仁藤敦史の作品一覧
「仁藤敦史」の「加耶／任那―古代朝鮮に倭の拠点はあったか」「ＮＨＫさかのぼり日本史」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
- 作者をフォローする
- フォローすると、この作者の新刊が配信された際に、お知らせします。
作品一覧
-
ビジネス・実用
4.01巻990円 (税込)加耶／任那は３～６世紀に存在した朝鮮半島南部の小国群を指す。『日本書紀』は任那と記し、「任那日本府」の記述などから長く倭の拠点と認識されてきた。だが戦後、強く疑義が呈される。歴史教科書の記述は修正が続き、呼称も韓国における加耶へと変わる。他方で近年、半島南部で倭独自の前方後円墳の発掘が相次ぎ、倭人勢力説が台頭する。本書は、古代東アジア史の大きな争点である同地域の実態を実証研究から明らかにする。 ＜目次＞ まえがき 序 章 加耶／任那研究の歩み 1日中韓史料のなかの古代東アジア 2通説までの道程――150年に及ぶ研究の軌跡 3広開土王碑と百済三書――史料批判による精緻化 第1章 檀君神話から金官・大加耶へ 1「古朝鮮」の虚実――檀君、箕子・衛氏朝鮮時代 2三韓時代へ――朝鮮四郡と馬韓・辰韓・弁韓 3いにしえの辰国―― 三韓以前の半島南部 4二大国の建国神話と任那の登場 第2章 弁韓からの発展――４世紀の動向 1盟主・金官の台頭と揺らぎ 2神功皇后「加羅七国平定」――『日本書紀』の真偽 3百済と倭の通交はいつからか 4広開土王碑のなかの倭、任那加羅、安羅 第3章 大加耶の成長と倭臣――５世紀～６世紀初頭 1高句麗対百済・倭――５世紀前半の動向 2倭の五王による「任那・加羅」都督諸軍事申請 3大加耶の中国への遣使――「輔国将軍本国王」の冊封 4加耶・馬韓の倭臣たち――ヤマト王権と異なる倭系集団 第4章 百済・新羅による蚕食と抵抗―― ６世紀 1「任那四県の割譲」――減衰する加耶諸国 2新羅の侵攻、㖨己呑・金官・卓淳の併合 3任那復興会議――百済の招集と加耶諸国の思惑 4加耶の消滅 ――「任那日本府」とは何だったか 第5章 滅亡後―― 倭の揺れる「任那」認識 1なぜ倭は百済・新羅に「調」を要求し続けたか 2伝承と面影―― 新羅と日本のなかで 終 章 加耶とは何か―― 国民国家を超えて あとがき 主要参考文献 加耶／任那 関連年表 -
ビジネス・実用
3.51巻1,584円 (税込)誰もが知る日本の歴史人物の足跡を、地図とともに読む。 いつ、どこで、何を成し遂げたのか。そこに至るまでにどんな道筋やドラマがあったのか。 地図とともにたどることで、お馴染みの歴史人たちの輪郭がより鮮明に、より臨場感を持って浮き上がる。 本書に登場する人物…聖徳太子、源義経、武田信玄、上杉謙信、織田信長、豊臣秀吉、徳川家康、伊達政宗、忠臣蔵、伊能忠敬、新選組、西郷隆盛、坂本龍馬、渋沢栄一、津田梅子 大河ドラマ監修などでお馴染みの小和田哲男はじめ、各人物研究のエキスパートが執筆。 -
ビジネス・実用
3.91巻946円 (税込)古代王権が安定した奈良時代に現れた異能の権力者・藤原仲麻呂。叔母・光明皇后の寵愛の下、橘奈良麻呂の変などで兄や他氏を粛清し実権を掌握。中国への憧憬から官職名をすべて唐風に改め、藤原氏嫡系に「恵美」姓を賜り准皇族化を推進、自ら恵美押勝と名乗った。養老律令の施行、新羅への外征計画を進める中、怪僧道鏡を慕う孝謙上皇と対立。武装蜂起を試みるが敗死する。息子らを「親王」と呼ばせ、皇位簒奪をも目論んだ生涯。 -
完結少年・青年マンガ
4.3全20巻825円 (税込)※デジタル版には紙書籍の巻頭・巻末特集やコラムなどが収録されておりません。ご了承ください。【カバーイラストは岸本斉史先生描きおろし！】日本列島にうつりすんだ人びとが石器だけで生きぬいた旧石器時代から、土器を使いはじめた縄文時代、稲作が広く伝わった弥生時代、大王を中心にクニ作りにはげんだ古墳時代までをあつかっています。どの時代も遺跡から出土するさまざまな遺物を手がかりに、当時のようすが研究されています。日本という国のはじまりには、どんなものがたりがあったのか、なぞの多い時代にせまってみましょう。 -
ビジネス・実用
3.01巻1,320円 (税込)六世紀末の推古から八世紀の称徳まで、一五〇年間に八代六人が即位した「女帝の世紀」。白村江の戦いや壬申の乱など、動乱と政争の時代を統治した女帝の皇位継承システムと、王権の視点からの歴史像を描く。 -
ビジネス・実用
3.41～10巻523円 (税込)現代から過去へ―。私たちが生きる“いま”を出発点に、「なぜこうなったのか」と問いかけながら時代を一つずつ遡っていく。時代と時代の因果関係を浮き彫りにし、歴史の大きな流れを明らかにする、これまでに類をみない“新しい日本通史”。第1巻では、金融グローバル化や新興国の台頭に対応できない「漂流国家・現代日本」―その要因を冷戦終結（1989年）→中曽根内閣発足（1982年）→保守合同（1955年）→講和と安保（1951年）の“日米関係”のなかに見出す。 ■著作権上の契約により、印刷版に掲載されている図版は、掲載しておりません。
ユーザーレビュー
