初公開となる「10倍株の新法則」と「厳選銘柄10選」＋「注目テーマ株25銘柄」 ５年で９つの10倍株を獲得した産業・成長企業アナリストである著者が、 自ら掘り当てた９つの10倍株を分析し導き出した、本書で初公開となる「新しい10倍株の法則」、 そして、その法則に基づいて新たに探し当てた10倍株の候補銘柄10選を紹介しながら、 併せて10倍株銘柄を見つけるコツや具体的な売買方法もお伝えします。 【この本から得られるもの】 ・夢のある10倍株投資法 ・誰でも真似できる「10倍上がる成長株」を見つける５つの視点と15のポイント ・人工知能やIoTなど最新トレンドとそのテーマ関連銘柄の見つけ方 ・株をいつ買って、いつ売ればいいのか、その具体的なタイミング ・日本人として日本の将来を担う会社を応援し、その株で豊かになる喜びと楽しみ 【この本を特に活用していただきたい方】 ・多少のリスクをおかしてでも、大きなリターンを得たいという人 ・「小さな利益」と「大きな損」を短期で繰り返して損をしている人 ・株価過熱でついついなんとなく高値掴みをしてしまう人 ・株価急落で慌てて投げ売りしてしまう人 ・応援する企業が社会の発展に役立ち、その成長の果実としてお金儲けをしたい人 【本書の構成】 第１章では、トランプ大統領就任後の不透明感の強い2017年の相場観について。 「楽観」「世間的な一般」「悲観」の３つのシナリオに触れたうえで、2017年元旦の時点では、 2018年以降の日経平均３万円（楽観シナリオ）もありうるというスタンスと根拠を示します。 第２章では、全体相場がプチバブルのような上昇が続いていくという前提のもとで、 選りすぐりの10倍株10選を「袋とじの特選３銘柄＋７銘柄」として掲載しています。 第３章では、第２章で選出した10倍株候補を導き出すのに使用した「10倍株の新法則」、 つまり10倍株の具体的な見つけ方を「ファンダメンタル（業績・財務）」と「テーマ」の２つの視点から具体的にご提案しています。 第４章には、株式投資のやり方を収録しました。 いわゆる株をいつ・どのように買って、いつ・どのように売るかという売買に関しての方法論をまとめています。 内容を初心者向けの初級編と上級者向けの上級編に分けることで、できるだけ多くの人に活用していただけるように工夫いたしました。 そして、巻末には第３章にてご紹介したテーマの注目25銘柄を付録として収録しています。

