格差社会の暗部で弱者が借金漬けにされている。デフレ経済下、大手消費者金融会社は低所得者層を貪り、肥大化してきた。その甘い蜜を求めて大手銀行と外資企業が争奪戦を演じている。その一方で、多重債務に陥った利用者はヤミ金に全てを奪われ深い闇に沈められる…。現代社会の地殻変動を活写した渾身のノンフィクション。

安倍政権の真の狙いがわかった！ アベノミクスは果たして効果があるのか。日本は復活できるのか。独立総合研究所代表取締役社長の青山繁晴氏、ジャーナリストの須田慎一郎氏、経済評論家の三橋貴明氏が“ガチンコ討論”します。 「３本の矢」と言われる大胆な金融緩和、機動的な財政政策、そして成長戦略。 それらに落とし穴はないのか、三氏が徹底検証。 そしてアベノミクスの真の狙いに迫ります。その過程で、第二次安倍政権が掲げる政策が単に強い経済を取り戻すためだけでなく、安全保障と深くリンクしていることが浮き上がってきます。 新聞、テレビが報じないアベノミクスの最終目標を掘り下げて明らかにします。

※本書はリフロー型の電子書籍です。 【本当の自由を手に入れていない日本。戦後日本の復興は幻だったのか？】 はたして「日本の貧困化」はどこまで進んでいるのか──。 その実態を掘り下げていき、背景を探っていくと、底流にはひとつのファクト（事実）が見えてくる。 日本の貧困化をもたらしている主たる要因は、新型コロナウイルスやロシアのウクライナ侵攻だけではない。 ましてやＧＤＰ（国内総生産）で日本を抜いた中国でもない。 米国に従属してきた日本のスタンスこそが、「貧しい国ニッポン」を加速させているのだ。 取材するユーチューバーの異名も持つ経済ジャーナリスト・須田慎一郎が、政財界から大手行員、銀座のホステス、山谷の住民までを全方位的に取材。 いまある日本の現実と未来に警笛を鳴らす。 〈本書の主な内容〉 まだ本当の「自由」を手に入れていない日本 「コロナ」に「ウクライナ危機」、そして「インフレ」、「円安」などさまざまな出来事が日本を取り巻いている。 そのなかで、時には目に見える形で立ちはだかり、時には目に見えない力を働かせてくる存在に気づく──。「米国」だ。 だとするなら、少なくとも「米国」の動きを見ておけば、これから世界がどう動くのか、自分たちの生活がどう変わろうとしているのか。それも見えてくるはずだ。 それを見なければ、「一億総下流社会」は現実のものとなるかもしれない。 ■二極化のひずみ～極限まで進んだ日本の貧困格差 ■目の前にある日本の金融問題 ■金融とエネルギー問題は表裏一体 ■世界金融戦争勃発～知られざる金融制裁 ■日本の進むべき道 〈著者プロフィール〉 須田慎一郎（すだ・しんいちろう） 経済ジャーナリスト。1961年、東京生まれ。日本大学経済学部卒。経済紙の記者を経て、フリー・ジャーナリストに。『夕刊フジ』『週刊ポスト』『週刊新潮』などで執筆活動を続けるかたわら、テレビ朝日『ビートたけしのTVタックル』、読売テレビ『そこまで言って委員会NP』、DHCテレビ『真相深入り！虎ノ門ニュース』、文化放送『須田慎一郎のこんなことだった!!　誰にもわかる経済学』、YouTubeチャンネル『別冊！ニューソク通信』他、「取材するユーチューバー」としても多方面で活躍中。政界、官界、財界での豊富な人脈を基に、数々のスクープを連発している。また、平成19年から24年まで、内閣府、多重債務者対策本部有識者会議委員を務めた。主な著書に『下流喰い』（ちくま新書）『投信バブルは崩壊する』（ベスト新書）、『コロナ後の日本経済』（MdN新書）などがある。

