世界6位の海域を誇る日本のEEZ(排他的経済水域)は、“資源の宝の山”。日本人の常識になりつつあるこのストーリーに、政官民が相乗りし、海底資源をめぐる動きは、さながらゴールドラッシュのようである。 　建設、エンジニアリング企業を中心に構成される日本プロジェクト産業協議会は、10年に「日本のEEZ内のメタンハイドレートは総額120兆円、海底熱水鉱床は80兆円の経済価値があり、それぞれ年間5.4万人、3.5万人の雇用を生む」という、強気の経済効果をはじき出し、世の中を刺激した。 　だが資源開発の専門家たちは、商業化は無理筋で、資源大国のフレーズが幻想であることに気づいている。 　“海底資源狂騒曲”の内幕は──。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年6月21日号第2特集の10ページ分を抜粋して電子化したものです。 ●●目次●● 国産海底資源 バブルの内幕 資源大国という壮大な幻 「海底資源ムラ」の構図 再現される海洋開発の熱狂

土地の所有者にとって、頭の痛い時代がやってきた。2015年から相続税が増税されるうえに、路線価も上昇傾向にあるからだ。土地の相続税評価額を引き下げ、収益を生み出す方法がカギを握る。本書は、週刊エコノミスト2014年7月29日号の特集「あなたの土地の相続増税」を電子書籍化した。 主な内容は以下のとおり ・「売るしかないのか」 あきらめ漂う郊外地主 ・2015年から相続税がかかる主要駅マップ 　【首都圏】【関西圏】【名古屋圏】【福岡圏】 ・どっちが有利?　相続財産を持つなら　現金vs土地 ・どっちが有利?　収益物件の名義　個人vs法人 ・ここがポイント! アパート経営の損得 土地代を加味した利回り計算を ・ここがポイント! 本当に魅力的?「家賃保証」の落とし穴 ・使わなきゃ損!小規模宅地の特例 ・郊外よりも都心が有利　特例適用の立地に配慮 ・活用をアドバイス　この土地どうする 　【狭小地】【不整形地】【底地】【共有地】【低収益不動産】 ・固定資産税の「取られすぎ」　納税者が見抜けない理由 ・固定資産税の“悲劇”　相次ぐ長期の過大徴収 ・2015年から相続税がかかる主要駅一覧

通貨と為替は経済を動かす大テーマ。この先の世界経済を見通すうちで役に立つ通貨や為替についての基礎知識や最新情報、歴史の教訓を1冊に詰め込みました。本書は、週刊エコノミスト2014年6月17日号で掲載した特集「とことん学ぶ通貨と為替」を電子書籍としてまとめたものです。 主な内容は以下のとおり Part1 ここがポイント! 　いま知りたい1　円安はなぜ止まったのか? 　いま知りたい2　外国人投資家の次の一手は? 　　学び直す　外国為替市場 　いま知りたい3「円安・株高」はまだ期待できる? 　いま知りたい4　貿易赤字拡大の原因は? 　いま知りたい5　シェール革命は為替に影響する? 　　学び直す　為替の決定要因 　いま知りたい6　ユーロ高はいつまで? 　いま知りたい7　中国人民元の下落は続く? 　　学び直す　購買力平価説 　いま知りたい8　海外企業買収は円安要因? 　いま知りたい9　個人投資家のお金はどこへ? 　　学び直す　円相場レート 　いま知りたい10　ビットコインの人気継続はなぜ? Part2 歴史は語る 　基軸通貨の変遷　蘭・英・米の覇権の裏に巨大金融市場の存在 　通貨危機はなぜ繰り返す?　「資本の自由な移動が原因」 　ドルのパラドックス　米国の信認低下や金融危機が基軸通貨ドルの地位を高めた 　歴代日銀総裁の教訓　ニクソン・ショックで躓いた佐々木氏　石油危機を克服した森永・前川氏

日本の製造業がアジア勢に食われて久しい。だが、スゴい工場が日本各地にはまだまだある! 　超効率化を目指すコマツ、国内生産比率9割・匠の技で勝負のオークマ、東レを支える北陸の繊維工場…など各地の工場を紹介。 　労賃が安いとされていた新興国も、賃金が高騰している。今こそ日本の強い工場復活を! 　本誌は『週刊東洋経済』2014年3月15日号第1特集の14ページ分を抜粋して電子化したものです。 ●●目次●● コマツ超効率化へ燃やす執念 Interview　コマツ会長　野路國夫 オークマ1ミクロンへのこだわり Interview　オークマ社長　花木義麿 地方発の部品ベンチャー、サイベック 東レを支える北陸の繊維 東北を第三の拠点化。トヨタ飽くなきカイゼン キヤノンが試行する“マンマシンセル” Interview　キヤノン会長兼社長　御手洗冨士夫 新興国も賃金高騰。今こそ日本の強い「現場」を 高級キットカットは精鋭の手作り

2014年1月にNISA(少額投資非課税制度)がスタートした。制度の認知度はどうなっているのか。そして実際に使っている投資家は、NISAをどう考えているのか。“NISAの本当の使い方”を考えていこう。 　また、株主優待も大きな魅力の一つだ。本書ではとっておきの15銘柄を紹介しながら、その魅力を探る。 　 　本誌は『会社四季報プロ500 2014年夏号』『会社四季報2014年夏号で見つけた驚きの銘柄』から、12ページ分を抜粋して電子化したものです。 ●●目次●● NISA　本当の使い方 　NISAのキホンをおさらい 　NISA口座を通じて投資した人は41% 　圧倒的に多いのが株式投資信託と日本株 投資信託?　それとも　個別銘柄? 　NISAに適した商品の選び方 　自分の資産の棚卸しを忘れずに 2014年度税制改正でNISAはこう変わる 　現行制度では長期投資が困難 　1年単位の口座移管が可能に 　ジュニアNISAや投資対象の拡大も 消費者目線で考える　株主優待投資 (1)どんな銘柄を選ぶか? (2)いつ買うか (3)投資戦略 (4)いつ売るか (5)優待投資失敗例 日々の買い物で優待フル活用 消費者目線の優待銘柄ベスト15 業界別・賢い優待術

