WE NEED JAPAN AGAINST CHINA. WE NEED TO KNOW JAPAN AT THIS TIME!WE NEED JAPAN AGAINST CHINA. WE NEED TO KNOW JAPAN AT THIS TIME! Do you sense the Chinese threats through Wuhan fever (COVID-19)? If you do, it is crucial to capture the truth of Japan. Japan stands close to the Chinese dictatorship as most powerful leader of the democracy in Asia.

天下り、加計学園……激震走る門箇所は、国の行く先を考慮すると不要の省庁だ！ 省内を知り尽くした元職員による、衝撃の事実がここに！ 本書では、私の経験から文科省のおかしな点を指摘し、さらに文科省の解体法まで具体的に提言していくつもりです。そして最後に、教育現場で翻弄されている親と教師、子どもたちがどうやったらこの危機を生き残れるかを述べていきます。…まえがきより

政治や安全保障の分野で頻出する『抑止』という言葉。 よく見るが、これほど理解が曖昧な言葉はない。 「核の抑止力」「平和と安全のための抑止力の強化」「ジェノサイドの発生抑止」「日米同盟の抑止力の強化」……連日新聞紙上を賑わす『抑止』。使用頻度の較べてその言葉の理解は、残念ながら浅いのではないだろうか?本書は安全保障の最前線で活躍した元陸将が、まず『抑止』の概念を説き、その成功例と失敗例を史実から検証していく。読了すれば新聞国際面の見え方が変わってこよう。

“彼ら”はあらゆる場所にいた！ 第二次世界大戦前夜―― ソ連のコミンテルンと米国共産党は、アメリカ社会に大掛かりな工作活動を仕掛けていた。 それは、当時のルーズヴェルト大統領の民主党政権内部から、マスコミ、作家、ハリウッド、演劇界、労働組合、キリスト教団体、ユダヤ系団体、教育者、学生、婦人団体など、あらゆる階層に及んだ。 日本外務省ニューヨーク総領事館が昭和14（1939）年に作成した機密文書「米国共産党調書」で明らかになった恐るべきソ連のスパイ活動の実態！ ルーズヴェルト政権下でソ連・コミンテルン、米国共産党のスパイがどの程度大掛かりな秘密工作を繰り広げていたのか。その全体像を提示しているのがこの『米国共産党調書』だ。ある意味、「ヴェノナ文書」に匹敵するぐらい、衝撃的な内容がここには記されている。 あの外務省が、コミンテルンや米国共産党に関する詳しい調査報告書を作成していたと聞いて驚く人もいるかもしれない。しかもその内容たるや、スパイ映画顔負けのディープな世界が描かれている。 （「はじめに」より） ※本書は2020年3月に発行した『日本外務省はソ連の対米工作を知っていた』（(育鵬社)を改題し、2022年2月に起こったロシアによるウクライナへの全面侵略を踏まえて加筆・修正を加えて新書化したものです。 【目次】 第一章 戦前の日本のインテリジェンスと国際共産主義 第二章 『米国共産党調書』作成の背景 第三章 米国を覆った「赤の恐怖」 第四章 内部抗争から「統一戦線」へ 第五章 スパイを送り込め――内部穿孔工作 第六章 スパイとテロリストの養成 第七章 ユダヤ工作と活動資金 第八章 マスコミとハリウッド乗っ取り工作 第九章 反日宣伝を繰り広げたキリスト教・平和団体 第十章 第二次大戦後、明らかになった対米秘密工作

財政の仕組み、税金、保険、年金、仮想通貨、家の購入…… 正しい経済知識があなたを守る！ 「人生１００年時代」が本格的に訪れる中で、高齢者たちがセカンドライフをより充実させるために、積極的に「学び直し」をする動きが広がっている。 　向上心のある高齢者にとって、特に役立つ学問の一つが「経済学」だ。なぜなら、経済学を学ぶことで自分の生活で起こっている事象をより深く理解し、物事を捉える視点が大きく変わるからだ。 　退職金で悠々自適に生活するにしても、余剰資産を運用してお金を増やすにしても、年金だけで細々とやっていくにしても、どんな状況でも経済に関する知識が欠かせない。 　現代社会では玉石混淆の情報が溢れていて、老後の豊かな生活を送るためにはどうすればいいのか、という問いに対する答えを探すのは容易ではない。そのため、物事を定量的に捉え、理性的に考えることが必要だ。 　わかりやすくいえば、経済学は人々の資源の生産、分配、消費の過程を研究する学問だ。 「マクロ経済学」では、国の経済全体の動向や構造を、国内総生産（ＧＤＰ）、失業率、物価上昇率、貨幣供給量などを通じて分析する。一方、「ミクロ経済学」では、個々の市場や企業の行動、意思決定を価格、需要、供給、利益最大化などを通じて研究する。 　これらを専門的に考えようとすると、数式が必要になるため、文系出身者には少しハードルが高い。そのため、本書ではできるだけ基礎的なデータを使い、シンプルな言葉で説明するように心がけた。 　本書を読むことで、大人として知っていて当然の経済の仕組みを学び直し、孫にも得意げに教えることができるくらい、理解度が深まれば幸いである。 高橋洋一（本書　はじめに　より） 【内容】 序　章　学び直しの姿勢 第１章　経済の一般常識 第２章　日本の財政の真実 第３章　知っておきたい税の基本 第４章　社会保障・年金のイロハ 第５章　個人資産の形成・防衛術 終　章　シニア就業者に役立つ新視点 追　章　財務省小噺 ［電子版特典］は「終章」の後に「追章」が追加されております。 ※既にご購入済みの方で「追章」がない（表示されない）場合は更新（アップデート）してください。

