「円安危機」はウソである。「物価の仕組み」から「金融政策」まで、 正しい知識と考え方を学べば、日本経済の問題点がよくわかる！ 「近づく円安恐慌」「いよいよ始まる倒産連鎖」「間も無く訪れる株式の死」・・・。 為替が１ドル１５０円近辺と１９９０年以来の水準に達したことで、マスコミの報道ではセンセーショナルな見出しが躍り、一部国民の間にも不安の声が高まっている。しかし、円安は日本にとって大チャンスに他ならない。なぜなら、自国通貨安はＧＤＰプラス要因になるためだ。事実、最近の企業業績は好調であり、ＩＭＦの予測でも日本は高成長率が見込まれている。 データを重視した数量理論を展開する髙橋洋一氏が、今回も多くのデータや図版とともに、得意の理詰めの論法で「悪い円安」論の虚像を論破する！ 【内容】 円安はGDPにとってプラス要因／「外貨準備」は埋蔵金／利上げに喜ぶ金融業界／「貯蓄から投資へ」は矛盾だらけ／利回りが高い国債の仕組み／国際金融のトリレンマ／為替レートはどうやって決まるのか／「貿易黒字が得」「貿易赤字が損」は誤解／価格と物価を混同した「スタグフレーション」の誤用／企業物価が上がってもすぐインフレにはならない／デフレ脱却を目指す「リフレ政策」／「インフレ目標２％」は失業率低下が目的／マネタリーベースとマネーストックの違い／「マンデル・フレミングモデル」で説明できる経済成長／日本経済を蝕む七つの俗論・・・・・・等々 【もくじ】 序　章　円安がチャンスである理由 第１章　円高・緊縮病を患った売国奴 第２章　儲け話には裏がある 第３章　海を渡りつつ、悪例になるな 第４章　為替と物価のキホンのキ 第５章　日本経済を蝕む七つの俗論

「アジアインフラ投資銀行（AIIB）」が大きな話題になっている。欧州勢が大挙して参加を表明、57カ国が設立メンバーとして加盟することになったからである。この状況下、日本でも、経済界を中心に「参加しないと、商機を失う」「バスに乗り遅れるな」との大合唱が巻き起こった。だが、何かがおかしくないか？　本書ではAIIBの華やかなニュースの裏側に隠された中国の真実に肉薄していく。何より、あるはずの中国のカネはあらかた海外へ持ち出され、外貨準備は底をついている。人民元の暴落もまもなく始まりかねない。参加を表明した国々の思惑もバラバラ。さらに、米国の対中政策は「戦略的パートナー」から「仮想敵国」へ移りつつあり、親中派すら中国を罵倒しはじめている。しかも、ニカラグア運河など海外大プロジェクトはいずれも失敗の瀬戸際。「集金兵」こと習近平は、国内の凄惨な権力闘争に明け暮れて、今や暗殺と軍事クーデターを本気で懼れている。この先には、とてつもない破局があるのみではないのか。誤ったメディア報道に踊らされ、目先の利益に目が眩んで右往左往するすべての日本人に驚愕の真実を伝える警告の書。

「外貨準備高世界一」「新疆ウイグル自治区の騒乱」など、世界にニュースを提供し続ける中国。近年、国際的な存在感を極めて強めた。日本企業も、人口13億人の巨大マーケットを擁するこの国を無視できない。しかし、私たちが中国に対して「共産党一党独裁の社会主義国家」のイメージを持ち、一種の不気味さを覚えているのも事実だろう。その一方で、経済大国として急速に進化し、多くの富裕層が日本を訪れる姿を多く見ている。私たちはこの国を理解しきれずにいる。本書は、全国人民代表大会の取材を唯一許された在日華人記者である著者が、「中国はサラリーマン組織であり、会社のようである」という独自の視点から、日本人が知らない中国の内側を描く。胡主席の知られざる人生。温首相が抜擢された4つの理由。共産党に入党する方法。航空機、空母……中国の野望の向かう先。次々とあぶり出される汚職事件。中国という難しい隣人を理解するための書。

株安を制圧できず、通貨のコントロールに手こずる中国は、不良債権問題をうまく先送りできるのか。国家粉飾が疑われ、新興国からの資金流出が止まらない。デジャブ感たっぷりの光景に世界が怯える――。【WedgeセレクションNo.48】 ＜目次＞ ■チャイナショック拡大 世界不況に備えよ ・中国は根治不可能 インフラ投資が世界救う 倉都康行（RPテック代表取締役、国際金融評論家） ・資金繰り悪化する新興国 中国の外貨準備は粉飾か 水谷幸資（経済ジャーナリスト） ■デフレ不況に近づく中国 必要なのは中国版リフレ 梶谷 懐（神戸大学大学院経済学研究科教授） ■中国経済「減速」を日本経済の経験から読み解く 中島厚志（経済産業研究所理事長） ■経済に冷や水浴びせてもやめられない「反腐敗運動」 富坂 聰（ジャーナリスト） ※この電子書籍は、月刊『Wedge』2015年9月号と2015年10月号に掲載された記事、及びウェブマガジン『WEDGE Infinity』に掲載された記事を一部編集したものです。記事中の事実関係、データ、肩書き等はすべて掲載当時のものです。