少子高齢化、単身世帯の増加、そして増税。いま小売業をめぐる環境が激変している。この難局をどう乗り切るのか。 　セブン-イレブンは「第2の創業」を掲げ、オムニチャネルを推進している。ローソンは首位セブンとの差を埋めるべく「イノベーションラボ」を立ち上げ、商品開発に熱心だ。 　一方、イオンに買収されたダイエーは長年しみついた赤字体質から抜け出せない。 　スーパー・コンビニ業界の新たな勝者は誰だ! 　本誌は『週刊東洋経済』2014年4月26日号第1特集の22ページ分を抜粋して電子化したものです。 ●●目次●● 消費税8%後の勝者は誰だ セブン&アイ　オムニ戦略の全貌 オムニが小売業の競争原理を変える Interview　セブン&アイ・ホールディングス　会長兼CEO　鈴木敏文 H2O×イズミヤ　異業種統合の真意 地方スーパーで進む地殻変動 ダイエーの看板が消える日は来るのか スマホユーザーを呼ぶ、リアル店舗のO2O作戦 激烈!　ローソンのオンリーワン戦略 Interview　ローソン次期社長　玉塚元一 食品スーパーが都心で熾烈な陣取り合戦　 情報武装でおしゃれに変身。進化する100円ショップ 地方スーパーは電子マネーに活路

「自分の相続財産や一時所得が税務署に分かるはずがない」--。そう考えてタカをくくっていると、税務調査で手痛いしっぺ返しを食うことになる。税務署はどのようにして申告漏れなどを見抜くのか。どうすれば申告漏れを防げるのか。税務調査の実際とその対策を探った。本書は週刊エコノミスト2014年5月20日号の特集「税務調査がやって来る!」をまとめたものです。 　主な内容は以下のとおり Part1 相続税編 ・「税務調査」とは何か--相続増税で対象者も増 ・元国税調査官が明かす相続税の申告漏れの見つけ方 ・国税通則法改正で税務調査戦線に異状アリ ・税務調査を避けるには--申告書の疑問を事前に解消「書面添付」も活用 ・相続人を困らせない財産目録の作り方 ・クイズで勉強!　これって「生前贈与」? ・不動産評価を下げる5つのテクニック Part2 法人税・所得税編 ・「架空領収書」はこうして見破る--不正によくある三つのパターン ・経費の「グレーゾーン」--領収書なしでOKケースも ・「国外財産調書制度」スタート-- 税務署が海外資産の把握強化 ・相次ぐ「外れ馬券」訴訟　一時所得の無申告に警鐘 常に光る国税当局の目

かつて国税調査官だった著者は、高度な会計知識を持たずに、的確に瞬時に決算書を読み解いていた! 「あまり勉強せずに会社の業績を読めるようにしたい…」「会社が公表する決算書に騙されたくない…」人向けに、瞬時で会社の数字の嘘を見抜く方法を伝授。

企業の競争環境が激変し、「社長の器」も大きく形が変わりつつある。 　日本マクドナルドホールディングスの経営トップからベネッセホールディングスの次期会長兼社長に就任する原田泳幸。米GEの日本法人会長から、LIXILグループ社長になった藤森義明。日本コカ・コーラの社長・会長から資生堂トップとなった魚谷雅彦……。“職業は社長”ともいうべき「プロ社長」が日本でも続々と登場している。この背景は何なのか。 　ユニクロ、サンリオ、ユーシン、タカラトミーの事例や、「後継者がいない!」と揺れるファミリー企業、大企業で生え抜き社長が選ばれる理由などから、ニッポンの社長たちに迫る! 　本誌は『週刊東洋経済』2014年5月31日、6月7日、6月14日号短期集中連載の20ページ分を抜粋して電子化したものです。 ●●目次●● 「プロ社長」の真実 ベネッセ「原田マジックは通用するか」 LIXIL「2人の“破壊神”が出会い世界へ打って出る」 資生堂「官僚主義をなくす!　魚谷雅彦の意気軒昂」 後継者はどこにいる?　ファミリービジネスの苦悶 　サンリオ「帝王学授けた息子が急死。86歳トップは決断できるか」 　ユニクロ「息子2人がスピード昇進。ユニクロに世襲はあるか」 　ユーシン「2度目の社長公募は成功するか」 　タカラトミー「外国人の手腕に託されたトミカとリカちゃんの将来」 生え抜き社長は巨大企業を変えられるのか 　日立製作所・コマツ・オムロン 　Interview　オムロン社長　山田義仁 　三菱自動車「危機救った指揮官があえて社長を譲る理由」

【WEDGEセレクション No.32】 停滞する日本　中国の原子力に依存する日 福島第一原発事故後、反原発ムードや将来が見通せない現状に嫌気が差し、多くの原子力エンジニアがその職を捨てている。そんな日本を尻目に、隣国・中国では国家の強力な後押しにより、原子力が発展している。中国で話した原子力エンジニアは自信に満ち溢れていた――。 ※本作品は月刊『WEDGE』2014年7月号特集記事を電子書籍化したものです。電子書籍化に際し、一部加筆・修正を加えております。 ◎日本を凌駕する中国の原子力計画 ◎江沢民の子息が研究主導　輸出にも本腰入れ始めた中国　窪田秀雄(テピア総合研究所主席研究員) ◎原子力から去りゆく日本のエンジニア　迫りくる中国依存の日 ◎日本が開発進めていくべき「超安全炉」　岡本孝司(東京大学大学院工学系研究科教授)

【WEDGEセレクション No.31】 「TOKYO」アジアNo.1都市へ 夢の楽園(パラダイス)、花の東京――。そう呼ばれた時代は、いずこへ。バブル崩壊後、東京の経済は、下がりに下がり続けた。気づいてみれば、東京の周囲には、上海、香港、そして、シンガポール……。NO.1の座をめぐり、都市間競争が激化するアジア。東京は再び、かつての輝きを取り戻せるのか。 ※本作品は月刊『WEDGE』2014年7月号特集記事を電子書籍化したものです。電子書籍化に際し、一部加筆・修正を加えております。 ◎激化する都市間競争の時代　東京はシンガポールに勝てるのか ◎世界を知るビジネスマンが見た東京 ◎起業の地に、東京　外国人起業家の選択 ◎英語に弱い日本人TOEFLを東大英語に ◎ものづくりで外国人が憧れる八王子をつくる ◎東京オリンピック・パラリンピック同時開催で見える新都市像 ◎常に変化し続けることが街の魅力につながる ◎なぜ、東京では安くてウマイものが食べられるのか　レジス・アルノー(在日フランス商工会議所機関誌「フランス・ジャポン・エコー」編集長) ◎シンガポールをフォローするだけではアジアNO.1にはなれない　舛添要一(東京都知事)

