シリーズ10万部突破！ 大阪市立大学（現・大阪公立大学）名誉教授 井上正康の新型コロナ関連本 免疫学の専門家の村上康文氏（東京理科大学名誉教授）と、薬剤疫学が専門で日本の薬害問題とも闘ってこられた福島雅典氏（京都大学名誉教授）との対談を収録！ 安全性の厳密な検証がなされないまま、新型コロナパンデミックの混乱に乗じて、mRNAワクチン接種が進められ、日本人の大半が接種した。その結果、重篤な副作用や死亡例が出ているにもかかわらず、政府やマスコミは軽視あるいは無視している。 そして今、従来のmRNAワクチンを改良した「レプリコンワクチン」の開発が進められ、日本人への接種が始まろうとしている。レプリコンワクチンは、有効成分が体内で自己増殖するというもので接種量が少なくて済み、「短期間で大量のワクチンを製造できる」「免疫が長く続く」「副反応を減らせる」などの効果があると喧伝されている。これに警鐘を鳴らすのが井上正康氏だ。 自己増殖の過程でどのような変異が起こるかはわからず、自己免疫疾患を引き起こす可能性がある。これまでのmRNAワクチンは、スパイクタンパクを産生しつづけたが、自己増殖するレプリコンワクチンは遺伝子を増殖するため、いったん増殖が始まればそれを止めることができない。さらに、ウイルスと同様、ワクチン接種者から他者に感染する可能性もあるという。これはmRNAワクチンよりもさらに深刻な事態を引き起こしかねない。 本書は、レプリコンワクチンの仕組みを解説するとともに、その危険性を指摘し、それが日本人の健康と未来にどのような悪影響を及ぼすのかを明らかにする。さらに日本人の８割が打ち終わったといわれるコロナワクチンの「毒性」をいかに軽減するかを、カテキンやターメリックを取り入れるなど、私たちにもできる方法、主に食生活、デトックスをテーマに展開する。

難しいことはわからないけど、結局、仮想通貨やブロックチェーンで私たちの暮らしは何が変わるの？ そんなモヤモヤを解消するために、金融、経済、情報セキュリティの専門家がやさしく答えます。 ＜お金のリテラシーが必須＞ この本は、投資指南書でも、技術解説書でもありません。 これからやってくる社会で上手にお金を稼ぎ、使うための入門書です。 仮想通貨の普及は、これからが本番です。 「お金」や「価値」や「信用」の持つ意味が大きく変わろうとしている今こそ、お金のリテラシーが必須になります。 ＜先生と生徒の対話形式でわかりやすい＞ 仮想通貨って電子マネーとどう違うの？ ブロックチェーンがあると、どんないいことがあるの？ 現金も銀行もいらなくなるの？ お金ってなんなの？ そんな素朴な疑問から、とにかく簡単に理解できます。 お金について考えることが、絶対楽しくなる一冊！

日本人への緊急メッセージ！ コロナ禍の中、ワクチン接種が進められているが、はたしてそれで全て解決するのだろうか？　ワクチン接種が進んだ国でも感染者が再び急増している。日本でも接種後の死者は数百人を超え、副反応の危険を指摘する声も少なくない。 そもそも、世界から見ると日本は、人口当たりの感染者数も死亡者数も極めて少ない。ところが、対策は欧米と同じため、経済は疲弊し、失業者や自殺者が急増している。日本の対策は根本的に間違っているのではないか？ ベストセラー『コロナ論』、『コロナ脳』の著者で漫画家の小林よしのり氏と、医学者で大阪市立大学名誉教授（分子病態学）の井上正康氏が、テレビや新聞では報道されない「コロナとワクチンの全貌」を語り尽くす！ （底本　2021年10月発行作品）

新型コロナは感染力が6倍強くなった風邪コロナウイルス! ベストセラー『本当はこわくない新型コロナウィルス』の著者にズバリ聞いた新型コロナウイルスとの正しい付き合い方! 井上:今、日本における混乱の一番大きな原因は、専門家を含めて「PCR陽性イコール感染者」という誤解が横行している事であり、これが大きな負の遺産になっています。PCR陽性と感染は全く別の次元なのに、陽性者を感染者とすりかえてしまっている。これを専門家がきちっと正ださないところに日本における混乱の原因があります。 坂の上:陽性になったからといって感染者ではないと、先生はおっしゃるわけですね。 井上:そうです。皮膚やスマホに大腸菌がくっついているのと変わりません。 坂の上:ぜひ今の先生のご見解を、日本の航空会社と各国政府に教えてあげたいと思います。 井上:昨年末から接種が始まったのは遺伝子ワクチンで、ウイルスの遺伝子をカプセルで包んで筋肉内に注射します。すると、筋肉の細胞がコロナウイルスのスパイクをつくるようになります。これは投与した遺伝子を体内で発現させて免疫反応を誘起する初めてのワクチンなのです。 坂の上:これは新聞記事になっています。IBMと日立が0.05ミリのマイクロチップの開発に成功しました。これを人体に入れることによって、マイナンバーとかソーシャルセキュリティナンバーといった個人を特定できるIDナンバーとひもづけるのではないか。AIによる、全ての人間のデジタル管理・監視社会の始まりとなり得ます。それもあって、私はワクチンに慎重なのです。

