元モルガン銀行東京支店長　藤巻健史氏絶賛！ 漫然と続けられた無謀な「経済実験」を丹念に追った著者のライフワーク。「巨大な国家的弥縫策はもはや限界に来ている」との著者の警告は重い。一切の忖度を排した、金融界・霞ヶ関震撼の一冊 日銀の金融政策を徹底的に追い続けた元朝日新聞編集委員・原真人が、15年・1500人以上の関係者取材で掴んだ、史上最大の経済実験の「全内幕」。 2013年4月、日本銀行の黒田東彦総裁は、2％の物価目標を「2年程度」で実現すると宣言し、異次元緩和に踏み切った。「量的にみても、質的にみても、これまでとは全く次元の違う金融緩和」──そう銘打たれた実験は、2年どころか11年にも及んだ。その結果、現在日銀が抱え込んだ国債は588兆円（2024年6月末時点）。実に日本のGDPにほぼ匹敵する異常な規模に膨れ上がっている。 2024年3月、植田和男総裁のもとで異次元緩和はついに幕を閉じた。だが、本当の問題はそこから始まる。 終わらない円安、生活を圧迫する物価高、そして際限なく膨らむ利払い費。いま私たちが目にしているものは、過酷な「出口戦略」のほんの始まりにすぎない。 アベノミクスの「名付け親」であり、世界の金融史に残るこの巨大な実験にいち早く警鐘を鳴らし続けた著者だからこそ書ける貴重なエピソードが満載。長年にわたる緻密な取材と鋭い分析で、「金利のある世界」に戻った日本が背負わされた宿題の重さを、具体的な数字とともに描き出す。 日本経済の現在地と、この国を待ち受ける未来を知るための必読書。

「日本経済が良くなるなんて思っていなかった、でもやるしかなかった」（日銀元理事）。史上最悪の社会実験「アベノミクス」はなぜ止められなかったか。どれだけの禍根が今後襲うか。水野和夫、佐伯啓思、藻谷浩介、翁邦雄、白川方明ら経済の泰斗と総合的に検証する。

黒田日銀はなぜ「誤算」の連続なのか？ 「異次元緩和」は真珠湾攻撃、「マイナス金利」はインパール作戦、「枠組み変更」は沖縄戦に通じる――。 「誤算」と「迷走」を重ねる黒田日銀の金融政策は、かつての日本軍の失敗を彷彿とさせる。 組織論の観点から見ても、「あいまいな戦略目的」や「短期決戦志向」「属人的な決定プロセス」など、両者は驚くべき相似をなす。 だとすれば、その行き着く先は「第２の敗戦」ではないのか――。 いち早くアベノミクスに警鐘を鳴らした朝日新聞編集委員が、間違った金融政策を修正できない政府・黒田日銀の問題点を浮き彫りにする。 「メディアも有識者も経済界も、この政策をまったく批判しなくなったら、それはまるで戦時中の大政翼賛会のようなものだ。あまりに無謀な太平洋戦争を引き起こした戦争責任は時の政権や軍部にある。だとしてもそれを無批判に受け入れ、時に支持したメディアや有識者たちにも責められるべき点が多々ある。 批判を許さない抑圧的な体質も、都合のいいことしか説明しない、させないという大本営発表的な手法も、戦前や戦中に通じるもののように思える。私たちは今、相当に危なっかしい時代の淵に立っている。」（プロローグより抜粋）

日本人とは、高度成長の「一発屋」なのか？　アベノミクスはひと言でいえば「バブル」政策。かつての栄光を忘れられない「一発屋芸人」が夢再びと「新たな一発」に賭ける姿と重なる。引き返せない異次元緩和、不穏な世界経済。このいやな予感の先にあるものは。

資本主義とグローバリズムが民衆を収奪し、ポピュリズムと分断、憎悪が世界を暗雲のように覆う……。民主主義が機能不全を起こす中で、歴史的転換期に入った現代社会。不確実な未来を見通すための確たるビジョンを提示する。これが「世界の知性」の答えだ！

米国がリーマン・ショックから７年間続けた「ゼロ金利」を終了しようとしている。これまでは米国の大規模な金融緩和が世界中にドル資金を大量供給してきたが、その供給ルートが断たれれば、支えがなくなった世界経済は収縮してしまう、と心配する声が金融市場には少なくない。一方で異常なレベルの金融緩和が長びけば、いびつなマネーの流れが逆流を始めたり、決壊したりする恐れもある。米国は利上げできるのか。世界はそれに耐えられるのか。 『朝日新聞オピニオン　日本がわかる論点2016』（2015年11月6日発売）所収

異次元緩和を華々しく打ち出してから２年後の2015年４月、日銀は２％というインフレ目標の達成時期を１年以上も先延ばしした。効果がはっきりしないまま、緩和水準を引き上げる方針も示されている。さらに、２％のインフレが達成されたあとの「出口政策」の際は大きな経済的混乱が予想される。そのとき、国債価格は暴落しないのか。物価が数倍に跳ね上がるハイパーインフレ（超インフレ）は起きないのか。アベノミクスの効果と副作用を検証する。 『朝日新聞オピニオン　日本がわかる論点2016』（2015年11月6日発売）所収