大増税、外国人優遇政策、政官財の利権構造 あなたのその不満、正しい政治知識で解決しませんか 経済停滞、少子高齢化、自民党一党支配 これらの理由で、どっぷり腐り切った政治機構、すっかり関心を失った政治参加。 このままだと日本がなくなってしまう！ 大人世代よ！今こそ正しい政治知識を身につけ、日本を尊厳ある大国に建て直そうじゃないか！

トランプ復権でアメリカはどう変わる？ 石破内閣誕生でアジア版NATOは発足する？ 地政学で世界情勢の「今」と「未来」がよくわかる！ 米中対立にウクライナ戦争と、世界ではまだまだ紛争が絶えず、これらが第3次世界大戦の引き金になるとさえいわれている。ロシアや中国といった大国の指導者こそ変わらないが、今年 11 月には米国の大統領選挙、その前後では日本でも自由民主党総裁選挙と衆議院解散総選挙が行われたばかりだ。 とりわけ 60 歳以上の読者にとっては、これまでの60年間の人生の中でも、世界の情勢や日本の外交政治が大きく変わる転換期といえる。 中には60歳で定年を迎え、あとはのんびり余生を過ごせばいいという人もいるだろう。だが、日本はいつ戦争に巻き込まれるかわからず、決してひとごとではない。「日本にとって何が正しく、どう行動すべきか？」それを知るために有効な学問が「地政学」だ。 本書では、中国、ロシア、欧州、米国といった大国を地政学的に解説するのは もちろんのこと、インドをはじめとした経済成長著しい新興国、さらには日本でも昨今問題になっている移民政策についても解説していきたい。 髙橋洋一　（本書「はじめに」より） 【本書の内容】 序　章　「戦争を知る」ことが地政学 第1章　「イデオロギー」の冷戦時代 第2章　「中国経済」「ロシア軍事」包囲網時代 第3章　「機構」から読み解く新冷戦時代 第4章　国益に繋がる経済・通商政策 第5章　新冷戦時代の外交・安全保障 終　章　喫緊に迫る「危機」と未来の「希望」 追　章　「米中露」大国の地政学 ［電子版特典］は「終章」の後に「追章」が追加されております。 ※既にご購入済みの方で「追章」がない（表示されない）場合は更新（アップデート）してください。

緊急出版！ 「北朝鮮参戦」「トランプ再登板」の新局面で世界はどうなる？ ◎どうすればプーチンは停戦に応じるか？ ◎ウクライナは領土奪還できるか？ ◎トランプは戦争を止められるか？ ◎日本と国際社会への影響は？ ウクライナは主権と独立を守れるか？ 征服されてロシア領土になるか？ 世界の運命の分岐点を読み解く！ ・国際社会に存在感を示した北朝鮮 ・なぜロシア人はプーチン大統領を支持するのか ・ロシア人の飽くなき領土拡大への欲求 ・裏切られた西側諸国の「ロシア幻想」 ・世界と日本に広がるロシアのプロパガンダ ・ロシアが勝ったら世界はどうなるか？ ・第三次世界大戦は起きるか？ ・プーチンが停戦に応じる２つの条件 ・プーチンは核兵器を使用するか？ ・ウクライナは領土を取り戻せるか？ ・植民地帝国ロシア連邦の崩壊が世界平和への道 【目次】 第１章　ロシア・ウクライナ戦争の戦況（2022～24年） 第２章　ロシア人の飽くなき領土拡大への欲求 第３章　裏切られた西側諸国の「ロシア幻想」 第４章　世界を侵蝕するロシアのプロパガンダ  第５章　「新冷戦」の世界情勢 第６章　ロシア・ウクライナ戦争の行方 第７章　ロシア崩壊による世界平和の実現