「異次元緩和」で大量の国債を買い続け、いまや“超メタボ状態”の日銀。政府の借金を肩代わりする「財政ファイナンス」を実質的に続けてきた結果、国の財政危機は日銀の倒産リスクへと転化してしまった。このままでは円暴落・ハイパーインフレが起きるのは時間の問題だ──。モルガン銀行で「伝説のディーラー」と呼ばれた著者はそう警鐘を鳴らす。では、何がその「引き金」となるのか、手持ちの円が紙くずになる事態から資産を守るにはどうすればいいか。緊急・徹底解説！　●日銀は世界の中央銀行の中でもダントツのメタボ状態に　●異次元緩和の最大の問題は「出口がない」こと　●荒唐無稽な「シムズ理論」に騙されるな　●「統合政府論」もむちゃくちゃだ　●「Xデー」が来るのはいつか？　●「消費者物価2％」達成が悪夢の始まり　●「米国十年債」の金利動向から目を離すな　●世界最強通貨、ドルを買え　●「自分磨き」に勝るハイパーインフレ対策なし　●それでも日本経済は大復活できる！　【本書「はじめに」より】『今の日銀は勝てぬ戦いと知りながら、どんどん奥地へ侵攻していった「インパール作戦」と同じことをしています。南進すればするほど補給線が伸びきって被害は甚大になります。しかし戦線を縮小する勇気がなく、奥へ奥へと侵攻し続けているのです。「財政は大丈夫だ」の大本営発表を信じることなく、ぜひ自分の財産を守ることを考えていただきたいと思います』

昭和史の第一人者が説くもう一つの日本の可能性。 ミッドウェー海戦に勝利していれば、昭和天皇が終戦直後に退位していれば、日本は変わった? <目次> もし日本海軍がミッドウェー海戦で勝利していたら もし米軍のガダルカナル島上陸を本格的反撃と認識していたら 山本五十六は自決したのか? もしアッツ島守備隊が玉砕の道を選ばなかったら 絶対国防圏の欺瞞──もし知米派が作戦の中枢にいたら 海軍乙事件──もし関係者を処罰していれば もし秩父宮の東條の参謀総長兼任批判が表面化していれば もしサイパンの民間人に投降勧告電報が打電されていれば もし台湾沖航空戦の「大戦果」を訂正していれば もし栗田艦隊がレイテ湾に突入していたら もし日本が原爆開発に成功していたら もし「大本営発表」が真実を告げていたら もし近衛上奏文の構想が実現していたら もし繆斌みよんひん工作から講和が実現していたら もし昭和天皇のバチカン和平工作が成功していたら もしソ連を仲介とした和平交渉で日本が手玉にとられなければ もし日本が米ソに分割占領されていれば もし「大本営発表」の虚偽が戦後、法廷で裁かれたなら もし日本が「自主戦犯裁判」を開いていたら もし日本語のローマ字表記化が実行されていたら もし二・一ゼネストが決行されていたら もし昭和天皇が終戦後退位していたら もし占領期政策の継続を問う国民投票を実施していたら あとがきに代えて──あえて歴史に「もし」を持ちこんでみてわかること

｢昭和｣という変革の多かった時代。戦争体験者4000人の話を聞いて、昭和前期を検証した昭和史の第一人者に見えてきた真実とは! 昭和史から学ばずに政策を強行する昨今の政治情勢は危険だ。客観的に事実を述べてきた著者の、大本営発表を想起する報道問題から女帝論の歴史的意味までの渾身の問題提起!

信用できない情報の代名詞とされる「大本営発表」。その由来は、日本軍の最高司令部「大本営」にある。その公式発表によれば、日本軍は、太平洋戦争で連合軍の戦艦を四十三隻、空母を八十四隻沈めた。だが実際は、戦艦四隻、空母十一隻にすぎなかった。誤魔化しは、数字だけに留まらない。守備隊の撤退は、「転進」と言い換えられ、全滅は、「玉砕」と美化された。戦局の悪化とともに軍官僚の作文と化した大本営発表は、組織間の不和と政治と報道の一体化にその破綻の原因があった。今なお続く日本の病理。悲劇の歴史を繙く。

戦況報告は、どのようにして権力になっていったのか？　――大本営発表は、あの時代、単なる戦況報告ではなく、権力そのものであった。意図的な情報のみを一方的に押しつけられ、「事実」は国民に隠されたのだ。関係者の証言をはじめ、発表回数や発表場面、発表の表現など、当時の資料を解析することにより、何が見えたのか？　大本営発表の登場から消滅までを解説する。 ※本書は2004年4月光文社新書から刊行された「大本営発表は生きている」を改題し、大幅に改訂したものです。

