作品一覧

  • 日本は再生可能エネルギー大国になりうるか
    値引きあり
    4.1
    1巻499円 (税込)
    福島第一原発事故は、なぜ起こったのか? 政府や国会の事故調査委員会とは別に、どこからもしがらみのない「独立」した民間事故調査委員会が発表した『調査・検証報告書』は、事故現場の混乱、官邸の狼狽、「エリートパニック」による情報の錯綜などを、生々しく伝えるものだった。 民間事故調の委員長を務める著者が、あらためて、福島原発事故について語り、原発のリスクを問い、脱原発を行うための経済的検証を行う。本書は、再生可能エネルギーによる日本復刻の「百年の計」を示すものである。
  • 科学技術は日本を救うのか 「第4の価値」を目指して
    値引きあり
    3.8
    1巻499円 (税込)
    日本の若者は未来に希望を抱いていない。 ――国際調査の結果は衝撃的だった。 閉塞感漂う日本に明るい未来を創るためには? iPS細胞の山中教授や鉄系超伝導の細野教授など、 世界をリードするスーパースターを次々と生む日本。 大学はこの数年間に毎年1万件もの特許を出願するようになった。 また高度な環境技術によりGDPに対する地球温暖化ガス排出量は世界最少だ。 ――これらの有利な技術環境を利用して日本は貿易黒字を蓄積し、 世界最大の対外純資産をさらに増加させつつある。 だが、その中で長く続く国民の貧困感と閉塞感。 日本が産業経済での復権を果たし、子どもたちが夢を語るようになるには…… 20年前に世界の高温超伝導フィーバーの火付け役となり、 現在、科学技術振興のリーダーである著者が、そのための「しかけ」を提案する。

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ユーザーレビュー

  • 日本は再生可能エネルギー大国になりうるか

    Posted by ブクログ

    筆者は高温超電導の研究で世界的に有名であり、福島原発事故独立検証委員会、いわゆる「民間事故調」の委員長でもある。5章構成の冒頭である第1章は、3.11福島原発の事故の様子を改めて振り返ったものであるが、今まで読んだ原発事故に関する記述の中では最もわかりやすく、かつリアルなものであった。この部分だけでも、できれば一読をお奨めしたい。
    この事故が、首都圏を含む3000万人の人たちが避難をしなければならないという最悪の事態にまで至らなかったのは、まったくの偶然が重なったからにすぎないという事実には、思わず鳥肌が立つ思いだ。また、エネルギー政策の現状と問題点や今後の展望についても、平易な表現でありなが

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    2013年01月09日
  • 日本は再生可能エネルギー大国になりうるか

    Posted by ブクログ

    原発事故について民間事故調の見解、今後の再生可能エネルギーのメリット、デメリットなどが図、表を用いて論理的に書かれていると思います。東電批判、政府批判ばかりせず、自分たちがどう動きたいか代替案を示す材料になるのでは⁈

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    2012年07月25日
  • 日本は再生可能エネルギー大国になりうるか

    Posted by ブクログ

    福島「民間事故調」委員長の新刊。前半は震災後の政府・東電・科学者による情報処理、事故対応の総括と問題点を客観的に要約。後半は、今後数十年単位の視点で、再生可能エネルギーの導入をどのように進めていくべきかを、政策インセンティブ・コスト・諸外国の状況も考慮しながら分析。昨今のエネルギーに関する言説や主張は、ともすれば感情的・断定的・即時的になりがちだが、より多くの人たちにこの本を読んで欲しいと感じた本。

    0
    2012年07月01日
  • 科学技術は日本を救うのか 「第4の価値」を目指して

    Posted by ブクログ

    おもしろい。
    研究費の配分のしくみ、ねらいがよく書かれていて、しかも第四の価値の主張がとてもエンカレッジされた。

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    2010年05月09日
  • 科学技術は日本を救うのか 「第4の価値」を目指して

    Posted by ブクログ

    科学技術力の経済に及ぼす影響について述べられた本。データが豊富で、論理的に書かれており説得力がある。印象に残る箇所を記す。
    「優秀な研究者を集めることができなければ、地域の大学に生きていくすべは残されていません。一流でなければ、通用しないのです。それがグローバル化した社会の必然であると思います」
    「メーカーはグローバル化で困っていない、困っているのは国民と政府だけということになります。早く言うと、日本の国民と政府は民間企業に見放されたのです」
    「現在勤めている人達がいずれもらう退職金などを含め、一軒の家には平均すると5000万円くらいの金融資産があるというのが、今の日本なのです。この金融

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    2018年11月15日

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