PCR検査は本当に必要なのか。やっと始まった新型コロナウイルスのワクチンに本当に安全なのか。著書『本当はこわくない新型コロナウイルス』（小社刊）で新型コロナウイルスの「正しい怖がり方」を説いた井上正康氏（大阪市立大学名誉教授）が医学的見地からコロナの知見を展開。 さらに、松田学氏が新型コロナ騒動で大きく様変わりした日本の政治、経済、メディアなどの社会現象の舞台裏を鋭く分析し、二人の対論としてここまでの新型コロナウイルスに対する考え方を紹介する。

ワクチンが浸透し、感染者数が激減。落ち着いてきたかのようにみえる新型コロナウイルス騒ぎ。だが、その行方は未だ知れず――。 デルタ株の感染力とは？　コロナウイルスの感染の真実とは？ ワクチンの本当のリスクとは？　なぜ感染者が激減したのか？ ワクチン接種圧力とは？　止まったままの日本経済はこれからどうなる？ など、まだまだ正体の掴めないコロナ禍の今後の行く末を、 井上正康氏が医学、松田学氏が政治・経済の見地から、対談形式で、 正確に分析、予測する。3万部突破の松田・井上対談本第2弾！

WHO（世界保健機関）は、人類の敵だった！ 信じられない話だが、このままでは全人類が家畜同然にされる。そして、それを防ぎうるまでのタイムリミットは目前に迫っているという事実を、誠実な医師が伝える衝撃の書。緊急出版。 WHOは、各加盟国による負担金をはるかにしのぐ額を拠出する民間機関により、実質的に乗っ取られている。民間機関とは、ビル＆メリンダ ゲイツ財団や巨大な多国籍製薬企業のステークホルダーが関与する団体のことだ。拠出金の提供者を見れば、事実は明確だ。 2019年末から始まった新型コロナ騒動は、彼らによる最初の世界的な実験だった。 多くの国や地域で「ロックダウン（移動の自由の制限）」「通勤・通学の停止（リモートワーク化）」「マスク着用の義務化」「ソーシャル・ディスタンス」「ワクチン接種義務」「飲食店の営業禁止」「無観客試合・文化的興行の停止」などが試され、国民の中で対立や分断、企業倒産・廃業を生んだ。 ウイルスそのものが人口物だったとの証拠は、明確に出揃ってきたが、支配されたメディアはそれを伝えない。 安全性確認も治験も十分に行われぬままに緊急承認されたｍRNAワクチンやベクターワクチンは、一部で従来型ワクチンとは次元の違う被害（死者や重篤な後遺症）という重大な健康被害をもたらしたが、日本のように今なお接種を続け、超過死亡者数を増やす愚かな国も存在する。 だが、本当に深刻な問題はここから先に用意されている。 ＷＨＯ主導で、「次に起こるパンデミックに備えるために」との名目で、いわゆるパンデミック合意（WHO CA＋）と、以前から存在する国際保健規則の300カ所を超える改訂の準備が非公開のうちに進められてきた。 これが批准・承認されると何が起きるか？ 「ＷＨＯがパンデミックの発生」を宣言すると、「基本的人権」や「国家主権」を超えた強制力をＷＨＯが持ち、デジタル技術による人の行動監視、移動の自由の制限をはじめ、ありとあらゆる制限、そして今度こそワクチン接種は全員強制となる。 現状のまま手を拱いていると、この改正は2024年5月に通過する。 各国ではこの問題が俄かに脚光を浴び、拒否・留保を申し立てる期限だった2023年12月1日までに、ニュージーランド、フィリピン、メキシコ、スロバキア、エストニア、オーストラリアなどはWHOに対し、世界保健規則改正に同意しない旨通告した。一方、日本政府・厚労省は、これを推進する立場であることを表明している。日本版CDC、ｍRNAワクチン工場の設置も進んでいる。 しかし、これを問題視する国会議員が立ち上がり、2023年11月15日に超党派議員連盟が発足、WHOに対抗する世界的な機関として緊急設立されたWCH（世界保健評議会）への加盟を呼びかけている。 本書は、コロナ禍で起きた医療政策・医療行政の過ちを総括し、IHR改正、パンデミック合意への道を進まないために何が必要か、「One Health、One World（一つの健康、一つの世界）」を謳う勢力とは誰で、いつから、なぜ、何の目的でこの全体主義社会を構築しようとしているのかを追及し、次いでいかにしてそれを防ぎ、「自分で自分の人生を生きる社会」を後世に残していくかを各界の専門家とともに考え、論じたものである。 【著者紹介】井上 正康 （いのうえ・まさやす）