ソニーの「経営の原点」とは何か。それは、「挑戦」という言葉である。ソニーは、トランジスタラジオ、ウォークマンなど、人々のライフスタイルを一変させるようなエレクトロニクス製品を次々と市場に送り出してきた。常に新しいものに挑戦する姿勢こそが、ソニーの創業の遺伝子である。 　それは、エレクトロニクスの分野だけではなく、資金調達やM&A（企業の合併、買収）など、いわゆるコーポレートファイナンスの分野でもソニーは挑戦し、その先駆者であり続けてきた。 　著者の佐野角夫氏（ソニー元常務）は、1961年にソニーに入社し、同社が「世界のソニー」へと急成長していく過程で、主としてソニー創業者の一人である盛田昭夫氏の片腕として、資本市場からの資金調達やＭ＆Ａ、株主対策、ＩＲ（投資家向け広報）、ＣＳＲ（企業の社会的責任）などの業務を手がけてきた実務家である。 　佐野氏は、経営トップと共に、株式市場価格に基づく時価発行増資や無担保転換社債発行、日本企業として初のニューヨーク証券取引所への上場や米国での債券の「格付け」の取得、さらにはCBSレコードやコロンビア映画など、米国企業に対する大型買収など、前例のないことに挑んできた。またIRや消費者や環境対応など、CSRへの取り組みなどでも他社の先駆けとなった。 　さらに盛田氏と共に日本企業が米国のような原則自由というルールで、海外企業と平等に競争できるよう日本を変えたいとの思いで、企業法制や税制、資本市場の改革に取り組んできた。その結果、企業活動を規制してきた日本の企業法制は、1990年代の終わりに原則自由へと改革が実現した。 　本書は、先駆者、盛田昭夫氏の片腕として、新しいことに挑戦し続けた実務家が、自らの貴重な経験をつづったソニーの「もう一つの成長物語」である。 プロローグ 第一章 ソニーもう一つの挑戦 I　挑戦の姿勢を忘れるな II　海外への夢を描く III　国内販売網作りで奔走 IV　初の米国、一流に触れる 第二章 ウォール街から学ぶ I　常識覆した時価発行増資 II　直接金融を目指して III　ニューヨーク上場 IV　上場、ロンドン、パリなど18市場に 第三章 IR事始め I　米国で開眼 II　技術力信じ、投資家行脚 III　格付け会社に新製品説明 第四章 東京から世界へ I　海外駆け巡る II　サウジ向けの転換社債 III　欧州ソニー、IRオフィス開設 第五章 株主総会民主化の戦い I　体張り特殊株主に対応 II　13時間半の総会 III　簡単でなかった決算期変更 第六章 海外M&A戦略 I　大暴落契機にCBSレコード買収 II　コロンビア映画買収 III　のれん代償却に悩む IV　株価急落後SEC調査 第七章 子会社上場 I　３社の上場 II　上場子会社、社長へ 第八章 資本市場での挑戦 I　資本市場の改革 II　個人投資家説明会 III　ワラント（新株引受権）によるストック・オプション 第九章 社会的責任（CSR）を果たす I　消費者対応で先駆 II　変革迫った一人の消費者 III　ソニーの環境経営と情報開示 IV　環境経営推進 第十章 先駆者の歩みを支えて I　盛田昭夫（ファウンダー）の先見性 II　企業法制に挑んだ30年 あとがき

経済減速や株価急落など、中国経済の不振は底が見えません。ギリシャ支援も問題の先送りに過ぎません。中国のマクロ経済、産業の実態は？　ユーロ圏は今後どうなるのか？　疑問に答えます。 　本書は、週刊エコノミスト２０１５年７月28日号で掲載した特集「中国・ギリシャ　終わらぬ危機」を電子書籍としてまとめたものです。 目　次： ・はじめに ・目先の対応で問題解決は先送り 　　　中国４～６月期７％成長の“厚化粧” ・中国 　　いよいよデフレ突入の衝撃 　　金融緩和が効かない恐怖 　　一段と景気が減速する理由 　　産業の実態 　　　自動車　膨れあがる在庫 　　　鉄鋼　生産過剰続く 　　　スマホ　市場飽和近づく 　　　不動産　一息つくも 　　株暴落も政府の対症療法で誘導不可能 ・ギリシャ 　　ギリシャ危機からユーロ圏危機へ 　　ユーロ圏内の不均衡が生んだ危機