2011年6月に誕生したLINEは、今や登録ユーザーが4億人を超えた。だが、ゲームや広告事業では、周囲との軋轢も生まれている。 　2013年8月に「年内リリース」と発表していた音楽配信「LINEミュージック」も、2014年7月現在いまだにリリースされていない。2013年秋開始としていたネット通販「LINEモール」も、一部機能の公開にとどまり、本格展開は行われていない。 　アドバルーンだけでは、法人顧客との信頼関係にひびが入りかねない。世界展開と法人顧客の声に応えるという、難しい舵取りを迫られているLINE。収益化を急ぐ日韓連合に死角はないか。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年4月26日号巻頭特集の16ページ分を抜粋して電子化したものです。 ●●目次●● 絶好調LINEの盲点 岐路に立つ日韓連合! 携帯電話会社がLINEに反撃 韓国NAVERが抱える強者の悩み LINEは世界で勝てるのか 世界で先行する　ワッツアップ 中国市場で立ちはだかる微信(WeChat)の実力 LINEvs.「異業種」ライバル勢 nterview　ジャーナリスト　佐々木俊尚 日本のキーパーソン4人に直撃 　LINE取締役COO　出澤　剛 　LINE上級執行役員CSMO　舛田　淳 　LINE上級執行役員法人ビジネス担当 　NHNプレイアート社長　加藤雅樹

世界の動きを読み解くには宗教の知識が不可欠だ。政治、社会はもちろんのこと、経済活動も例外ではない。「汝、宗教を知らずして、経済を語るなかれ--」 　本書は、週刊エコノミスト2012年9月4日号の特集「宗教と経済」を電子版化したもの。世界の3大宗教と経済の関係がとことん分かります。 Part1 宗教と経済 ・資本主義を生む宗教、阻害する宗教 ・欧州危機はなぜカトリック諸国で、より深刻だったか ・イスラム教は、経済活動も信仰の実践の場 ・単純化や技術革新に根付く仏教思想 ・ユダヤ人になぜ成功者が多いのか ・大統領選を左右してきた宗教 ・資源と政治・宗教 Part2 3大宗教を今すぐ理解する 　宗教の系統図 　キリスト教早わかり 　イスラム教早わかり 　仏教早わかり Part3 知れば得する宗教の豆知識 　ロムニー米大統領候補で注目を集めるモルモン教 　プロテスタントが増えるカトリックの牙城ブラジル 　影響力を発揮してきたインドのシク教徒 　仏・儒・道教の見直し進む中国 　水どころか唾も飲めないイスラム教徒の断食 　蜜月続く国家と正教会 　日本の宗教伝統の中心になる「神仏習合」

日本の工場で、事故・事件が相次いでいる。化学メーカーではこの数年に深刻な事故が頻発した。いずれも死傷者を伴うものだった。 　消費者の不信を買ったアクリフーズの冷凍食品・農薬混入事件。逮捕された契約社員は自身の待遇に不満だったという。人件費削減のあおりで、今や日本の労働者の3割以上は非正規だ。 　コスト競争に負けた工場の閉鎖も相次ぐ。戦後の高度成長を支え、脈々とつないできた「ものづくり」のDNAは、もはや日本メーカーに受け継がれていないのか。 　多くの“プロ”がいたはずの工場で、今、何かが揺らいでいる。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年3月15日号第1特集の21ページ分を抜粋して電子化したものです。 【主な内容】 どうした日本の製造業 マルハニチロ事件の「必然」 食品の現場はこんなに危ない 冷凍食品、なぜ投げ売り? 化学メーカーの「油断」 日本の工場から消えた高卒正社員 工場は日本で成立するのか 　ソニー撤退の深い爪跡 　薄型パネルを敗戦処理するパナソニック、シャープ 　国内大リストラのJT

リーマン・ショック後、日米欧の果敢な金融緩和や財政出動によって、世界経済は壊滅的な状況になるのを回避しました。しかし今後、金融緩和の縮小段階に入っていくなかで、各国の経済や市場に大きな影響を及ぼすことが予想されます。ただし、何が起きるのか、それがどれぐらいのマグニチュードで起きるのかは、誰にも正確な予測はできません。 　同様に、中国の台頭で世界の覇権構造はどう変わるのか、動力革命・インターネット革命に続くイノベーションは何か----といったことは、誰もが最も知りたいところでありますが、予測も困難です。ただし、現在の世界は、過去の歴史の積み重ねでつくられています。世界経済のさまざまな歴史を知ることは、今の時代を読み解くカギになるでしょう。 　本書は、「中国は経済発展を持続できるか」とか「シェール革命で何が変わる」など、現代人がいま気になっていることを、過去の類似の事象などと比較して考えてみました。社会制度や科学技術も異なる時代の事象との安易な比較は慎むべきとしても、思わぬ示唆が得られるはずです。 　本書の主な内容は以下のとおりです。 Part1　歴史で今を読み解く 疑問1　米国の金融政策はなぜ市場を乱す? 疑問2　中国の「影の銀行」は破綻する? 疑問3　アルゼンチン危機はなぜ頻発? 疑問4　貿易自由化はなぜ始まった? 疑問5　シェール革命で何が変わる? 疑問6　中国は成長を持続できるか? 疑問7　日銀が異次元緩和をしたのはなぜ? 疑問8　ITは仕事を奪うか? 疑問9　超インフレ時の株価は? 評論1　現代中国史 毛沢東とトウ小平の改革は常に「政治優先」だった 評論2　成長の壁に直面する先進国「戦争経済の先」を古典に学ぶ Part2 これが世界史を変えた 砂糖と紅茶　「イギリス風朝食」成立の裏面史 気候変動　飢饉をもたらした小氷期 麻薬　植民地経営の資金源 新幹線　世界の交通史を変えたスピード、収益、運行方式 ファッション　スーツの原型は下級貴族の日常着 人口と地政学　ユーラシア覇権巡る攻防 歴史を左右した人口動態 オリンピック　冬季開催に反対した北欧 エロスと交易　長崎貿易を支えた遊女のコスプレ 大作を読む1 E・H・カーの『歴史とは何か』 大作を読む2ウィリアム・H・マクニールの『世界史』 Part3第一次世界大戦から100年 1総力戦が結びつけた「デモクラシー」と「ナショナリズム」 2政治指導者たちの誤算を描く『八月の砲声』 3人口爆発、経済成長、軍拡 強大化で孤立したドイツ

70歳まで働く時代に備えよ！ 皆さんご存じですか？ そう遠くはない日に70歳まで働く時代がやってくることを。 いま勤めている会社で定年まで働けるなんて思ったら、それは甘い！ 本書では、ニートから市役所職員、キャリア官僚、大学教授へと自力で人生を切り拓いてきた著者ならではの経験と知識をベースに、これから誰もが直面する問題に対抗するためのノウハウを紹介します。