真珠湾奇襲―日米開戦を告げる大本営発表の臨時ニュースとともに、東京日日新聞の朝刊に「宣戦布告」調の大見出しが躍った…。「20世紀のスクープ男」として名を馳せた著者が描く、戦時報道の日々と、太平洋戦争の内幕。 (底本発行日:2009/12/12)

黒田日銀はなぜ「誤算」の連続なのか？ 「異次元緩和」は真珠湾攻撃、「マイナス金利」はインパール作戦、「枠組み変更」は沖縄戦に通じる――。 「誤算」と「迷走」を重ねる黒田日銀の金融政策は、かつての日本軍の失敗を彷彿とさせる。 組織論の観点から見ても、「あいまいな戦略目的」や「短期決戦志向」「属人的な決定プロセス」など、両者は驚くべき相似をなす。 だとすれば、その行き着く先は「第２の敗戦」ではないのか――。 いち早くアベノミクスに警鐘を鳴らした朝日新聞編集委員が、間違った金融政策を修正できない政府・黒田日銀の問題点を浮き彫りにする。 「メディアも有識者も経済界も、この政策をまったく批判しなくなったら、それはまるで戦時中の大政翼賛会のようなものだ。あまりに無謀な太平洋戦争を引き起こした戦争責任は時の政権や軍部にある。だとしてもそれを無批判に受け入れ、時に支持したメディアや有識者たちにも責められるべき点が多々ある。 批判を許さない抑圧的な体質も、都合のいいことしか説明しない、させないという大本営発表的な手法も、戦前や戦中に通じるもののように思える。私たちは今、相当に危なっかしい時代の淵に立っている。」（プロローグより抜粋）

日本経済停滞の諸悪の根源はコイツらだ！ 　日本経済が停滞して、すでに30年以上が経過した。しかし、状況は良くなるどころか、1997年の消費税増税を端デフレに陥り、異次元の金融緩和をしても財政出動を拒み、緊縮財政に突っ走った。さらに2度の消費税増税だ。不景気の時に増税など言語道断だということは経済の教科書にも載っていることだ。 　なぜ、こんなばかげた政策を行うのか。岸田文雄政権前からだが、どこか大東亜戦争に酷似していないだろうか。政府が圧倒的に力を持ち、一方的に物事を決めていく。そしてメディアが「大本営発表だけ」を垂れ流して煽る。あらゆる失政は明らかににもかかわらず、誰も責任はとらないし、ひたすら日本経済は右肩下がりを続けていく。 　まずは誤った貨幣観を正さなくてはならない。「国の借金1000兆円超え」「子・孫に負のツケを残すな」と一見まともそうなスローガンで増税にひた走ってきたが、そんなものはまやかしだ。岸田総理自身も「（国の借金は）政府の債務です」とようやく認め、財務省も「（日本の）デフォルトは考えられない」と対外的には発信しているのだ。そして、国債の償還ルールを採用しているのは世界で日本だけなのだ。 （底本　2023年3月発売作品）

世界の首脳に平気で嘘をつく文在寅大統領！ ・「積弊清算」「反日（徴用工）判決は国際法無視ナチスのユダヤ人差別に匹敵する韓国の日本人苛め ・韓国政府の言うことは「大本営」発表以下 ・文在寅政権が北東アジアの平和を破壊する！ ・総会屋のような「反日市民」団体が跋扈している ・日本政府は喧嘩を恐れず、はっきり言うべきだ

反日を国是とする中韓、朝日新聞の「慰安婦報道」、そして官僚に支配される日本政治……。いま起きている事象はすべて「いま」だけの問題ではない。私たちが 肝に銘ずべきは、歴史の「流れ」を捉え、史料に残らない常識を復元していくことなのだ──稀代の歴史作家が過去と現在を縦横に行き来し、歴史を見るツボを伝授するととともに、日本人の本質を鋭く衝く。歴史眼を磨けば、世の中こう見える！　 第一章「歴史を疑うことから始めよう」 第二章「日本人が気づいていない日本の精神文化」 第三章「歴史の裏側からよみがえる人物伝」 第四章「官僚支配と大本営発表の愚かなる政治史」 第五章「自然に恵まれ、翻弄されてきた国」 第六章「外交史に見る「隠された真実」