倍率）１倍割れ＝「会社をすぐに解散した方がみんな幸せ」 ・「バリュートラップ（割安の罠）」を避けるには ・未来の利益なんてあてにならない ・PER（株価収益率）は「便利だが、単体では使えない」 ・PERに騙されないために ・成長株の危機を避けるコツとは？ ・成長株を見極める９つの数字　ほか

財閥解体、石油危機、コンビニ誕生、消費税、金融危機――。これらの出来事は日本経済にどのような影響を与えたのでしょうか。本書は67のトピックスを通じて、日本経済の軌跡を記述する戦後日本経済史。70数年の軌跡がトピックスを追うことで理解できてしまう初心者にとってハードルが低い入門書です。日経文庫化にあたって補論を設け「失われた20年」にどのような出来事があったのかも記述しました。 　本書の元となった連載は、日本経済新聞朝刊に連載された「経済史を歩く」（計67回）。日本経済史のテキストはあまたありますが、バブルまで言及するのものはまだ少数派です。バブル崩壊からも20年近くたった今、現代経済の流れをきちんと押さえられるエピソード中心の本はあまり見かけません。 　50年余の戦後経済の出来事のうち、今日の様々な問題の源流となっている経済事象を再考・検証するのが本書の狙いです。例えば、「赤字国債発行」では、国債特例法がなぜ存在しているのか、本来の目的の何が見失われてしまったのかを明らかにしています。単に懐古的に歴史を解説する内容ではありません。

「脱炭素のスピードが速すぎる」。日本企業の思いを代弁するとこういう言葉になるだろう。欧州では、2020～30年代までに石炭火力発電をゼロにするなど、50年のカーボンニュートラルに向けて順調にスキームをこなす一方、日本はいまだ東日本大震災の影響が残り、原発再稼働に向けて動き出したばかりだ。燃費の規制などで国が主導する欧州に比べ、日本ではまだ企業の自助努力に頼るケースが多い。コロナ規制でも国家が全面に出てきた欧米と違って、日本は「お願い」に頼る場面が多く、脱炭素対応では先進国の中でも一周も二周も遅い状況となっている。 　日本は「GX経済移行債」などの取り組みが始まったばかり。菅前首相が発表した「2030年に温暖化ガス削減目標を46%（13年度比）」を確実に達成していくことが第一関門となる。 　本書は、日本のエネルギー政策、脱炭素の取り組みを体系的にまとめた入門書。現場取材を通した姿を描く。

経済学が難しいと思っている人が多いとしたら、それは出合いが不幸だったせいではないだろうか？　本書は、数式は一切使わず、縦書きで、これだけは知ってもらいたい経済学のエッセンスを厳選し、やさしく解説する。