仮想通貨、投資信託、不動産投資、年金、そして銀行…… 「中流喰い」ビジネスに騙されるな！ 「老後の不安」が資産設計を壊す！ 「一億総転落社会」を生き抜く経済知識 ■あなたの預貯金を蝕む金融業界の戦略に迫る アベノミクスによって弱肉強食の時代となり、「勝ち組」「負け組」に二分化され、「中流」が消滅すると言われて久しい。それは、一部の勝ち組以外は「下流」に転落し、老後の生活が保障されないことを意味する。その不安を狙い、銀行や証券会社はさまざまな金融商品をしかけてくる。最近、問題となっている仮想通貨も、将来不安に駆られた国民を騙すビジネスモデルと言える。数々のスクープを飛ばした経済ジャーナリストが、「危ない金融商品」の落とし穴を解説し、老後の生活を豊かにするために必要な知識を指南する。

二〇〇三年三月、みずほ銀行築地支店長を最後に、作家・江上剛は二十六年間の銀行員生活にピリオドを打った。なぜ、彼は愛する銀行を志半ばで辞めなければならなかったのか。入行からの銀行員生活を振り返り、信頼するジャーナリスト須田慎一郎に語ることによって、これまで銀行がやってきたことを検証し、これからの銀行のあるべき姿を探る。苦言は苦言として、銀行の仲間たち、後輩たちへ心からのエールを送る。

3・11以降、日本の「財政破綻」のタイマーは、そのスピードを確実に上げた。税制改革の議論はいっこうに進展せず、赤字国債の発行以外、震災復興財源の見通しも立っていない。このまま行けば、日本経済は国債大暴落という大津波に飲み込まれる日も近い――恐怖のシナリオを詳細シミュレーションをまじえて徹底検証する。

【第2波より恐ろしい金融恐慌――銀行は3つのショックに耐えられるか? 】 「コロナショック」の衝撃は、現在進行形で世界経済、日本経済に大打撃を与えている。コロナショックは、「中小企業、大企業、メガバンク」の順に3段階で実体経済を破壊する。安倍政権が国家予算規模を超える緊急経済対策を打つのも、世界規模の金融危機を恐れているからだ。コロナ禍による金融危機が起きれば間違いなく1929年以来の「世界大恐慌」となる。アフターコロナの国際経済、日本経済を透視する緊急経済ルポ！ 〈本書の内容〉 ■第一章 経済恐慌に突入不可避の世界 ■第二章 深刻化する負のスパイラル ■第三章 新冷戦時代の幕開け ■第四章 コロナと共存する社会へ ■第五章 逆オイルショックの衝撃が銀行を襲う ■第六章 現実化する金融恐慌 〈本書の特長〉 ・定評ある経済ジャーナリスト須田慎一郎氏による「コロナショック」後の世界経済、日本経済の動向、実体経済を緊急分析！　 ・ソフトバンクグループ、トヨタをはじめコロナ禍の大企業から中小企業の資金繰り、倒産、廃業、経営問題を鋭く考察。 ・米中の「新冷戦ショック」、第2のサブプライムローン「CLOショック」が世界恐慌となる経済予測。 ・コロナ禍による金融恐慌への恐れを緊急取材した経済ノンフィクション！ ・コロナショックの巷に溢れる失業者、若者、中高年、派遣労働者、夜の街などのリアルな声を拾い上げた追真のルポルタージュ。 〈著者プロフィール〉 須田慎一郎（すだ・しんいちろう） 経済ジャーナリスト。1961年、東京生まれ。日本大学経済学部卒。経済紙の記者を経て、フリー・ジャーナリストに。「夕刊フジ」「週刊ポスト」「週刊新潮」などで執筆活動を続けるかたわら、テレビ朝日「ビートたけしのTVタックル」、読売テレビ「そこまで言って委員会NP」、文化放送「須田慎一郎のこんなことだった！！ 誰にもわかる経済学」ほかテレビ、ラジオの報道番組等で活躍中。また、平成19年から24年まで、内閣府、多重債務者対策本部有識者会議委員を務める。政界、官界、財界での豊富な人脈を基に、数々のスクープを連発している。主な著書に、『ブラックマネー』(新潮文庫)、『山口組マネー』(宝島社)、『投信バブルは崩壊する! 』(ベスト新書)、『下流喰い 消費者金融の実態』(ちくま新書)、『長銀消滅』（講談社）などがある。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 森友・加計事件は朝日による戦後最大級の「報道犯罪」だ！豪華執筆陣を迎え徹底的に朝日を批判！！ 【朝日新聞、虚報の連鎖】 巻頭論文！　日本のマスコミに「言論の自由」はない　　小川榮太郎 緊急座談会！　朝日はもはや偏執狂の域　　須田慎一郎・東島衣里・阿比留瑠比・小川榮太郎・門田隆将・花田紀凱 推論で国民を欺く新聞と野党議員　　藤原かずえ 「報道ステーション」の印象操作　　藤原かずえ 決裁書“改竄”は官僚一人でできる　　石川和男 朝日は“アッキーストーカー”だ　　岩瀬朗 森友学園問題年表　朝日は何を残し、何を削ったのか？ 戦時社説で分かる朝日の戦争責任　　室谷克実 グラビア特集　目で見る朝日新聞誤報史 【朝日5000万円訴訟】 「言論の矜持」はいずこへ　　櫻井よしこ 戦後最大級の虚報　朝日新聞「加計報道」徹底検証　小川榮太郎 典型的なスラップ訴訟だ　　有本香 新聞人としてあまりに情けない　　阿比留瑠比 乱暴極まるアジ紙面　朝日の加計報道　　長谷川煕 「吉田調書」誤報は慰安婦虚報と同じ　　門田隆将 私はコレで朝日をやめました　　石井英夫 朝日新聞、読者はこう考える 【記憶に残る朝日批判記事】 人、われを「朝日の天敵」と呼ぶ　　堤堯 朝日に踊らされて国滅ぶ　　谷沢永一 萬犬虚に吠えた教科書問題　　渡部昇一 逃げる気か、朝日！　　安倍晋三 朝日は日本のプラウダか？　　渡部昇一　香山健一 編集部から 編集長から

