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資源争奪の世界史スパイス、石油、サーキュラーエコノミー

ビジネス・実用
ビジネス・経済 / ビジネス教養

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Posted by ブクログ

先日ネットで見つけたのですが興味を持って読みました、調べたところその本の著者である平沼氏が今年(2021)5月に本を書かれていたので早速読んでみました。歴史の好きな私には最適なタイトルでした、覇権国が変遷してきたのを資源争奪の観点から見るのも面白いですね。

イギリスの場合は石炭と蒸気機関、アメリカの場合は石油と内燃機関は知っていましたが、第一章の大公開時代がなぜ始まったかの内容は始めて知りました。西洋が東洋に打ち勝った原点について理解できたような気がしました。

この本で書かれているように、内燃機関の次は、電気自動車に代表されるようにモータになると覇権国はどこになるのでしょうか。この本を読んでその様な考え方ができるようになったと思います。

以下は気になったポイントです。

・３５０種類以上あるスパイスのうちで、胡椒・クローブ・ナツメグ・シナモンは、世界の歴史を動かした四大スパイスと言われる。スパイスの王様は、インド南西部のアラビア海に面するマルバラ海岸が原産地で、長い間通貨と同等に扱われてきた。胡椒には、黒胡椒、白胡椒、緑胡椒などがあるが、すべ同じ実を時期を変えて収穫したものである。今でもマルバラ海岸産の黒胡椒は最高級品とされている（p１８）

・ナツメグはナツメグの実の種子の部分であるが、種子の周りの網目状の赤い皮の部分はメースと呼ばれるスパイスとなり、２種類のスパイスが取れる。メースはナツメグの１０分の１しか取れないことから高級品とされる。ナツメグは漢方でニクズクと呼ばれ胃腸薬として知られる（p１９）

・バスコ・ダ・ガマは、アフリカ大陸最南端の喜望峰を回航し、1498年についにインド西海岸のカリカット（現在、コーチン）に到達した、東方見聞録に胡椒海岸と記されたマルバル海岸の探索を実現し、船を満杯にするほどのスパイスを持ち帰ることに成功した、これによりイスラム商人に独占されてきた利権を打破し、胡椒・シナモンを安価に手に入れる海のスパイスロードと開拓した、これにより、中継地として栄えていた、アラビア・ペルシア・ベニスは衰退した（p２２）

・マゼランはインド沿岸やマラッカの制圧で活躍したが、その功績は母国ポルトガルでは評価されなかったので、スペイン市民権を得て世界終航計画をスペイン王室に持ち込んで、1519年に５隻、２６５名からなるマゼラン船団で出発した、マゼランはセブ島で非業のしを遂げるが、1522年９月に１隻となったヴィクトリア号（１８名）が帰国した、この航路はスパイスを奪い合うスパイス戦争へと向かわせた（p２４）

・モルッカ諸島の各島には国王や有力者がおり、互いが常に争っている状況であった、なかでもテルナテ島とティドレ島は二大勢力であった、先行してモルッカ諸島の占有を進めていたポルトガルは、テルナテ島と結びつき、後からきたスペインはティドレ島に与して、モルッカ諸島における覇権を争う戦闘を繰り返すことになった。ポルトガルはマラッカなどの要衝を押さえ補給基地としていたが、スペインは持たなかったので次第に疲弊していった。またスペインは補給部隊を派遣することも難しかった。そうした中、ポルトガルとスペイン本国同士が条約を締結して争いの終止符が打たれた。1526年、お互いの王室が結婚して両王家が親戚関係となった。1529年のサラゴサ条約にやり、スペインは一切の権限をポルトガルに売却することで決着がついた（p２９）

・1770年、アフリカ西海岸でポルトガル船を略奪していたが、マダガスカル東にあるモーリシャス島のフランス人提督が、監督管下にある島にクローブとナツメグの苗をこっそり持ち込み移植することに成功した、またイギリスがクローブやナツメグをマレー半島のペナン島に移植するなど原産地以外の栽培地が広がり、原産地よりも生産量が増す様になりスパイス戦争は自然消滅した（p３６）

