元官僚の日本人と２人のアメリカ人が運営するウォール街のカラ売りファンド、パンゲア＆カンパニーが、新たに３つの日本企業に照準を定めた。狙われたのは、濡れ手で粟の利益を上げる仮想通貨交換業者、グレーゾーンぎりぎりの会計手法で生き残りを画策する巨大航空会社、業界にEV旋風を巻き起こす新興電気自動車メーカー。財務諸表を徹底的に読み込み、株価を下げようとするパンゲアを、追い込まれた企業がマージン・コールで締め上げる――。金融ジャングルの勝者は、果たしてどちらか!?　「仮想通貨の闇」「巨大航空会社」「電気自動車の風雲児」三編を収録。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 経済を動かす金利のしくみをゼロから学ぶ一冊です。インフレ・デフレとはそもそも何なのか、貯蓄や投資はどう取り組むべきなのかなど、マネーリテラシーを上げるメソッドを解説していきます。米国のインフレと利上げによる株価下落や、日本のゼロ金利政策など、2023年も注目が続く金利についてわかりやすく学べる、「見るだけノート」シリーズの最新刊です。

世界の新薬の６割を生みだす、創薬ベンチャーの知られざる世界！ カイコを利用する新技術でバイオ医薬品の生産を目指すトトバイオサイエンスの研究開発部長の進藤颯太郎は、工場で起きた事件をきっかけに同社の科学顧問で上州大学医学部教授でもある加賀義武の本性を知る。事件後、加賀と袂を分かったトトバイオと進藤は、新たな科学顧問探しと新薬開発を進めるが、加賀の妨害工作でトトバイオの株価は下落する。さらに帝央製薬と手を組んだ加賀の狙いは――。 研究の理想とベンチャー企業の綱渡り経営の現実がせめぎ合う、リアル創薬業界物語！

東京湾浦賀航路上で、大型商船２隻が続けて爆発・炎上した。当初、事故かと思われた事案は、海中に仕掛けられた機雷による爆発と判明し、日本はかつてないテロの恐怖に晒される。どこの国が、いったい何者が、機雷を仕掛けたのか。さらに東京湾上空を哨戒していた、『Ｐ―１』対潜哨戒機が地上から撃墜され、日本は、空と海の動きを封じられる。かつてない危機に、株価は暴落し、経済は壊滅的ダメージを受ける。掃海母艦『うらが』に乗艦した、海上自衛隊掃海隊群司令の岡本は、湾岸戦争の死地を経験した機雷処理のスペシャリスト・奥寺一佐を現場へ送り込むことを決意する──。

消費税増税、株価下落と一時期の勢いがなくなってきた日本経済。これから日本経済がどうなるのか、そしてあるべき日本経済の姿とは。「アホノミクス」の提唱者である著者が語る日本経済の未来像。

バブル前夜、大洋銀行調査役の山本泰世は、準大手ゼネコン・東和建設への出向を命じられた。拡大路線をひた走る同社社長の秘書となった山本は、建設業界のダーティーな実態を目にする。公共事業と政治献金、株価操作……莫大な利権をもとに政界・官界と癒着した業界は、徹底した談合体質を有し、闇社会とのつながりももっていた。建設業界を舞台に、日本の政治と経済の暗部に切り込み、組織と個人のあり方に鋭く迫った問題作。

【内容紹介】 アベノミクスの円安政策が日本を急速に貧しくした!! 「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と称され、世界第2位の経済大国だった時代は、もはや遠い過去。今や日本は、 平均賃金がOECDの中でも最下位グループという低さで、国別の豊かさの目安となる1人あたりGDPの順位も下がり続け、数年後には韓国に抜かれると見られている。 なぜ日本の経済成長は止まり、「貧しい国」に成り果ててしまったのか――。 じつは、日本がこれほどまでに貧しくなったのは、アベノミクスの期間である。 「アベノミクスの円安政策が、労働者を貧しくして株価を上げ、日本を急速に貧しくした」 こう指摘する経済学者の野口悠紀雄が、購買力やビッグマック指数、高度教育力、デジタル化などさまざまな角度から日本の長期停滞の原因を徹底分析。 日本政府は2031年までに実質2％成長を予測しているが、このままではこのシナリオが実現することはない。むしろ、 経済成長著しい韓国、中国、台湾などにも抜かれ、先進国から脱落するかもしれないと警鐘を鳴らす。 日本経済のどこが問題で、復活するためにはどんな可能性があるのか、そのためにはいま何をすべきか――。日本経済の20年後を展望するための1冊。 【著者紹介】 [著]野口 悠紀雄（のぐち・ゆきお） 1940年、東京生まれ。1963年、東京大学工学部卒業。1964年、大蔵省入省。1972年、エール大学Ph．D． （経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授（先端経済工学研究センター長）、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、一橋大学名誉教授。専門は日本経済論。 著書に『情報の経済理論』（日経経済図書文化賞）、『1940年体制―さらば戦時経済』、『財政危機の構造』（サントリー学芸賞）（以上、東洋経済新報社）、『バブルの経済学』（日本経済新聞出版社、吉野作造賞）、『「超」整理法』（中公新書）、『仮想通貨革命』（ダイヤモンド社）、『ブロックチェーン革命』（日本経済新聞出版社、大川出版賞）など。近著に『書くことについて』（角川新書）、『リープフロッグ』（文春新書）、『「超」英語独学法』（NHK出版新書）、『「超」メモ革命』（中公新書ラクレ）、『良いデジタル化 悪いデジタル化』（日本経済新聞出版社）、『データエコノミー入門』（PHP新書）、『CBDC 中央銀行デジタル通貨の衝撃』（新潮社）、『入門 米中経済戦争』（ダイヤモンド社）、『リモート経済の衝撃』（ビジネス社）などがある。 【目次抜粋】 第1章 信じられないほど貧しくなってしまった日本 第2章 円安という麻薬で改革を怠った 第3章 「安い日本」を理解するための経済指標 第4章 物価が上がらないのは、賃金が上がらないから 第5章 日本停滞の原因をアメリカに学ぶ 第6章 デジタル化に遅れた日本 第7章 亡国の円安20年史 第8章 日本は1％成長できるか？ 第9章 高齢化のピークに向かう：2040年問題の深刻さ 第10章 将来に向かっていま何をすべきか？

米資本の大手銀行「ホライズン・ステート・バンク」は、死亡寸前の邦銀「かみかぜ銀行」をタダ同然で買いたたき、42人の占領スタッフを東京へ派遣した。リストラで収益率を上げ、株価を高め、最終的には日本の個人金融資産をごっそりアメリカ本国へかっさらう!ところが、責任者マービン・バトラーの前に、日本でも特に不可解な人種「銀行マン」が鈍重に立ちはだかる。保身、根回し、なあなあ主義との、果てしない消耗戦が、いま始まった。