不治の病い・デフレに苦しむ日本の内需。原因は長年の給与減少による「新・下流層」の出現にあった!産業消滅の危機に瀕した百貨店、総合スーパー、ファミレスの未来とは？

特捜部の思惑は、「巨悪追及」か「国策捜査」か。 カルロス・ゴーン、堀江貴文、村上世彰……世を賑わせた平成経済事件は、限りなくグレーだ！ 戦後最大の経済事件といわれる「イトマン事件」。時代の寵児だった堀江貴文氏、村上世彰氏が逮捕された「ライブドア事件」「村上ファンド事件」。特捜部による証拠改ざんが明るみになり、一転して村木厚子氏が無罪となった「郵便不正事件」。そして、日産カルロス・ゴーン氏の逮捕……。 平成は数々の経済事件によって彩られてきたが、果たしてその追及は公平・公正なものだったのか。なぜカリスマたちは標的にされたのか。ときにマスコミをも利用して世論を形成する、地検特捜部の「捜査」の内幕を、人気経済ジャーナリストが暴く。 【目次】 第一章　カルロス・ゴーン逮捕の背後にある「特捜部」の思惑 第二章　「検察vs.財界」から読み解く平成経済事件史 第三章　特捜部によって退場させられたカリスマ経営者たち 第四章　「検察vs.安倍官邸」の暗闘に翻弄された面々 第五章　ゴーン事件に見る「検察＆マスコミ」の癒着

2023年4月8日、2期10年に及んだ黒田日銀総裁から新総裁に交代します。新総裁の方針は日本の為替や経済に大きな影響を与えることは必至です。本書では、新総裁を含め日銀人事はどうなるのかをはじめ、「金利の今後」「不景気の株高を含めた株バブルは起こるのか」「国債引き受け量変化の見通し」「緩和の出口戦略をどうするのか」などについて、金融・経済の専門家が分析、解説しながら今後の展開についてシナリオを提示します。