中国の超巨大ネット通販企業・アリババ。年間の商品取扱高は25兆円にも及び、イーベイや楽天を圧倒。利益水準ではアマゾンにも勝つ。 　そのアリババが米国への上場計画を発表し、世界の株式市場を揺るがしている。いまや同社は内需拡大や金融改革など中国の経済政策を動かすほどの存在だ。 　創業15年でここまで駆け上がった「怪人」馬雲(ジャック・マー)会長の実像、アリババを動かす中核メンバー、創業期を支えたソフトバンクや米ヤフーとの関係など、謎に包まれた企業の正体に迫った。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年5月24日号緊急特集の20ページ分を抜粋して電子化したものです。 【主な内容】 世界を揺るがすネットの怪人 迫るソフトバンクとの決別 ヤフーがタオバオを“積極学習” 米国投資家の話題独占。アリババのお値段は? 美人社長から学生まで密着取材!「アリババ依存症」を追う 　買い物が大好き!　でもいい店がない　バイト学生も熱中!　タオバオにはまる理由 　配送先は職場!　忙しい上海人もやはりネット派 　偽物も多いけど、何でもあるのが魅力 　余額宝のおカネで買い物もしてしまう タオバオで月商100万元のスーパー主婦 タクシー配車アプリが爆発的に普及 アリババの金融大革命 日本企業のアリババ活用術 革命児　馬雲　野望の原点

大ベストセラーとなった『さおだけ屋はなぜ潰れないのか?』を始め、数々の会計や数字にまつわる著書で「一大会計ブーム」を巻き起こした山田真哉氏の新境地、『問題です。2000円の弁当を3秒で「安い!」と思わせなさい』を、4分冊にして電子書籍化! 読みたいところだけつまみ食いOK!イラスト増量、さらにカラー化!あなたに無駄遣いはさせません! 「平社員会計学」では、●商店街の潰れそうで潰れない店に隠された非常に高い収益性のしくみとは?●「豆大福」「ソフトクリーム」「ドーナツ」を落とした時の損失の違いは?…など、損をせず、稼ぐ基本を知る為の3講座を収録。 ※【ご注意】この作品はカラーの図が含まれます。

2014年のサッカーW杯、2016年夏季オリンピックの開催国となったブラジル。人口2億人のうち半数の1億人が中間層を占める新興国だ。 　ルーラ前政権下では強い製造業、豊富な資源を背景に年平均4%の高成長を満喫。一人当たりGDPは年8000ドルを超え、すでに新興国の水準にはとどまっていない。 　ここ数年は経済低迷が伝えられるものの、失業率も5～6%台と低水準で推移しており、雇用や所得は一定の水準を維持している。 　が、ビジネスチャンスの地平線が広がるブラジルの大地に、日本企業の影は薄い。「世界にも類を見ない親日国」とも言われるブラジルに、日本はもっと目を向けるべきではないか。 「遠くて近い親日国」ブラジルを解明! 　本誌は『週刊東洋経済』2011年2月12日号第1特集の32ページ分を抜粋して電子化したものです。 【主な内容】 「親日派新興国」の存在 「爆食龍」中国の野望 石油、鉄鉱石、エタノール。吹き上がる資源獲得競争 日本企業の挽回大作戦 　【デンソー】南米全体の「核」に技術拠点も新設 【ソニー】「新生チーム」で韓国勢追撃 　【NEC】サンパウロに統括会社を設立 　【日立アプライアンス】エアコンに省エネ化のうねり 　【IHI】撤退から17年。DNA生かすラストチャンス サンバの国の巨大企業 　【JBS】怒濤のM&Aで食肉世界一に 【エンブラエル】産業界リードする「優等生」企業 独特!ブラジリアンカンパニー どうなった?　日系ブラジル人問題

70歳、さらに75歳まで働く時代が迫ってきた。年金の支給開始が70歳前後まで引き上げられる可能性が高い。60歳になったら引退生活に入るというパターンは、完全に過去のものだ。 　起業にしろ、再就職にしろ、武器となるのは、これまでの仕事で身に付けたノウハウや人脈。会社で10年以上続けた仕事があれば、それを核に、自分の「わざ」を磨くこと。 　その「わざ」を求めている職場はたくさんある。中小企業では、人材不足もあり大企業で経験を積んだシニアへの期待が大きい。ベンチャーも同様。企業社会のルールを熟知したベテランは、まさに「即戦力」になりうるのだ。 　起業から再就職まで「定年後」の仕事を徹底的にガイドする。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年2月15日号第1特集の33ページ分を抜粋して電子化したものです。 【主な内容】 45歳から考える「次の仕事」 Part1　ゆる起業で長く働く 　起業熱に沸くシニア 　ローリスクで成功する「ゆる起業」のすすめ 　知らないと損をするシニア起業支援策 　シニア起業の達人たち Part2　発見!　シニアの仕事図鑑 　人気度・難易度別再就職先総まくり 　人材不足の介護業界はシニアこそ活躍できる 　営業も人脈も不要、クラウドでフリーに 対談　出口治明(ライフネット生命保険会長兼CEO)/柳川範之(東京大学大学院経済学研究科教授) Part3　「次の仕事」探しの基礎知識 　“資格仕事”のリアル 　年収1000万円も。アジア再就職の実情 　ハローワークは宝の山。シニアのための活用指南 　現実は厳しい再雇用の道。会社人生終盤の正しい歩き方 Interview　歴史小説作家　童門冬二

ネット界のガリバー楽天。2013年12月には東証1部へ市場変更し、時価総額もついに2兆円を突破した。 　会長兼社長を務める創業者の三木谷氏は、安倍首相の肝いりで設置された産業競争力会議のメンバーに選出。新経済連盟の代表理事も務める。三木谷氏は新興ネット経営者以上の存在になりつつあることを印象づけた。 　が、2013年の楽天イーグルス優勝セールで、セール価格の不当表示が発覚。三木谷氏が謝罪会見を開く騒動となった。 　そんななか、長らく後塵を拝してきたヤフーショッピングは、出店費用や手数料無料を武器に楽天を追撃する。同じソフトバンクグループである中国・アリババが生きた教材だ。 　順風満帆に見えていた「楽天市場」はこれからどうなるのか。楽天をめぐる人々をつむぎながら、激変する環境下でのネット通販王国の異変に迫る。 　巻末にはコラム「楽天イーグルス日本一への軌跡」も収録。 　本誌は『週刊東洋経済』2013年12月21日号第1特集の20ページ分を抜粋して電子化したもの、お求めになりやすい価格となっています。 　(登場する人物の役職は冊子掲載時のものです) 【主な内容】 ネット通販王国の異変 セール依存に限界。一強神話崩れるか 「楽天ここがおかしい」　優良店舗も激白 電子書籍コボはポイントを大盤振る舞い 三木谷王国の全貌　～現経営陣と去った人々～ 「財界人　三木谷」への逆風 ヤフーショッピング　決死の反撃! interview　アリババグループCEO　ジャック・マー 二重価格だけじゃない!　ネット通販の罠 ついに住宅ローンの提供も開始、多角化する楽天の金融 楽天イーグルス日本一への軌跡

