小宮山宏作品一覧
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3.0“グーグル”の逆説から見えてきた、未来をつくる企業のかたち。 政府や市民セクターが解決できない社会課題に対して、期待される企業のはたらき。 あなたの会社はいま、何を求められているだろうか!? 日本企業のあいだでも企業の社会的貢献(CSR)は浸透しているが、 その成果は報告書などで紹介されるものの、 多くがマーケティングやリクルーティング、福利厚生の一環にとどまっているのが実情である。 「自らが社会課題をどう設定するかという視点に立たない限り 日本の会社のCSR活動は“実行することに意義がある”というレベルから 脱却できないだろう(小宮山宏)」 「大企業のリソースとCSR的な発想を持った人が結びつくと、 大きなパワー、社会を変える力を発揮できます。 CSR部門にいなくてもCSRは可能です。(岩井克人)」 他社との差別化、自社のイノベーションにつながる「攻めのCSR」につなげるにはどうしたらよいのか。 東京財団「CSR研究プロジェクト」企業調査から得られた知見をもとに、 戦略的にCSRに取り組むことで本業におけるイノベーションにつなげている 「社会を変えていく会社」のあり方を考える。 ≪CSRベストプラクティス掲載≫ 損保ジャパン、伊藤忠商事、武田薬品工業、キリン、電通、曙ブレーキ工業 【目次より抜粋】 ◆第1部 なぜいま、会社の出番なのか ◆第2部 社会を変える会社はどこにいるのか ◇対話型 損保ジャパン 広く社会に「課題」を聞き 保険の持つ「相互扶助」の原点をCSRにいかす ◇ボトムアップ型 伊藤忠商事 何に困っているかまず耳を傾ける 現場主義から生まれるCSR ◇グローバル型 武田薬品工業 最先端の対話に自ら飛び込み「社会課題」を特定 世界標準のCSRを浸透させる ◇戦略型 キリン ブランド戦略と一体化 「社会課題」の解決が企業価値を高める ◇ラボ型 電通 みんなの思いを集めて「社会課題」を解決する 本業につなげる制度がダイバーシティを実現 ◇継続型 曙ブレーキ工業 とにかく続けることで「社会課題」を強みに変える BtoB企業におけるCSR ◆第3部 会社の存在意義とはなにか
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-本書はカーボン・トレーディングについての解説書です。 カーボン・トレーディングとは、既存の建築を主な対象に、温室効果ガス排出を抑制する動機付けを市場のなかで生みだそうとする方策です。 いままでは、省エネルギー改修など既存の住宅・建築に何らかの投資をしても、毎年の光熱費などの削減により投資を回収するために10年~20年の年月がかかってしまうことが珍しくありませんでした。 しかし、本書で描くカーボン・トレーディングのあり方が実現し普及して、温室効果ガスの排出削減量に見あうカーボン・クレジットが市場で売却できるようになると、その売却益も投資回収に組み入れることができるようになることから、回収年数が短縮されることが期待されます。 また、病院、データセンター、超高層ビルなどについては、それぞれの敷地内だけで温室効果ガス排出をゼロにすることは極めて困難です。 しかし、他所で行われる温室効果ガスを吸収固定したり、排出削減する活動に責任ある関与をするとその吸収固定量、削減量を合算できるような仕組みを導入すれば、むしろ地球全体としてみれば、より多くの温室効果ガス削減の効果が得られます。 このような考え方で、市場を介して、温室効果ガス削減を最大化していこうとする意図が、住宅・建築分野におけるカーボン・トレーディングには込められています。 本書ではまた、こうした考えを共有する先達、東京都庁在職時に前記の東京都環境確保条例の改正に携わられ、それに基づくTokyo Cap & Tradeの立ち上げや運用に尽力された大野輝之氏(現・自然エネルギー財団)と、1999年に『地球持続の技術』(岩波新書)を著されるなど、長年にわたって社会の持続可能性にかかわる課題に取り組んでこられた小宮山宏氏(元・東京大学総長 現・三菱総合研究所)のインタビューを合わせて掲載しています。
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-エネルギー、環境、高齢化など、我々が直面している課題の多くは、たくさんの要素が複雑に関連し合う問題である。ここで重要なことが「知の構造化」である。知識が凄まじい勢いで増えて、細分化された結果、全体像が見えなくなっているということである。科学が発展し、細分化していくにつれ、人間の価値と科学との距離が、次第に遠くなってしまった。知の構造化は、細分化されて知識を再構成しビジョンを「解りやすく、良くする」ために必要なのである。知の構造化は、「知識の構造化」と「行動の構造化」からなる。(カバー袖より/小宮山宏)
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-※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 「フロネシス」とは、古代ギリシアの哲学者アリストテレスの提唱した概念で、実践的な「知」を意味する。その言葉をタイトルにしたこの媒体では、毎号これからの社会やビジネスにつながる1テーマを掲げ、国内外の有識者からの寄稿やインタビュー、三菱総研研究員の調査結果などによって、そのテーマに対する新しい視点を提供していく。 元東京大学総長でプラチナ構想ネットワークの会長である小宮山宏氏を編集顧問に、三菱総合研究所とダイヤモンド社が共同で編集・発行する。 21世紀の後半には世界の人口が100億人に近づき、人類史上、誰も体験したことのない時代がやってくる。この未来が豊かで持続可能なものとなるか、それとも不公平な格差と混乱のカオス状態となるか。そのカギを握るのが「人間・生命拡張技術」だ。脳科学、再生医療、バイオテクノロジー、AI、ロボティクスといった技術の飛躍的な発展は、寿命を延ばし、老化を遅らせ、身体機能を高め、さらには新たなコミュニケーション形態を創出する。人間の体のみならず、他者との関係を大きく拡張するこれらの技術は、人類に「次の進化」をもたらす可能性がある。斯界の権威とともにその未来像を探る。
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4.3悲観論が横溢するのは、正しい情報を手にしていないためである。冷静かつ客観的に現状を見れば、日本は世界でも稀な恵まれた国である。 日本には、技術と人、そして経済がある。それらを単に足し算・引き算するのは前世紀の考え方であり、かけ算で考えていかなければ未来は作れない。 日本には幸いなことに課題が山積している。課題とは解決すればするだけ、高質の経験値と価値が創出される。高齢社会も低炭素社会も、先に解決した者が勝ちならば、早く課題に直面し、かつ能力を発揮した方が得に決まっている。 元東京大学総長がわかりやすく説く、未来を見据えたプラチナ社会実現の方法。
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