過去の約30年間で、アメリカやヨーロッパのOECD加盟国は、ほぼ軒並み給与レベルが２～2・5倍、スイスなどは3倍ほどになっているのに、日本人の賃金だけは全く伸びていない。中国に抜かれるまで世界2位だったGDPの伸び率にいたっては、世界200カ国の中でも最下位レベル。国民一人当たりGDPも27位（IMF　World Economic Outlook Database,Oct.2022）まで低下している。 「失われた30年」と言われ、日本の経済的な地位は著しく低下してしまった。なぜだろう？　あれほど勤勉だった日本人が急に怠惰になったのか？　優秀だった日本人の能力が低下したのか？　それとも、日本企業の経営陣がボンクラ揃いだったのか？ 日本国内では、1997年あたりから資産デフレが進行し、現在では主要上場企業も海外ファンドの持ち株比率が高くなり、伝統的な日本企業の社名ではあるが、実質的オーナーは外資という企業も激増した。大手製薬企業で最大株主が外資系ファンドでないところは、実はほとんど残っていないし、都銀をはじめとする金融機関とて同様だ。主要都市の不動産をはじめ、地方の防衛関連で重要な地域の土地や水源地に至るまで、日本の根幹が、次々と外国資本に買われてしまっている。メディアは触れないが、日本に歴史上最大の危機が迫っていると言ってもいい。 本書は、元大蔵・財務官僚で、その後、危機感にかられて政界に身を置き、現在は国政政党となった参政党代表の著者が、日本の「失われた30年」が始まった歴史的経緯を詳らかにし、その背景に「ワシントン・コンセンサス」というグローバリズム勢力の明確かつ具体的な意図が存在していたこと、そして現在もなお継続中であることを示したものだ。 同時に、外国勢力による意図を国内側から下支えした勢力が存在していること、また、財務省の振る舞いがさまざまな制度的な軛、象徴的に言えば、国債発行残高を減らすという財政規律、プライマリーバランス論に縛られ、日本国を豊かに富ませ、国民の幸福を増進するという本質を見失ってしまっていることを指摘し、これに対し本質的かつ最終的な解決案を提示している。 著者のスペシャリティーでもある「ブロックチェーン技術」の本格活用により、世界中で主導権争いが進められつつある「デジタル通貨制度」において、中国の「デジタル人民元」の傘下に組み入れられないように、「デジタル円」の制度設計を早急に進めよとのプラン、すなわち「松田プラン」の提案である。このプランとの組み合わせにより、60年償還ルールに縛られ、世界でも特異な「国債返還強迫神経症」に陥っている日本の財政当局を無用な軛から解放できるとの画期的な呼びかけは、今後国民的な議論を経て、実現に向けての着実な一歩を踏み出すものと思われる。他に、残された道はないのだから。 2023年10月からのインボイス制度の導入については、実質増税であり、現今のデフレ構造下において中小・零細企業や個人事業主、フリーランスを必然的に圧迫するため、強行すべきでないと主張する。制度導入以前に広がる具体的な不安の声によく耳を傾けてのものである。 読者は、この松田プランの実現により、日本は輝かしく再興を遂げるであろうとの、大いなる希望を共有できるに違いない。【著者略歴】 松田　学（まつだ・まなぶ） 参政党代表。松田政策研究所代表。元衆議院議員。1957年京都生まれ。1981年東京大学経済学部卒。同年大蔵省入省、西ドイツ留学。大蔵省など霞が関では主として経済財政政策を担当、マクロ経済学のスペシャリスト。内閣審議官、財務本省課長、東京医科歯科大学教授等を経て、国政進出のために2010年財務省を退官。2012年衆議院議員。2015年東京大学大学院客員教授。松田政策研究所代表のほか、（一社）デジタルアイデンティティ推進コンソーシアム代表理事ほか多数の役職に従事。YouTubeの松田政策研究所はチャンネル登録登録者数26万超、ブロックチェーンなどデジタル通貨・財政論の第一人者。『日本をこう変える』（方丈社）など著書多数。