・石炭で鉄の精錬を行なった場合、石炭に含まれる硫黄分により鉄が脆くなってしまっていた、1709年このデメリットを解消したのが、エイブラハム・ダービーによる石炭を蒸し焼き（乾留）することで抽出される硫黄分の低いコークスを用いた製鉄技術である（p４３）

・今日の石油の主な用途となるガソリン車を世に送り出したのは、フォードではなく、カール・ベンツとゴットリープ・ダイムラーである（p７２）第一次世界大戦後には、旧オスマン帝国の領土は、ペルシア（イラン）とクウェートを除く中東の重要地帯全てとされ、赤線協定と呼ばれた（p７８）

・日本は戦前に遼河油田（３０万バレル/日）から東に山一つ超えた地点で石油炭鉱を行った経緯がある、当時は発見できなかったがもし見つかっていれば、当時の日本の石油輸入量（7.3万バレル/日）、消費量（5.8万）を考慮すると、第二次世界大戦の行方も変わっていたかもしれない（p８２）

・第二次世界大戦後の石油産業の大きな変化として、それまで世界最大の石油輸出国であったアメリカが輸入国になったこと、1948年に石油生産量の５９％を占めていたが、1955年には４４％となり、石油の純輸入国となっている、そしてアメリカは中東の石油確保に乗り出すことになる（p８５）しかしアメリカは2018年についに４５年ぶりに生産量世界一位となった（p１１１）

・メキシコ湾岸からアジアへは、LNG船はパナマ運河を通れなかったのでスエズ運河経由で４２日間、マゼラン海峡経由で５０日もかかったが、2016年のパナマ運河の新運河開通により、2017年１月から２５日間で日本に到着可能となった（p１０２）

・再生可能エネルギーの天候などによる変動性という技術的課題が、第4次産業革命により登場した、IOT（インターネットオブシング）・ビックデータ・人工知能という3種の技術革新の登場により克服されることになった。この３つを活用した革新的エネルギーシステムは、インターネット・オブ・エネジー(IOE)と呼ばれる、これでは、各発電所や需要者をIOTで繋ぎ、発電データと需要データ、さらには気象予測データをIOTで集めてビックデータ化し、そのデータをAIで解析することで、いつどこの発電所で、どれだけ発電を行うのが最適化を導き出し、それを実行する、余剰電力が発生した場合には、送電網に接続された定置型蓄電池、充電中の電気自動車に蓄電する（p１４５）

・1995年に発効した世界貿易機関(WTO)のTBT協定では、WTO加盟国は強制・任意規格を必要とする場合において、関連する国際規格が存在する場合は、その国際規格を自国の強制・任意規格の基礎として用いらなければならないとしている（p１４８）

・これまではいくら再生可能エネルギー発電を行なっても、送電網に電気が送られてしまえば化石燃料で発電した電気を混ざってしまい末端の需要者に届く電気は何で発電されたかわかないとされていたが、ブロックチェーンの技術を活用することで、需要者に届く電力の原産を証明できる様になった。パリ協定が採択からわずか１年で発行されたのは、IOEという再生可能エネルギーの導入拡大を可能にするエネルギー技術の革新があっただけでなく、必要なエネルギー変換が巨大なクリーンエネルギー市場を生み出す点もある（p１５５）2013年の４０兆円から2030年には160兆円とされている（p１５６）

・再生可能エネルギーが他のエネルギー源と大きく違うのは、限界費用がゼロであること、限界費用とは生産量の増加分１単位あたりの総費用の増加分で、簡単にいうと、ある生産量を１つ増やした時にかかる費用の増加分である。発電であれば、石炭・石油・天然ガスなどの燃料費となる。それを順番に並べると、限界費用ゼロの再生可能エネルギー（風力・太陽光・地熱など）→原子力→石炭→天然ガス→石油となるので、安い順番に買われていくことになる（p１７１）

・ロックフェラー家の資産を運用するロックフェラー・ファミリー・ファンドは、2016年3/23に、エクソンモービルの株式を売却すると発表した（p１７６）化石燃料から脱却する動きは、石油メジャー各社（エクイノール、シェルなど）にも広がっている（p１７７）