つぶやくだけで金運がグングン上昇、ウホウホお金が儲かってしまうという魅惑の呪文「マネーマントラ」の本。「宇宙真理のマントラ」から「大実業家のマントラ」「日々歓喜のマントラ」まで一挙に紹介。口にすると貧乏になる「悪運のマントラ」、あなたの向きのマントラを見つけるマントラ診断テスト、ことだまの真実に迫るコラムも収録。これを手にすれば、あなたにもきっと黄金色の未来が。

ある飲食店で100%注文されるそのメニューとは? ずるさに反撃! 「なんだ!」「そうか!!」と相手をくやがらるクイズ版・逆転の発想法。 視野を横に広げることで、常識を覆し、枠にとらわれない考え方が自然と身につく。

「仕事」「人間関係」から「自分磨き」さらに「趣味」まで、漢文には人間力を高めるための知恵が詰まっている! 『論語』『老子』『史記』など、知っていそうで知らない古典とその名言、エッセンスを身につけ、状況に応じて自分に効く座右の銘を手に入れる!

アベノミクス効果による景気回復もあり、日本の労働市場はここ数年で最も活気づいている。 　特に転職市場では大きな変化が起きている。長らく定説だった「転職35歳限界説」が崩れ始めているのだ。 　転職成功者のうち35歳以上が占める割合は07年に1割程度だったが、年々高まってきており、13年は2割強まで上がった。 　団塊ジュニアより後の若手世代は人口が先細り。企業が中途採用で従業員を補充しようとしても、転職35歳限界説にこだわりすぎると、欲しい人材を確保できない。 　「もうアラフォーだから」と転職をあきらめていた方、チャンスはあります! 　　本誌は『週刊東洋経済』2014年1月25日号第2特集の10ページ分を抜粋して電子化したもので、お求めになりやすい価格となっています。 【主な内容】 崩れ始めた「35歳限界説」 中途ミドルが吹かせる新しい風 　大幸薬品/ナゴヤパッキング製造/ベネッセスタイルケア カリスマコンサルタントが教える　ミドル転職、7つの気構え ネットの進化が生む転職の新たなカタチ

【WEDGEセレクション No.27】 英知25人が示す　「日本の針路」 25年後を見据えた提言　 1989年の月刊「WEDGE」創刊後、実に様々な出来事が国内外で起きてきた。89年当時、日本がその後迎える「失われた20年」を予想し得た人は、どれだけいただろう。日本が「失われた20年」を二度と繰り返さないために、どういった方向に進んでいくべきか、国内外25人の“英知”がそのヒントを提示する。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2014年5月号の創刊25周年記念特集を編集し、電子化したものです。電子書籍化に際し、一部加筆・修正を加えております。 ◎経済、企業 石黒不二代(ネットイヤーグループ社長兼CEO)、浜田宏一(米イェール大学名誉教授、内閣官房参与)、、村上太一(リブセンス社長)、ポール・サフォー(未来学者、デジタルフォーキャスター)、ヒュー・パトリック(米コロンビア大学名誉教授)、入矢洋信(トーヨー・タイ社長)、千本倖生(起業家、元イー・アクセス社長/会長) ◎政治、国際関係、安全保障 中西輝政(京都大学名誉教授)、井上寿一(学習院大学長/法学部教授)、ジェームズ・ホームズ(米海軍大学准教授)、鈴木英敬(三重県知事)、小谷哲男(日本国際問題研究所主任研究員)、山田耕平(レアメタルトレーダー) ◎教育、人材活用、医療、司法 松田悠介(Teach For Japan代表理事、京都大学特任准教授)、菊川 怜(女優)、駒崎弘樹(認定NPO法人「フローレンス」代表理事)、亀田隆明(医療法人鉄蕉会・亀田メディカルセンター理事長)、山本雄士(ミナケア代表取締役)、麻生川静男(リベラルアーツ研究家)、久保利英明(日比谷パーク法律事務所代表弁護士) ◎復興、観光、スポーツ、芸能、暴力団 星野佳路(星野リゾート代表)、宮本慎也(元プロ野球選手)、三遊亭圓歌(落語家/落語協会最高顧問)、溝口 敦(ノンフィクション作家、ジャーナリスト)、西本由美子(NPO法人「ハッピーロードネット」理事長)

男女ともに、結婚しない「おひとり様」が増えている。特に中高年男性の4人に1人は一人暮らしとなり、男性の単身化が加速する。 　「おひとり様」傾向を後押しする変化も次々と起きている。非正社員職の拡大など、雇用や将来への不安から結婚したくてもできない若者が増えている。一方、コンビニや「おひとり様」向け製品の増加で、一人暮らしでもまったく不便を感じなくなった。 　SNSやスマートフォンの普及も大きい。一人で家にいようが、電車の中にいようが、好きなときに誰かとつながっていられる。 　が、「おひとり様」が老後を迎えたらどうなるのか、どう備えたらいいのか。おひとり様の将来プランについて考える! 　本誌は『週刊東洋経済』2014年3月1日号第1特集の27ページ分を抜粋して電子化したもので、お求めになりやすい価格となっています。 【主な内容】 超単身社会が到来する 私がシングルの理由 おひとり様の将来プラン 一人だからこそ考える、老後のマネープラン 資産形成すれば老後も独身貴族 　ライフステージに合わせて「住プラン」を決めておく 　「シングル介護」とどう向き合うか 　単身者に保険は不要 「昭和の下町」がおススメ!　男が暮らしやすい町 Interview　吉田類(酒場詩人) 進化する「おひとり様」ビジネス 単身女子の貧困問題 Interview　水島広子(精神科医)