「森友問題」をはじめ、一部の人のための政治により、国民の富が食い物にされている！グローバル資本の日本収奪計画とは？国民年金資金の運用で巨額損失が発生、外貨準備資金では4年半で50兆円の損失・・・国民のためではなく、グローバル資本のための政治を推進する政府により、日本国民がコツコツ蓄えてきた富が、いま流出している。日本収奪を狙うハゲタカ外資と、それに手を貸す政治家、財界人、官僚、メディア。金融資産のみならず、日本の農業から医療、雇用、国土と環境、伝統文化にいたるまで、国民のあらゆる富が危機に瀕している現状に警鐘を鳴らし、日本刷新への道筋を示す。第１章　失われる国富（・政界のタブー、外貨準備という米国への巨額上納金・郵政民営化による国民資金の喪失・ＧＰＩＦによる年金資金の巨額損失）第２章　日本収奪計画と売国の実態（・対日経済戦略、最終兵器としてのＴＰＰ・国家の存立を危うくする農業の喪失・外資や官僚、政治屋が国民の富をかすめ取る「官業払下げ」）第3章　国富を守るためにいま、なすべきこと(明治維新から連なる日本政治の正体・日本を支配するための5つの技法・政策選択選挙と日本版５つ星運動）

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、実際に起こった国際金融の出来事をふまえて、その発生メカニズムを考察・理解するために必要となる理論的フレームワークを提示しようとするものである。 　現実に起こった出来事を考察する際に必要な理論的フレームワークとは、この場合、国際金融論および為替相場決定論である。本書ではこれらの理論的フレームワークをまず丁寧に解説する。また各章のコラムでは、その理論的フレームワークを使って分析すべきホットイシュー、「増加を続ける中国の外貨準備問題」、「米国の財政赤字や経常収支赤字の問題」、「ギリシャのユーロ圏離脱に関する議論」、「ビットコイン」などといったテーマについて考察を加えている。 　グローバル化経済を本当の意味で「読み解く」理論を丁寧に解説しており、マクロ経済学、ミクロ経済学を一通り終えた後に読むには最適の書。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 30年近くの歴史を誇る伝統と信頼の統計年鑑に、 待望の日本語版が登場。 「Pocket World in Figures」は、1991年に英「エコノミスト」誌が第1版を発行して以降、 毎年データのアップデートと収録項目の見直しを経て発行され続け、 「世界を動かすデータブック」として各国のビジネスパーソンから絶大な支持を得てきた。 その最新版にあたる第27版を日本語に翻訳した本書は、同シリーズ初の邦訳版となる。 世界最高峰の知性が厳選する最重要統計データの数々が、本書には収録されている。 地理、経済、ビジネス、政治、社会、健康、文化…… 多種多様な側面から200項目以上のランキングを収録。 ・世界で最も人口成長率の高い都市=タイのサムットプラカーン ・2007-15年に世界で最も第三次産業産出額が減少した国=ギリシャ ・世界で最もビッグマック指数が高い国=スイス ・世界で最も一人当たり対外援助を多く受け取っている国=シリア ・世界で最も研究開発費の対GDP比率が高い国=イスラエル ・世界で最も教育支出の対GDP比率が高い国=デンマーク ・世界で最も生活費が高い国=シンガポール ・世界で最もテロ発生件数が多い国=イラク ・世界で最も糖尿病罹患率が高い国=モーリシャス ・世界で最も食糧不足に陥っている国=ハイチ ・世界で最も報道の自由度が低い国=エリトリア 世界各国との比較から見えてくる、 日本の強みと弱み、立ち位置とは? ・70歳以上人口割合でモナコに次いで世界第2位 ・世界で最も人口が多い都市は東京、次いでインドのデリー ・仙台は都市人口の減少率で世界ワースト2位 ・地方人口減少率は世界一 ・外貨準備高は中国に次いで世界第2位 ・企業活動の活発度は世界ワースト2位 ・政府債務額の対GDP比は世界ワースト1位 ・生活費は世界第3位 ・道路網の混雑率は圧倒的に世界一 ・1人当り音楽販売額は世界第2位 +++本書の構成+++ 第1部 世界ランキング 地理、経済、ビジネス、政治、社会、健康、文化といった様々な側面から 200以上の項目について世界各国をランク付け。180ヵ国以上をカバー。 第2部 各国要覧 世界の主要な64の経済国とユーロ圏・全世界について詳細な統計を一覧化。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 船橋洋一氏推薦！「世界のいま。日本のいま。それを知るクオリティ・データ」 グローバルエリートが愛読する英『エコノミスト』誌責任編集 世界最高峰の知性が厳選する最重要統計データを収録 「Pocket World in Figures」は、1991年の第1版発行以降27年間、 毎年データのアップデートと収録項目の見直しを経て発行され続け、 「世界を動かすデータブック」として各国のビジネスパーソンから絶大な支持を得てきた。 本書は、その最新版にあたる第28版を日本語に翻訳したもの。 地理、経済、ビジネス、政治、社会、健康、文化など 多種多様な側面から200以上の項目について世界各国を ランク付けした第1部「世界ランキング」と、 世界の主要な64の経済国とユーロ圏・全世界について 詳細な統計を一覧化した第2部「各国要覧」の2部からなる。 ◆ピックアップデータ ・世界で最も人口成長率の高い都市＝タイのサムットプラカーン ・世界で最もビッグマック指数が高い国＝スイス ・世界で最も1人当たりの対外援助を多く受け取っている国＝パレスチナ ・世界で最も研究開発費の対GDP比が高い国＝イスラエル ・世界で最もイノベーション指数の高い国＝スイス ・世界で最も民主主義指数の高い国＝ノルウェー ・世界で最も教育支出の対GDP比が高い国＝アイスランド ・世界で最も生活費が高い国＝シンガポール ・世界で最もテロ発生件数が多い国＝イラク ・世界で最も糖尿病罹患率が高い国＝ニューカレドニア ・世界で最も食糧不足に陥っている国＝ハイチ ・世界で最も報道の自由度が低い国＝北朝鮮 ◆日本に関するデータ例 ・出生率は世界ワースト5位 ・老齢率はモナコに次いで世界第2位 ・東京は世界で最も人口が多い都市 ・仙台は都市人口の減少率で世界ワースト4位 ・家計の財産保有額は世界第4位 ・億万長者の人数は世界第3位 ・外貨準備高は世界第2位 ・起業活動の活発度は世界ワースト4位 ・政府債務額の対GDP比は世界ワースト1位 ・鉄道利用者数は世界第2位 ・二酸化炭素排出量は世界ワースト5位 ・平均寿命は世界第4位 ・癌による死亡率は世界第4位 ・1人当たり音楽販売額はノルウェーに次いで世界第2位 ・書籍の新刊刊行点数は世界第1位