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 コロナショック相場にも負けない! 暴落も利益に変えられる、儲けられる。「ヘッジ売り」で現物株の下落リスクも回避できる! 想定外のコロナショックにより、日経平均株価は2月下旬の24000円弱から1万6000円半ばまで、25日ほどで8000円近くも急落しました。 その後は反発し2万円を回復して推移していますが、コロナ問題は世界的に長期化も予想され、景気が急速に悪化しています。しばらくの間は先行きの見通せない、上昇しても長続きせず上昇/下落を繰り返すような動きが多くなりそうです。 このような状況下で、株で稼いでいくには、株を買って上がるのを待つだけではなく、信用取引の「カラ売り」を活用することです。カラ売りには、大きなメリットがあります。 《カラ売りのメリット》 1下げ相場でも儲けられる(下落を利益に変えられる) 2株価の急落をうまく狙えば、短期間で儲けられる 3レバレッジが効き、手持ち資金の3.3倍まで取引ができる 4「売りヘッジ」で、現物株の下落リスクを回避できる 5優待銘柄の「つなぎ売り」など、カラ売りならではの戦術が取れる ■新型コロナ問題が続く中、株価を急落させる波乱要因多し! 今年下半期も、世界的な新型コロナウイルス感染拡大による世界景気の悪化と失業増、米中対立、11月の米大統領選挙など、相場を急落させる波乱要因が目白押しです。コロナ対策の緊急事態宣言は解除されましたが、1年延期された東京五輪は果たして来年7月に開催できるのか、といった点も大いに気になります。 また、個別銘柄の材料でも、最近ではレオパレス21、日産自動車、ペッパーフードサービスなどのように、大きな悪材料で断続的に急落する銘柄も目立ちます。 このように何度もやってくる株価急落こそ、カラ売りの威力が発揮できる機会なのです。 《手堅く・短期で・効率よく儲けるカラ売り5つの戦術》 そこで本書では、個人投資家のための5つのカラ売り戦術を取り上げて、「最新の2019年~2020年の事例」を中心に具体的に解説します。各戦術について、銘柄の選び方、売買タイミングの取り方などがよくわかります。ご自分のスタイルや相場局面に合わせてこれらの戦術を柔軟に取ることで、上げ相場・下げ相場の両面で機動的に稼ぐことができるはずです。 本書は2017年2月17日小社発行の『新版上手に稼ぐカラ売りテクニック』を最新事例で改訂の上改題した改訂新版です。

暴かれる「名門」の正体。「チャレンジ」という魔の言葉で始まった粉飾。歴代トップと監査法人の責任は? 隠蔽された米原発子会社「減損」の意味は......。 リーマン・ショックと福島原発事故が直撃、チャレンジ=利益水増し強要、大リストラ、トップの激しい抗争、米原発子会社ウェスチングハウス1600億円減損、監査法人の節穴監査、赤字額5500億円の衝撃・・・・・・。あなたの会社は大丈夫か? <目次> 序 発端 第一章 緊迫の株主総会 1 株価急落 /2 「役員は全員去れ! 」株主の怒りの声/3 「納得できず」株主あきれ顔/4 証券取引等監視委員会への内部告発? 第二章 「チャレンジ」魔の言葉 1 第三者委員会の報告書/2 たった3日で119億円利益水増し/3 過剰なまでの利益至上主義/4 「私は指示していない」田中社長の辞任会見 第三章 第三者委報告書が明かさなかった三つの謎 1 西田、佐々木両氏の激しい対立/2 ウェスチングハウスの経営問題/3 監査法人の責任問題 第四章 迷走をはじめた「室町体制」 1 財務制限条項/2 「消去法社長」室町氏/3 有価証券報告書の提出を再延長/4 2度目の株主総会 第五章 広報に丸投げした歴代社長提訴の説明 1 土曜午後の決算発表/2 苦しみに歪んだ広報担当者の表情/3 役員責任調査委員会の報告書 第六章 ウェスチングハウス1600億円減損の驚きと疑問 1 隠蔽された子会社の減損/2 東証の開示義務違反/3 社外取締役も知らなかった?子会社損失隠し/4 「原発46基受注」東芝バラ色の予測/5 海外では通用しない「二重基準」 第七章 残された困難な課題 1 監査法人の「節穴監査」を厳しく断罪/2 第三者委員会の報告書の「罪」 第八章 赤字額5500億円の衝撃 1 年末の株価急落/2 残されたアキレスけん/3 東芝の再生に向けて あとがき