・太陽光発電や風力発電は昼夜の差や天候によって発電が左右されるが、海洋温度差発電であればその様な変動はない、また季節変動が予測可能で通年して安定して発電可能なので、ベース電源として使える。またCO2排出がゼロであり海水は無尽蔵でタダという優れた特徴を持つ。（p２０１）

・再生可能エネルギー発電の需給コントロールを行うには大型蓄電池を置くことも有効だが、高性能な蓄電池を搭載した電気自動車に充電して必要な時には放電して活用する(V2G:Vehicle to Grid)の活用が始まっている（p２０８）

・国際標準化を勝ち取ったチャデモ（トヨタ、日産、三菱、富士、東京電力が2010年3月に設立）充電ポイントは2020.9時点で３万箇所を超えて世界で最も充電地点の多い急速充電規格となった、中国の中国電力企業連合会と共同開発することも発表l、中国側の規格発行は2021年内に完了予定でそれに基づいたEV車両が大型車両を皮切りに2021年にも可能となる見通しである（p２１５）

・余剰電力を貯めて使うもう一つの方法として、電力を水素にする（＝P2G）がある、余剰電力を使って水を電気分解して水素を生成するものである。蓄電池にためた電気は時間と共に消耗するが、水素に転換しておけば目減りすることもない、水素ガスや液体水素といった形で運ぶことも可能（p２１９）

・捨てられた廃棄物を都市鉱山として位置付けるなら、日本は紛れもない資源国である、金は6800トンあり、世界一位埋蔵量の南アフリカ(6000)、オーストラリア(5000t）を超える、同様に、銀・鉛・インジウムも世界一位、銅は世界2位、白金・タンタルは３位となる（p２８２）

2021年10月16日作成

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2021年10月17日
資源争奪の世界史スパイス、石油、サーキュラーエコノミー

ビジネス・実用
ビジネス・経済 / ビジネス教養

4.4

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Posted by ブクログ

日本の基礎研究は海外のイノベーションで活用されていることや環境に対する取り組みはコロナが始まる前から世界で始まっていた。世界的の潮流が分かりやすく描かれていた。２０１４年の都知事選で小泉純一郎と細川護熙タッグでいまこそ脱原発し、自然エネルギーに転換すべきと訴えていたのが記憶によみがえった。

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2021年06月27日
資源争奪の世界史スパイス、石油、サーキュラーエコノミー

ビジネス・実用
ビジネス・経済 / ビジネス教養

4.4

(5)
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Posted by ブクログ

「資源争奪の世界史」と銘打っているものの、世界史として網羅的な歴史を語ることが目的というより、現代の資源争奪の潮流や資源獲得を目的とした各国の力学を説明するための過去事例を歴史から説明し、現状の日本の立ち位置や取るべき戦略、方向性を検討することに注力している書籍である。
特に「サーキュラーエコノミー」について詳しく検討しており、サーキュラーエコノミーによって各国の資源の捉え方が変わってきていること、および、日本の政策としてエネルギー基本計画の中に明確に組み込むべきというのが、当書籍の一番強いメッセージと感じた。
私個人としてこの言葉自体は初めてこの書籍で知り、資源獲得に向けたこの書籍の主張は妥当だと感じたが、エネルギー施策についての再生可能エネルギーについては、電力の安定供給の観点から「本当にそうなのか」と疑問に感じる点もあった。

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2026年06月22日
サーキュラーエコノミーの地政学

ビジネス・実用
ビジネス・経済 / 経済

4.0

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Posted by ブクログ

東京財団の研究会での議論をベースに政策提言を書籍としてまとめたもの。サーキュラーエコノミーの　に係る歴史を概観した上で、特に地球温暖化対策や資源・経済安全保障の観点から何故必要かを説き、日本が技術を持っていたのにも関わらず、政策的な取り組みが遅く、米欧中よりも劣後する現状と打開のための６つの政策提言を行なっている。

まず、サーキュラーエコノミーというワードを存じ上げなかった。必要性として地球温暖化対策と経済安全保障があるが、前者は眉唾のように思う人（トランプ政権）もあるが、後者は事実であり、理解も得られやすいだろう。