＜この本の内容＞ あなたはこの本に驚く、呆れる・・・そして怖くなる。 中国はもうこれ以上大崩壊を引き延ばせない。 世に数多出た「中国崩壊論」。 でも「いったいいつ崩壊するんだ？コロナ禍からも中国はいち早く復活したではないか」と突っ込みを入れたくなる人も多いだろう。そう、中国はコロナ禍にあえぐ他国に比べ、よほど盤石に見えるだろう。 ところが・・・中国内部のデータを調べると・・・負債は制御不能で、何と1京円（1兆円の1万倍）を超えた！ 世界一を誇っていた外貨準備高も今や激減！失業率は20％以上に！失業者は1億４千万人を超えたのだ。 ・李克強が全人代で習近平に仕掛けたワナ ・隠せなくなった地方財政の大赤字 ・そして民営経済も、ほぼほぼ壊滅！ ・トリプルAの「優良企業」が続々倒産！ ・習近平のアリババいじめに「グッジョブ！」 ・習近平は、最後は経済より共産主義を取る！ 日本企業は撤退の準備を始めた方が良い。

中国株が７年ぶりの大相場を迎えている。２０１４年７月から始まった株価の急騰で、指標となる上海総合指数は2.3倍になり、15年４月末には４５００を突破したが、６月に入って続落し、４０００台割れ目前に迫った。政府はこの株価維持に向け、預金準備率の引き下げや利下げを繰り返し行っている。一方で実体経済は弱さを示す指標が多く出ている。中国株はバブルなのか。バブルなら何がきっかけで崩壊するのか。こうした状況でも注目すべき銘柄はあるのか。中国株を組み込んだ投信の成績はどうか。それぞれの専門家の意見をまとめた。 　本書は週刊エコノミスト２０１５年６月９日号で掲載された特集「中国株バブルが来た！」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに 中国株バブルが来た！ ・上海市場は２．３倍に急騰 ・海外マネー　上海・深センと香港の“直通”で長期上昇へ ・新興市場　ＰＥＲ１００倍超「中国版ナスダック」急騰 ・上海市場銘柄　今買っても間に合う　下がったら買いたい ・投資信託　本土株、香港、中華圏　運用成績が良いのはどれだ ・中国株の種類と買い方 ・実体経済　足元の指標は軒並み弱含み ・財政の闇　「影の銀行」地方債務対応で量的緩和も ・マネーフロー　逃げる外資、外貨準備も急減 ・軍事　南シナ海で進む人工島建設

