検索結果

  • 亡国のメガロポリス
    -
    日本経済の足を引っ張っているのは「地方ではなく東京である」。こう聞くと耳を疑う人が多いかもしれないが、日本の現状をつまびらかにすると、驚愕の事実が浮かび上がってくる。 一例として島根県と東京都の失業率を比較してみよう。2017年の10―12月期、2018年1―3月期、島根県の失業率は何と0.6%しかない。それに対して東京の失業率は、2018年4―6月期で2.9%。東京の失業率は一貫して全国平均を上回っている。それに加え東京都の一人当たり県民所得の成長率も経済成長率も全国平均を下回っている。 なぜ、世界一の人口を誇るメガロポリス東京は日本経済の足を引っ張ることになってしまったのか? 今後の日本は、都市部ではなく地方にこそビジネスチャンスがある。この現実を日本国民が共有したとき、我が国は東京一極集中や少子化といった諸問題について根本から解決することが可能になる。 未来の日本が再生する道を明らかにした1冊。
  • マスコミが絶対に伝えない 「原発ゼロ」の真実(TAC出版)
    4.1
    【ウソだらけのマスコミを疑わない国民が、日本を壊す】 国民よ、マスコミが作った空気に踊らされるな! 3.11後の「脱原発」の裏を、三橋貴明が緊急取材&徹底解説! 原発を非科学的に、知識なく批判するマスコミ、政治家が作った「世論」は正しいのか── 三橋貴明が大いなる危機感を抱いて執筆した渾身の書! 客観的なデータの検証と電力関連施設の丹念な取材から、「無知」と「誤解」だらけの電力問題を徹底解説します。 3.11以降、「脱原発」「反原発」こそが「善」で「原発」は「悪」という“空気”がマスコミによって醸成されてしまった。 脱原発で電気料金は上がり続け、再エネ賦課金の負担も国民にまわってくる! 「自然エネルギーは原発の代替になり得るのか」「電力自由化で電気料金は値下がりするのか」「放射線の健康被害は果たしてどの程度のものなのか」 …など、マスコミが絶対に伝えない電力問題の裏を、鋭くえぐった1冊です。
  • まだ日本人が気づかない 日本と世界の大問題
    -
    日本人は真実を知らなすぎる! フェイクニュースと偏向に満ち溢れた情報のなかで、いま世界で起きている真実と、これから起こる激変を解説! トランプ大統領はなぜいま米中貿易戦争に踏み切ったのか、最終的に中国はどうなっていくのか、米中・日中激突の可能性、アメリカ人から見た日本国憲法改正の意味などを論じながら、朝日新聞やNHK、各種業界団体など、国民を欺く亡国組織の実態を暴いていく。日米の激烈論客2人による怒りの激論!
  • 目覚めよ! 日本経済と国防の教科書
    -
    「日本の安全保障は揺らいでいるのだ。非常事態がやってくるのではない。“いま”が非常事態なのである――」 安全保障を確立するには、「自国を守る軍事力を保有する」「国民が自国を守る意思を表明する」「前記2つを相手国に伝える」の3つが必要です。 そして、自国を守る軍事力を保有するには、経済成長する以外に道はありません。 さあ、本書を教科書に、「国防」と「国民経済」の関係について正しい知識を身につけましょう。
  • メディアの大罪 テレビ、新聞はなぜ「TPP戦争」を伝えないのか
    3.9
    1巻1,500円 (税込)
    「土日、連休の新聞には『印象操作』や『世論誘導』の記事が載る」「TPP(環太平洋戦略的経済連携協定)を実行しても失業者は出ない」。こんなウソのような出来事や記事が、新聞、テレビの世界ではまかり通っている。とくに「TPPへの参加」に関して、メディアではあからさまに情報操作と捏造が繰り返されてきた。何しろ『朝日新聞』から『産経新聞』まで諸手を挙げて「TPPは平成の開国であり、日本は国を開くべきだ」との論調で一致し、各紙の個性や自負などみじんも感じられなかった。なぜTPPが無条件に「必要」なのか? なぜ、増税がいつの間に「決まったこと」にされているのか? 国民に概要すら知らせず、抽象的なスローガンによって政策を推進するやり方は「共産独裁国と何ら変わりがない」と著者は記す。それを宣伝・実行しているのがメディアだ。「1を取り上げて99を見せない」矛盾と傲慢を、いま最も鋭利な経済評論家がバッサリ。

    試し読み

    フォロー
  • もう銀行はいらない
    4.6
    1巻1,540円 (税込)
    「銀行業界が抱える問題をすべて解決するための方法は、1つしかありません。それは、銀行業務から人を排除することです。これで銀行が抱えているあらゆる問題は解決し、弱点がすべて強みになるかもしれません」
  • 「妄想大国」韓国を嗤(わら)う
    3.8
    1巻1,100円 (税込)
    新日鐵住金と三菱重工業への「戦時徴用訴訟」、「いわゆる従軍慰安婦問題」という虚構を掲げての反日宣伝戦、「教科書に日本海と東海を併記」のロビー活動、実効支配している竹島の領有を主張する過剰パフォーマンス……。彼の国の常軌を逸した言動をこれでもかと見せつけられ、大多数の日本人は、その愚かさぶりに呆れ果てているのではないか。「オンリー・イン・コリア」を略した「OINK(オインク)」という言葉がある。韓国でのビジネスに携わる欧米の金融業界関係者のあいだで生まれた言葉で、「韓国でしか起こり得ないこと」という意味で使われている。その数々のOINKから発生する妄想ぶりには、「笑う」というより「嗤う」しかないのだが、歴史や領土をめぐる情報戦とあっては嗤ってもいられない。「言いがかり」「蒸し返し」「つきまとい」……。数々の妄言でたかってくる彼の国に、日本はどう対処すべきか。最強ウォッチャーによる痛快対論!

    試し読み

    フォロー
  • ユーロ崩壊!
    -
    1巻1,397円 (税込)
    共通通貨という夢の終わり! 二極化の進む欧州は分裂するか? 危機をより深刻にする格付け会社とは何か? 今、日本国民が考えるべきことは? 気鋭の経済評論家が欧州連合の現在、そして未来を切る!
  • 歴史から考える 日本の危機管理は、ここが甘い~「まさか」というシナリオ~
    4.3
    本書は、日本が「まさか」の時に「想定外」を連発するような危機管理を卒業し、リアルで生々しい危機管理に目覚めることを企図して書かれた。そのために必要なことは? 日本は、経済最大の足かせとなるデフレになぜ陥ったのか。デフレが長期化しているのはなぜか。その「背後の物語」から浮かび上がってきたものとは? 歴史をひもときながら、日本人が「甘えの構造」と決別するためのフレームワークを実例から学ぶ。
  • 歴代総理の経済政策力
    4.3
    政治家が国家のグランドビジョンを語らないというのであれば、国民みずからが描き、語り、実現に向けて動き出すしかない。 グランドビジョンを知れば経済がわかる。 歴史から読み解く日本経済「復興」のヒント。

最近チェックした作品からのおすすめ