本書でも紹介されているが、COPの文脈で2030年の再生可能エネルギーの率で経産省と環境省が争い、環境省の水準を経済不合理と見た経産省の水準が勝ったが、結果としてみれば環境省の水準がグローバルには正しかった。しかし、環境問題としてやらされる（やらなければならない）というロジックよりも、安全保障や成長のために必要というロジックの方が通りが良かったと思う。

実際に高市発言を受けて中国のレアアース輸出規制に至り、経済安全保障上の問題となっている。この意味でいわゆる都市鉱山や南鳥島のレアアースの資源化などが重要となる。

また人口減少社会となる中で成長の原動力として再生可能エネルギー、V2Gによって燃料電池用の水素を生成するといった取り組みはとても重要。

成長と経済安全保障の視点から本問題に取り組み、高市政権が標榜する成長投資や危機管理投資の一環として提言にあるような施策に取り組んでいけば良いのではないか。

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2026年01月19日
2040年のエネルギー覇権ガラパゴス化する日本

ビジネス・実用
ビジネス・経済 / 経済

3.7

(7)
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Posted by ブクログ

今年(2024)のGWの大掃除で発掘された本のレビューは大方終わりましたが、その前に娘夫婦が宿泊した時に大慌てでスースケースにしまい込んだ本があり、それらの本のレビュー書きを終了させたく思っています。

記録によれば今から２年半ほど前(2021.10）に読み終えた本です、本の内容はレビューを書きながら復習しようと思いますが、表紙に書いてある文言から思うに、携帯電話やワープロでガラパゴス化した歴史を知っている私は、車の世界でも現在上手く行っているハイブリット車がガラパゴス化しないことを祈っています。

原子力を推進してきた日本ですが、東日本大震災等によりエネルギー政策を見直すことになった日本は今後どのように進むのでしょうか、タイトルにあるように2040年のエネルギーはどうなっているのか、注目していきたいです。

以下は気になったポイントです。

・2015年３月に筆者が駐日ドイツ大使館からの誘いで参加した、ドイツ政府主催の国際会議（ベルリンエネルギー転換対話）で聞いた話、将来、我々が使うエネルギーは限界費用ゼロで生み出され、その価格は今後数十年でタダに近いものになるだろう。限界費用とは、ある生産物の生産量を一つ増やしたときにかかる費用の増加分のこと。（p３）今までの産業革命では、石炭（蒸気機関）石油（ガソリンエンジン普及と電気化）であったが、２１世紀の現代、気候変動という人類存亡がかかった問題に対処するため、再び資源エネルギーの転換を図ることが必要な時代に突入している（p５）

・EVは今後も普及が拡大する見通しにあり、各国ともその普及を促進していく方針を打ち立てている状況にある。2017年６月には、クリーンエネルギー閣僚会合にて「EV３０＠３０キャンペーン」というイニシアティブが打ち出されている。これは2030年までに全ての自動車（バストラック含む）の割合を参加国全体で３０％以上を目指すもの、2017年６月現在、カナダ・中国・フィンランド・フランス・インド・日本・メキシコ・オランダ・ノルウェー・スウェーデンの１０カ国が参加している（p２８）

・車載蓄電池と燃料電池を併用するハイブリッド車の開発も進んでいる、車載電池に蓄電した電気でモータを駆動させて走るという通常のEVシステムに、小型の燃料電池を発電機として搭載するもの。通常の燃料電池車では燃料電池がEVの蓄電池の役割をするのに対して、このシステムは、EVの蓄電池をサポートする発電機として燃料電池が搭載される。車載電池の蓄電残量が少なくなると、発電機として搭載した燃料電池が発電を行い車載電池に充電を行うシステムで、わざわざ充電スタンドで充電しなくても良い（p３１）

・気候変動問題への主な対処策は、１）再生可能エネルギーの普及拡大、２）二酸化炭素回収貯蓄留（CCS)を含めた省エネ・高効率化の促進、３）原発の利用（原発の構成比は現状維持）（p４１）

・京都議定書当時は、天候によって発電が左右される再生可能エネルギーはコントロールが難しく、電力系統に統合するのは困難であるとされてきたが、近年の技術開発（アナログメータに代わり、導入が進むスマートメータ）は、そのコントロールを可能にしつつある。電力供給がわである電力会社と電力需要側を双方向通信で結び、需要側の電力消費量の測定や電力供給量の制御を可能にした（p４６）