グローバリゼーション、インターネット革命、金融革命。すべてに後塵を拝し、すっかり元気をなくした日本。しかし、日本が再び元気を取り戻し、世界のトップランナーに返り咲く道はある。それは、高齢化社会に関連する問題の解決、循環型社会の構築など、いま日本が抱える諸問題をブロックチェーンなどの新技術を活用して解決する「新日本秩序」を創出することだ。その時、日本は世界のソリューションセンターとなって、世界から尊敬と注目を集めるだろう。財務省出身の元衆議院議員が、日本を再生させる方途を、国民の生きがいと安心づくりから、財政、防衛、教育まで10項目にわたって提案する、日本再生のシナリオ。

2020年の日本はコロナ一色の、ある種異様な空気に包まれていた――数年後から今を振り返ってみたら、おそらくそう言われているでしょう。テレビでは毎日感染者数を報じ、朝から晩までコロナウイルスの話題を取り上げ続けました。イタリアやニューヨークの惨状を視聴者の目に焼きつけ、「今に日本も同じようになるかもしれない」と恐怖をあおりました。 社会全体が“コロナ恐怖症”に陥り、マスクを着用しない人に非難の目を向けたり、県外ナンバーの車を排除しようとしたり、「人が集まるから」という理由で美しく咲く花を切り落としてしまうことまでしました。しかし、いつまで経っても日本がニューヨークやイタリアのようになることはありませんでした。なぜ、日本は厳しいロックダウン（都市封鎖）もしないのに、欧米のように感染が広がらないのか――世界から不思議に思われました。 著者はこのことに早くから目をつけ、世界の最先端科学情報を解析することで、日本と東アジアの民族には、長年コロナウイルスにさらされてきた歴史を背景に新型コロナウイルスに対しても免疫的なアドバンテージがあるという結論に至りました。 そして、過剰な自粛や行動制限によって経済的に行き詰まるケースが続出している状況に危機感をおぼえ、新型コロナウイルスに関する最新情報と、健康と経済のバランスの取れた冷静な見方を発信し始めたのです。著者の井上正康医師は、長年腸内フローラを中心に病理学や分子病態学を研究し、臨床経験も豊富です。また、専門家のみならず、一般向けにも医療と社会の在り方を考える「現代適塾」を開講。身近な問題を切り口に、医療や科学について、独自の視点でわかりやすく解説しています。

「季節性インフルエンザに近づいた」とも言われるが、未だ収束しない新型コロナ騒動、検証されないまま浸透する遺伝子ワクチンのゆくえを、井上正康が医学、松田学氏が政治・経済の見地から分析、対談し、新型コロナ、遺伝子ワクチンの行く末を正確に分析、予測する。 具体的には、井上正康氏が医学の見地から、新型コロナ感染症の最新の感染実態を最新データを示しながら解説、「本当にこわくなかった」事実を示す。さらに遺伝子ワクチンについては、接種効果の実際、副反応被害の真実、「基礎疾患のある者は大人も子供も大きなリスク」となることを紹介する。一方、松田学氏は政治・経済の見地から、すべてにおいて後手に回る政府のコロナ騒動政策、経済対策、マスコミ報道の問題点を解説する。

生活習慣病に負けないための、動脈を柔らかく保つ「血管マッサージ」をやさしく解説。健康を維持するには心臓を丈夫に保つことや脳が元気であること、食事、消化吸収する胃腸の状態も重要です。なかでもとくに「血管の健康」の重要性を強く訴えたいと思っています。血管に傷害が生じたり詰まったりすると、酸素や栄養が全身に行き渡らなくなり、さまざまな病気につながります。血管のメンテナンスこそ、健康と美容を保つために最も有効だといっても過言ではないでしょう。中動脈や細動脈の老化が進むと、種々の病気の原因になります。高血圧、心臓病、脳梗塞、糖尿病などの生活習慣病は、いずれも動脈の老化と深いかかわりがあります。ところが、動脈が硬くなっていくのを私たちは直接自覚することができません。そのため、本書で紹介する動脈マッサージを習慣づけて、早めの予防策を取るようにしましょう。