あなたの会社では何人がうつで休んでいるだろうか。 　公務員の統計では国家公務員の1%強、地方公務員の1%弱が、主にうつが原因のメンタル休職者だ。民間企業でもこれが目安となる。 わずか1%の休職者といっても、大企業ならかなりの人数になる。社員1万人なら100人がうつで休んでいることになる。 　職場のうつは、復職を焦れば焦るほど再発する。再休職に追い込まれれば、本人も会社もつらい。 　会社を悩ませ、社員の人生を狂わせかねない、うつの正体を追う。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年1月8日号第1特集の24ページ分を抜粋して電子化したもので、お求めになりやすい価格となっています。 【主な内容】 職場のうつ 元うつ患者匿名座談会「私がうつになるとは思わなかった」 再休職させない秘訣教えます　 　日産自動車「民製リワーク施設」 　フジクラ「ジレンマ抱えつつのメンタル疾病予防」 　ホンダ「再発率を1割下げる」 　味の素「再発率が限りなくゼロに」 　NTTデータ「病気の未然予防に力点」 　ソフトバンク「ストラップで攻めの予防策」 　横河電機「外国人をうつにさせない工夫」 　アイエスエフネット「本社の3分の1は障害者」 人事部長覆面座談会「このままでは会社はうつだらけ」 うまく復職する・させるには 　企業編「休職時に復職の条件をしっかり紙に残しておく」 　社員編「主治医のお墨付きあれば休職命令は出せない」 うつ再休職の背後に発達障害 Interview　筑波大学大学院医学医療系教授　松崎一葉 うつにして辞職に追い込むブラック企業の手口

日本勢が牽引してきたデジタルカメラ市場が急変している。 　これまで2ケタ成長を続けてきた一眼レフカメラの販売が減少に転じ、コンパクトデジカメも急縮小。デジカメ全体では市場は4割も減少している。また、スマホの登場により、低価格帯のコンパクトデジカメは事実上消滅したとまでいわれている。 　こうした事業環境の急変に対し、瀬戸際に立たされた各メーカーの現状と将来について迫る。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年2月8日号第2特集の10ページ分を抜粋して電子化したもので、お求めになりやすい価格となっています。 【主な内容】 市場4割減の衝撃 キヤノン「成熟化の議論は早い。革新の余地はある」 富士フイルム「光学関連事業全体で伸ばしていく」 パナソニック「動画性能、クラウド関連を強化」 ニコン「ニーズ多様化に対応、さらなる成長狙う」 リコー「販売数が少なくても儲かる仕組みを作る」 カシオ計算機「コンデジで新しい分野を開拓する」 オリンパス「ミラーレス売上拡大、新規ビジネスも」 フルサイズで大攻勢。ソニーの「脱家電」戦略 Interview　ソニー　デジタルイメージング事業本部長　石塚茂樹 イメージセンサーに求められる次の展開 国内外部品メーカーにデジカメ変調が波及

大学選びは、日本だけでなく世界も視野に入れて考える時代に入った。 　東大合格者数トップの開成高校は、2013年から海外大学の説明会を実施。米イェール大学、米ミシガン大学などに9人が合格。東大合格者数2位の灘高校も英オックスフォード大学、米ハーバード大学など五つの海外大学に合格者を出す。 　欧米の有名大学だけではなく、アジアにも世界レベルの大学が多く存在する。地方出身者にとっては、学費や生活費、語学習得などを考えると、東京よりもアジアの大学にしたほうがメリットがある場合も。台湾の大学の授業料は年間30万円、フィリピンの国立大学はなんと年間4万円! 　授業の中身や学費、生活状況など、日本人留学生の話も含めて海外進学のリアルを伝える。 　　本誌は『週刊東洋経済』2013年11月2日号の第1特集の16ページ分を抜粋して電子化したもので、お求めになりやすい価格となっています。 【主な内容】 国際化が待ったなしの日本の大学と大学生 米国名門大学がハイレベルである理由 米国リベラルアーツカレッジと豪州職業訓練学校の魅力 アジアの一流大学が狙い目 すべて解説!　海外の大学へ進学するのに必要なこと 海外進学をサポートするスクール 日本人が陥りやすい海外大学留学の誤解

【WEDGEセレクション No.26】 外国人客を取り込め　日系VS外資　高級ホテル大激戦 訪日外国人客を中心に需要好調なホテル業界は、東京五輪に向けてさらなる需要増が見込まれる。そんななか、東京など大都市を中心に新しい外資系ホテルが進出してくる。リッツ・カールトン、ハイアットグループ、パレスホテル、オークラホテル――“変化”で攻める外資系と“不易流行”の日系ホテル、これからの展望を探る。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2014年4月号の記事を編集し、電子化したものです。電子書籍化に際し、一部加筆・修正を加えております。

【WEDGEセレクション No.25】 不満続出するリクルートのビジネスモデル 「就活」が日本をダメにする 就職ナビサイトには大量エントリーを煽る表現が並ぶ。学生たちはこの言葉に誘われ、エントリーをするが、企業の採用数は変わらない。学生たちは何十社と連続して落とされることで、社会に出る前に自信を喪失する。学生も企業も大学も疲弊する就活の実態を徹底取材! ※本書は月刊誌「WEDGE」2014年4月号の特集記事を編集し、電子化したものです。電子書籍化に際し、一部加筆・修正を加えております。 ◎企業も学生も大学も“衰弱”するガラパゴス就活 ◎ドワンゴ川上量生会長インタビュー　「だから私は受験料徴収に踏み切った」 ◎元就活ライターが語る　「カネ出す企業に従順な人材業界」 ◎リクナビに続くマイナビ、日経ナビの戦略 ◎大前研一インタビュー　「新卒一括採用に国際競争力なし」

徹底的にわかる！ 大逆転の儲け術 人気スイーツ店が教える儲けのカラクリ 片手に収まるくらいの小ぶりなガトーショコラが１本3000円！ おそらく日本一高いガトーショコラが連日完売。 ケンズカフェ東京は新宿の外れで、人通りの少ないところにひっそりとある。 しかし、テレビや雑誌、書籍などで多くの芸能人がおすすめすることもあり、この店のガトーショコラを求めて、多くの人が通ってくる。 最初からこんなに売れていたわけではない。 もともとケンズカフェ東京はイタリア料理店だったが、一時は赤字に陥り、借金苦に。 ところが、デザートのガトーショコラがクチコミで広がり、ランチもディナーもやめてガトーショコラ１本に絞り、人気店に。 ガトーショコラのサイズは当初の半分に、値段は倍に。 サイズあたり４倍の値上げにもかかわらず、人気は衰えるどころか、うなぎ上りに。 その背景には、氏家シェフのち密なる計算が隠されていた。 扱う商品は「ガトーショコラ」１つだけ。 値段もサイズも店も、たった１つしかない。 街の小さな店でありながら、驚異のビジネスモデルでスイーツをトップブランドに育て上げた。 弱者が強者を凌駕する計算され尽くした“一点集中マーケティング”。 紆余曲折の末にたどり着いた、どの業界にも通じる儲けのカラクリを隠すことなく公開する。