第１章　株価を動かす要因を知る １．何が株価を動かすの？ 株価急落の日 下落要因を記事から探る ２．株価を動かす要因 第２章　株式市場で注目すべき材料 トレンドラインと投機筋 １．企業業績 サプライズ ２．社会的評判 ３．投資家動向 出来高 バブルは崩壊する ４．景気動向 ５．金利 金利と株価の関係 ６．財政 ７．為替レート ８．原油価格 原油高の影響 ９．国際情勢 10．国内政局 第３章　株式入門者の素朴な疑問 株式市場の存在意義 分散投資の極意 動かないことにもリスクがある 損は誰にでも出る 高勝率は破滅パターンのひとつ？ バリュー株とグロース株の違い 物言う株主 多様な価値観 相場は小さな判断の連続 信用取引ってなぜあるの？ 元本保証で高利回り アノマリーって何？ 株式分割は値上がりの材料？ 外国人の持ち株比率は意味があるの？ どうして夜間取引ができるの？ 相場の極意 第４章　リスクマネジメント １．リスクは避けるものではなく、うまく管理すべきもの リスクの管理 ２．姿を消したスーパーディーラー ３．市民権を得た「損切りの徹底」 ４．評価損は実現損よりも性質が悪い ５．損はでるもの。そして、損は切るもの ６．勝負は潮の流れに乗れているときに行うもの 第５章　テクニカル分析の利用 チャートの有用性 １．「素」のチャート：ローソク足とバーチャート ２．トレンドライン ３．移動平均線 ４．オシレーター系のテクニカル指標 ５．一目均衡表 ６．パラボリック ７．ボリンジャーバンド ８．新値足、かぎ足、ポイントアンドフィギア ９．「素」のチャートとテクニカル指標の使い分け 第６章　値上がる株の見つけ方 １．銘柄検索 他人任せの銘柄選択 自分で行う銘柄選択 出来高に注目する 投資か、投機か ２．チャート分析 スペック（仕手、材料株）の兆候を示すチャートの形状 パニックの兆候を示すチャートの形状 天底確認を暗示するチャートの形状 ３．勝負は利食いでつく あとがき――踏み出すところからすべては始まる 著者/矢口新（やぐちあらた） 豪州メルボルン大学卒。日米欧の大手金融機関の為替・債券のディーラー、機関投資家セールスとして東京、ロンドン、ニューヨークの三大市場に勤める。現在、株式会社ディーラーズ・ウェブの社長兼ファンド・マネジャーとして、資本金を株式市場などで運用。主な著書に『生き残りのディーリング』（東洋経済新報社）『生き残りのディーリング決定版』『矢口新の相場力アップドリル為替編』『矢口新のトレードセンス養成ドリルLesson1』などがある。

安倍バブル崩壊へ――。円安、大増税、所得減‥‥戦後最悪の「危機の連鎖」が日本を襲う。 予想される景気失速、株価急落、大量失業。まさに正念場を迎えた日本経済を徹底予測する。 いまの日本経済は、人間で言えば「息が止まりそうな」状況だ。消費や企業の設備投資、住宅投資、そして輸出と、まさに総崩れと言ってよい。あとは公共投資くらいだが、これも我が国の危機的な財政状況から、そう多くは望めない。日本経済には、経済を成長させるエンジンが一つもなくなってしまったのだ。 このような状況で、消費税を10パーセントにしたら、先のリーマン・ショック以上の危機に陥る可能性が大きい。今回は、成長エンジンがみな奪われてしまっているわけで、一時的なショックで済む保証はどこにもない。それどころか、一気に「負のスパイラル」が生じ、大不況へと突入する懸念が強いのだ。(本文より) 【主な内容】 序　章　第一次世界大戦前と酷似している現代の世界 第1章　成長のエンジンをすべて失った日本経済 第2章　アベノミクスの「成長戦略」に見える危険な本質 第3章　金融バブルにすがるしかない米国経済 第4章　デフレ突入の瀬戸際に追い詰められた欧州経済 第5章　大疾走が終わる時:新興の勢い萎える新興勢