・限界費用のかからない太陽光、風力などの再生可能エネルギー発電で可能な限り需要を満たし、それでも追いつかない場合に、原子力→石炭火力→天然ガス→石油火力という順番で供給を行う、これがメリットオーダー（限界費用の安い順）の考え方である（p４９）

・米国を代表する資産家、ロックフェラー家が関連する基金、ロックフェラー・ファミリー・ファンドは、2016年３月23日、米石油メジャーのエクソンモービルの株式を売却すると発表した。まさにエネルギー・ゲームチェンジを物語っている（p６５）

・これまで困難とされてきたことが、IoT、ビックデータ、AIを活用することによって実現可能になる第四次産業革命の動きが、エネルギー分野にも広がっている。それは、普及率５０％以上という再生可能エネルギーの大幅普及を実現し、エネルギー需給構造を劇的に変える大木は可能性を生み出している（p７６）

・再生可能エネルギーの普及拡大には、EVをはじめとする車載用蓄電池を搭載した車が、電力系統に統合されることが重要である。再生可能エネルギーは、最終処分ができない使用済み核燃料を排出しながら作った電気で走行しても意味がない、EVにとって、エミッションフリーでクリーンな電力が必要である（p９９）

・自動運転が進展した社会では、自動車を個人が所有するだけでなく、リースやシェアリングという形での利用が一般的になる。自動運転が基本となるため、リースやシェアリングの車の多くがEVとなる。一つのビジネスモデルとして、自動車の販売会社は、自動車を売るビジネスをやめて、携帯電話のように自動車利用プランの契約販売と、自社のEVを自動運転により顧客に配車する自動車プラン契約、配車店になるだろう（p１０９）

・海洋温度差発電は、海面の暖かい表層水と深海の冷たい海洋深層水の温度差を利用して、沸点の低いアンモニアなどを介して発電を行うもの（p１２４）この発電方法であれば、太陽光発電のように昼は発電できるが夜はできないという昼夜の変動がなく、また風の状況にも左右されない。季節変動が予測可能で安定しているので、従来の火力発電のようなベース電源として使える、CO２の排出はゼロであり、利用する海水は無尽蔵でタダ（p１２５）

・再生可能エネルギーの導入が広がれば広がるほど、余剰電力を蓄電・放電するための蓄電池の役割が重要になってくる、この方法として、電力を水素に転換する、P2G（パワー・トゥ・ガス）がある、蓄電池にためた電気は時間と共に消耗するが、水素に転換しておけば、目減りすることはない。水素であれば、水素ガスや液体水素といった形で運ぶことが可能（p１３０）

・アメリカ州政府の権限は、1971年に成立した合衆国憲法修正１０条により、「この憲法が合衆国に委任していない権限、または州に対して禁止していない権限は、各々の州、または国民に留保される」とされ、憲法上に列挙された連邦政府の権限以外は、全て州政府が権限を有する。（p１７４）2017年６月にトランプ大統領がパリ協定離脱したが、その直後に、パリ協定を域内で遵守することをコミットした州のグループ（米国機構同盟）が結成されている、2018年９月現在、その参加州は、１７周あり米国の人口４０％以上、GDPでは９兆ドル以上を占める（p１７６）

・第四次産業革命の三種の神器と言える、ItoT、ビックデータ、AIは、産業経済の構造を革新する要素として世界中で注目されているが、なぜか日本の意識は諸外国と比べて低い。インターネット・オブ・エナジー(IoE）は、天候や気象条件により発電が左右される再生可能エネルギーを、各発電所と各需要者・電気機器をインターネットで接続(IoT)し、その需給データを蓄積することでビックデータ化し、気象データと共に人工知能(AI)に解析させて、再びインターネットを通じて最適な需給指令を再生可能エネルギー以外の大規模集中型発電を含めた、各発電所と各需要者・電気機器に送りコントロールする、革新的なエネギーマネジメント技術である（p１９１）

2021年10月9日読破
2024年6月24日作成

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2024年06月24日