「温泉に行きたい」「登山をしたい」「リフレッシュしたい」なんて、ふと思うことはありませんか? けれど休めない、休日は家事で手いっぱい、友だちとの約束もあるし……。 そうやって、あきらめてはいませんか? ならば朝、出社前の時間を利用してみてはいかがでしょうか。 朝をとことん楽しもうという新発想です。

うつ患者が急増したのは、製薬会社のキャンペーンがきっかけだった! 　「うつは心の風邪」というキャッチコピーが広く知れ渡ると、「自分はうつではないか」という患者が病院に押し寄せた。その後も、新たな薬が発売されると、うつ患者が急増する現象が世界中で起こっている。 　キャンペーンによって受診の抵抗が減り、救われた人もいるが、軽症の患者にまで安易に薬が処方されてはいないか…? 　本誌では製薬会社のキャンペーンによるうつ急増のからくりや、薬に頼らないうつの治し方、うつから生還した元日本テレビニュースキャスター・丸岡いずみさんインタビューなど、うつに対する正しい知識を解説します。 　本誌は『週刊東洋経済』2014年1月18日号の第1特集の19ページ分を抜粋して電子化したもので、お求めになりやすい価格となっています。

2014年1月からNISAが始まりました。これまで投資に興味がなかったけれど「税金がかからないのなら始めてみようか」という方も増えているのはないでしょうか。 　NISAについて、口座の選び方、配当金の受け取り方、利益確定の時期…などなど丁寧に解説。 　NISAについて理解ができたら、次はどの投資商品を選ぶか?　本誌では投資初心者に打ってつけの投資信託を選んでみました。 　NISAに合った投資信託、ブロガーが選んだ投資信託など、これを読めば初めての方でも大丈夫! 　本誌は『週刊東洋経済』2014年1月25日号の第1特集10ページ分と『会社四季報別冊・2014年新春号で見つけた先取りお宝株』の8ページの計18ページ分を抜粋して電子化したもので、お求めになりやすい価格となっています。

滝川クリステルのビジュアルハンド、太田雄貴の勝負顔、安倍首相のジャッジを導く魔法の手……あの奇跡のプレゼンから「スピーチの技術」を学びとる！ 感性に訴え共感を呼ぶスキルは、エクササイズを通じて体で覚えこむ。一生もののスキルを身につける！ ２０１３年９月７日、多くのＩＯＣ委員たちに「よし、２０２０年はＴＯＫＹＯに任せよう！」と一票を投じさせた要因とは何だったのか？ 「話し下手」のイメージが強かった日本人が、世界の舞台で堂々と話して見せた姿に、国民も誇らしく、日本中は興奮に包まれた。 ７人のプレゼンターは、それぞれの役割を十二分にこなし、ＩＯＣ委員の心をまさに「動かした」のだ。心を動かす伝え方とは、伝える内容のみならず、豊かな表情やジェスチャー（手の動き）、目線や言葉のスピード、声のトーンなど非言語系の力にも支えられてこそのものだった！

日本人の6割以上が当たり前のように取っているサプリメントやトクホ。グルコサミンやコラーゲン、ヒアルロン酸など多様な種類のサプリがインターネット通販で売られているほか、100円ショップなどでも取り扱いが増えている。 　利用者は成人だけでなく、ペット用や子供向けサプリまで登場。2010年の調査結果によると、就学前幼児の15%にサプリの利用経験ありという結果も出ている。 　サプリとともに健康食品と呼ばれる特定保健用食品(トクホ)も、最近ではサントリー食品インターナショナルの「特茶」や花王の「ヘルシアコーヒー」などがヒットを飛ばしている。 　今やサプリ、トクホを含む健康食品の市場規模は1兆7000億円以上に膨らんでおり、巨大な産業だ。しかも、サプリの規制緩和で2兆円の健康食品市場は4兆円、6兆円になろうとしている。 　だが本当に効くのか、宣伝に嘘はないのか。 本書では人気のサプリ商品が本当に効くのか、サプリによる健康被害や死亡例など「天然成分だから大丈夫」「薬と違って副作用がない」と思われがちなサプリの真相に迫った!

ビジネスの手法を導入し、変わり始めたNPO業界。年収200万円といわれた職員の待遇も改善。清貧に甘んじる時代は終わるのか――。 　「求人をすると、ゴールドマン・サックスやマッキンゼーなど、一流企業に勤める30歳前後の会社員が何人も応募してくる。年収は大きく下がってもいいから、社会のためになることをやりたいと口をそろえる」と、NPO理事は語る。 　こうした若者たちを引き付けているのが、「社会起業家」の存在だ。著書がベストセラーになるなど、この領域に変革をもたらす存在として、数年前から注目を集めている。社会起業家の運営する団体では、社会問題の解決に加え、安定した利益を上げるケースが増えている。 　社会貢献への想いを抱く若者が活動に専念できるようになれば、日本は変わるかもしれない。最近のNPO業界を追った!

【WEDGEセレクション No.20】 貧困問題解決のためにフェアトレードに取り組む、エシカル(倫理的な)ジュエリーの「ハスナ」、中抜きにより日本の縫製業を守る「Factelier」――従来のベンチャー企業の「一発狙い」「変わり者」「拝金主義者」などのイメージを払拭する起業家が続々と誕生している。世の中の課題解決に向けて努力する起業家たちを通して見えてきた、5つの方策とは?さらに、米国をはじめ世界と比較して日本のベンチャー市場が抱える課題にも迫った。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2014年2月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆方策1　商流改革　衣料品のネット販売=ライフスタイルアクセント、宝飾品のフェアトレード=ハスナ ◆方策2　クラウドマッチング　パッケージツアー=ボヤジン、ネットで地域活性化=サーチフィールド ◆方策3　常識を疑う　メガネのネット販売=オーマイグラス、ビジネス本要約=フライヤー ◆CTスキャンから「本物の心臓を再現する」　クロスエフェクト ◆方策4　Makers　下請けからの脱却=ナイトペイジャー、現代版・家内制手工業=鳥人間 ◆方策5　大企業のベンチャー利用　新素材技術=アドバンスト・ソフトマテリアルズ、クラウドソーシング=ランサーズ ◆資金調達に見る「日米格差」