米国の緩和縮小、中国バブル崩壊、欧州債務危機の再燃で、世界を支配してきた強欲資本主義が遂に崩れ落ちる。 日本は円高、国債危機、株価急落の悪夢に備えよ。未曾有の経済危機が迫りくる２０１４年を大胆予測する。 リーマンショックから５年――。新たな経済危機を引き起こす火種は消えておらず、グローバル経済と国民国家の相克という力学が働く以上、それがいつまた地球規模で燃え広がり“第二次世界恐慌”を招かないとも限らない。先進諸国の危機的な財政状況を踏まえれば、国家総破綻に陥りかねない根本的なリスクはむしろ極大化しつつあると考えるべきだろう。（中略） 現在、世界的な金融大緩和の中で、マネーの膨張は過去最大の規模にまで拡大しているのは間違いない。したがって、ひとたび、それが制御不能となった場合の衝撃ははかり知れないくらい巨大なものとなる。世界のどこかでひとたび問題が起これば、予想を上回る速度や深度で、危機が伝播・拡散してしまうのがグローバル時代の宿命だからだ。 日・米・欧、そして新興国も含めて、世界のほとんどの国々が経済的な問題を抱えている。どこが次の危機の火種になっても不思議ではない。たしかなことは、次に起こる危機は、過去最大級の衝撃をわれわれに及ぼすことになるという点だ。そうしたグローバル時代の宿命ともいえる“新型恐慌”の恐ろしさから、もはや世界中の誰もが逃げ出すことはできないのである。（本文より）

リーマン超えの経済危機が世界を襲う！ いまこそ金を買うのが賢い資産防衛法だ 新型コロナウイルスの感染が世界中に拡大し、世界の金融市場はパニックに陥った。コロナ大暴落だ。 株価急落に危機感を強めた世界の中央銀行は、リーマン後と同様にまたぞろお札を刷り散らして、市場の動揺をおさえるのにやっきだ。 しかし、金融市場は乱高下を繰り返し、いっこうに安定しない。 新型肺炎のパンデミックは単なるきっかけにすぎない。 世界中で実施されていた株の吊り上げ相場の化けの皮がはがされつつあるからだ。 世界経済のインチキがこれから露呈してゆく。すなわちドル覇権の崩壊だ。 アメリカは衰退のスピードを早めて、米ドルは紙切れと化していく。 だから、まだまだ金を買うべきなのだ。 未曽有のパンデミックから始まった世界経済の大きな構造変化を読み解き、 賢い資産防衛の方法を伝授する。

朝鮮半島の問題、中東の状況などの地政学リスクが変化し、日本の株式市場のみならず、世界の株式市場が「乱高下」する日々である。果たしてこの先、日本経済はどうなるのであろうか？　マスコミや個人投資家は昨今の日米の株価を見て、バブルでは？　近年中に崩壊するのでは？　と懸念し、2020年の東京オリンピック後は、経済不況に陥るとする人も多い。しかし、アメリカ経済、日本の政策と経済の関係、機関投資家の動きなどを熟知した著者の意見は異なる。日本の20年以上続いたデフレの流れは終わったが、今はまだバブルとは言えず、せいぜい五合目だという。これから2018年から2020年の間は「乱高下」が続くが、それ以降2026年までは、日本経済のみならず世界的に「バブルが拡大する」というのだ。そしてその後の2026年頃に、リーマン・ショック級の経済崩壊が起こりうるというのだ。また庶民にとっての2018年は、長期的なインフレの始まりと認識される年だという。一部上場企業20社以上のアドバイザーをつとめ、上場企業３社の社外取締役・監査役を兼任する著者が、オリンピック後も見据えた独自の経済予測を展開する。世界の投資の大部分を占める機関投資家がどのような経済的なふるまいをするのか？　それによって経済はどのように動くのか？　その大きな流れを頭において個人も資産形成を考えないと、長期的に企業も日本人も貧しくなると説く。経済の未来を予測し、それに即して、企業や個人の経済状況の改善を指南する一冊！　【目次】はじめに/序章　ニューヨークで見た株価急落/第１章　2020年東京オリンピックまでの日本経済はどうなるのか？/第２章　激動の世界情勢と地政学リスクの行方は？/第３章　バブルはなぜ生まれ崩壊するのか？/第４章　2020年東京オリンピックの後、バブルが本格化する/第５章　政策は景気をどのように動かすのだろうか？/第６章　企業価値向上につながるコーポレートガバナンスとＩＲとは？/第７章　未来予測を資産形成にどう活かすか？/おわりに/主な参考文献