経済・金融情報配信会社フィスコが分析する、中国経済の現状と崩壊に向けての４つのシナリオ。繁栄か、衰退か、崩壊か……外からは容易に伺い知れない中国経済の真実と嘘を見抜く！ プロローグ/環境が激変する中国トランプ大統領との流動的な関係/四面楚歌の中国?離れていく友好国・周辺国/第１部○中国の公式統計の偽装を読み解く/これまでの中国経済を俯瞰する/なぜ中国経済は崩壊の危機を迎えているのか/中国国家統計局の数字は信用できない【偽装統計1・GDP】政府が公表するGDPはかさ上げされている【偽装統計2・不良債権】中国の不良債権は日本のバブル崩壊時並み【偽装統計3・外貨準備高】中国の外貨準備高は危険水域間近まで急減/第２部○中国経済崩壊の４つのシナリオ：中国が目指す消費主導への転換は絶望的想定しておくべき/中国経済崩壊の４つのシナリオ【シナリオ1】ベースシナリオ【シナリオ2】ソ連崩壊型シナリオ【シナリオ3】新中国誕生シナリオ【シナリオ4】内戦シナリオ【コラム】もう一つのシナリオ、ルールチェンジによるチャイナ・ドリーム

今年の中国経済にとって、米国のトランプ政権は大きな波乱要因だ。米中が衝突すれば、世界経済にショックを与えかねない。　本書は週刊エコノミスト2017年2月21日号で掲載された特集「２０１７　中国ショック」の記事を電子書籍にしたものです。 目　次： はじめに 激烈！米中チキンレース　報復合戦の泥沼化リスク 激突！米中リスクを読む 米中貿易戦争　進む米中経済の相互依存　供給網の寸断なら世界が大混乱 貿易不振　輸出入金額は世界一なのに産業構造はまだ開発途上国型 深刻な過剰設備　鉄鋼の非稼働率は３割　過剰解消のハードルは高い 人民元ショック再来か　元安は１ドル＝７元超え寸前　外貨準備３兆ドル割れの袋小路 悪化する財政　地方政府の“隠れ債務”が増加中　払拭できない中国発の金融危機 新賃金リスク　とまりはじめた賃金の上昇　賃下げ反対ストライキに備えよ Ｑ＆Ａでイチから理解する　共産党大会六つの注目点　習近平主席の人事／求心力 巨大化するＩＴ産業　情報産業は１００兆円市場へ　ネット企業の基盤整備も加速 谷口健／大堀達也／津上俊哉／宮本雄二／斎藤尚登／真家陽一／大橋英夫／梅原直樹／吉川健治／前川晃廣／稲垣清／金堅敏／津上俊哉／宮本雄二

経済オンチの岸田政権、「埋蔵金」を使わせず増税路線をひた走る財務省は反アベノミクスを煽るが、ノーベル経済学賞のバーナンキ氏より、日本流・財務省理論が正しいと言うのか！円安で儲かっている37兆円の「埋蔵金」は活用せず、日本の外貨準備はたまる一方！「防衛増税」「異次元少子化対策」でも増税へ向かう。まさに「日本の常識は、世界の非常識！」がまかり通っている。データや事実をもとに、日本の真実と未来を見抜く！

莫大な外貨準備高を元手に、中国が国家ファンド(CIC)を立ち上げた! 若き買収王･賀一華(ホーイーファ)は日本最大の自動車メーカー･アカマ自動車を標的にする。さらに鷲津政彦を誘い出す。｢一緒に日本を買い叩きませんか｣。日本に絶望した男はどう動くのか。産業界の中枢に狙いをつけた史上最大の買収劇が始まった。シリーズ第3弾が合本版で配信。

トランプの保護主義に米国では混乱が広がっている。これをほくそ笑む中国だが、外貨準備高の枯渇、資本逃避が激化している。軍事費７％増、１兆元を突破しアジア覇権を狙う中国は、ＴＨＡＡＤで韓国に対する圧力を高めるが、北朝鮮情勢の急変などで米中対決は避けられなくなる！　2017年秋の中国党大会で何が起こるのか？保護主義化する世界で起きている中国排除の動きとは？　中国経済は崩壊するのか？　各国を取材する著者が中国の今後を読む！

莫大な外貨準備高を元手に、中国が国家ファンド（CIC）を立ち上げた！　若き買収王・賀一華（ホーイーファ）は日本最大の自動車メーカー・アカマ自動車を標的にする。さらに鷲津政彦を誘い出す。「一緒に日本を買い叩きませんか」。日本に絶望した男はどう動くのか。産業界の中枢に狙いをつけた史上最大の買収劇が始まった。 （講談社文庫）