2月7日からソチオリンピックが開幕した。晴れの舞台で闘う冬季オリンピックの選手たち。 　一方で2020年の東京オリンピックを目指し、日本のスポーツ界はメダル獲得へ必死の形相だ。JOCがブチ上げた東京五輪の目標は「金メダル30個前後、国別順位で3位」というもの。過去、日本の最多金メダル数は1964年の東京と04年のアテネで記録した16。「30個前後」はその2倍近くになる。 　選手だけでなく、企業も東京五輪需要に懸命だ。東京五輪によって14.9兆円の新規需要が生まれるが、そのうち12.6兆円のインフラ投資は、五輪がなくても実施される予定だった案件が多くを占める。 　メダルを目指す選手強化の現場と、五輪特需を狙うビジネス界の動向に迫る!

「内向き」、「ゆとり」、「さとり」などと批判されることの多い日本の若者。だが、「内向き」と言われ、日本にとどまってくれるうちはまだマシなのかもしれない。 いま上の世代が作った閉塞感漂う日本に失望し、伸びゆくアジアへ飛び出す若者が増えている。熱意とやる気のある若者たちに、実は今の日本が捨てられはじめているのではないか。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2014年1月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆10年後が想像できてしまう、がんじがらめ日本を抜け出せ ◆リスクも閉塞感も小さいアジア ◆先輩和僑が語る「サクセスストーリーは自ら創れ」

都市部で、医療・介護難民が発生するかもしれない――。医療・介護の課題といえば、財政問題だけではない。仮に国費で何とか医療・介護の財源を支えたとしても、各地域で施設や人材が不足すれば満足なサービスは受けられない。 　医療・介護の受け入れ能力が今後逼迫してくるのは、首都圏や名古屋などの大都市圏だ。2030年まではすべての都道府県で75歳以上人口が増加する反面、30年以降は減少に転じるところが多くなる。しかし、東京都や神奈川県、埼玉県、大阪府、愛知県などの3大都市圏では、30年を過ぎてからも75歳以上人口は増加し続ける──。 　地方の高齢化がピークを過ぎた後も、大都市圏の医療・介護需要の増加には拍車がかかるだけでなく、財源である住民税も減少していく。 　高齢化のピークが迫る中、対策は待ったなしだ。

スマホの普及で、「誰でもいつでもどこでも」ネットにつながる環境が急速に整ってきた。その裏側で、ネットの閲覧を奪い合う熱戦が繰り広げられている。ウェブサイトの閲覧数を競う、「ページビュー(PV)争奪戦」だ。 　PVとはあらゆるウェブサイトの実力を測る共通指標。ヤフーやサイバーエージェントなどのネット専業に限らず、メディアや一般企業、個人などもPV獲得に関心が高い。 　無数のウェブサイトをページビュー(PV)争奪戦に突き動かしているのが、インターネット広告市場の成長だ。2012年のネット広告市場は8680億円へと拡大。新聞・雑誌広告の合計に匹敵する水準となり、4マスと呼ばれるテレビ、新聞、雑誌、ラジオの各広告市場と比べ、成長力は断トツである。 　主要サイトのPVランキング、スマホで変わる勢力図、ホリエモンとサイバーエージェント藤田社長の対談から、8680億円市場の表と裏を解明する!

人づき合いは距離感が9割! 苦手な相手ともストレスなく付き合い、人間関係をスムーズにするためのノウハウを大公開! 長く仕事をしていると、ウザい相手だけど、どうしても一緒に仕事をしないといけない上司や取引先も出てくるし、自分が同僚からウザがられてしまうこともある。そうした人間関係のトラブルを避ける秘訣は、「つかず離れず」の関係を維持することだ。人間関係のメンテナンスを「つかず」、さりとて「離れず」のスタンスでキープしていくことで、ストレスから解放され、人間関係もスムーズになる。 ウザい相手とのつき合い方、自分が相手からウザいと思われないための人脈構築術を紹介する。

ポツダム宣言を受諾した日本の降伏をもって、 太平洋戦争が終わりを迎え、第二次世界大戦はその幕を閉じました。 誰でも、歴史の授業で必ず一度は耳にするこの「ポツダム宣言」。 しかしなんとなく概要は知っていても、その条文まで目にしたことがあるという人は、 なかなかいないのではないでしょうか。 日本における終戦にとても大きな意味を持つこのキーワードを、 条文から改めておさらいしてみましょう。 はじめに ●ポツダム宣言の概要 ●国民への公表 ●日本政府の黙殺が、原爆投下のきっかけになった?? ●原爆の投下 ●ソ連の対日参戦 ●最高戦争指導者会議 ●天皇の聖断 ●第二の聖断～戦争の終結 ●ポツダム宣言条文 【ポツダム宣言　全文】 【ポツダム宣言　全文及び口語訳文】 【ポツダム宣言　英語原文】 おわりに

ビジネスでよく間違える漢字425 江藤　蓮 「制作」と「製作」 「ご高恩」と「ご厚恩」 あなたは正しく使い分けていますか? =============================================== 難しい漢字も正しく使い分けができれば、 上司・同僚からも取引先からも一目置かれる存在に! =============================================== この本では、同じ音でありながら、漢字の使い分けに迷う「同音異義語」や、同じ読みでも漢字が異なる「異字同訓」の言葉のなかでも、とくに使い分けの難しいものをピックアップして解説しています。 ビジネスで恥ずかしい思いをしない為の「転ばぬ先の杖」として、社会人必読の一冊です! <著者> 江藤　蓮 広告制作会社の制作から編集プロダクションを経てフリーライター&エディターになる。 自己啓発書や日本語の使い方に関する実用書、雑学書などを多く手掛けており、『日本語に強くなる本』、『漢字』、『ナゼ?どうして?に答える本』、100円ショップの「雑学シリーズ」、『ツキを呼ぶ法則』、『幸せを呼ぶ法則』などの原稿を執筆。

なぜ日本企業は「会議のための会議」を繰り返すの!? ―何も決められないのは、ゴールへの「意思決定の基準」が曖昧なせいです。 誰であろうと、何かを決めるとき、どんな決断も最終的には一瞬で下します。 その決断の一瞬を導くまでにどれだけの時間を費やすのか、それによって、 有効に時間を使える人と、そうでない人に分かれるのです。 グダグダな時間を削除して生産性アップ! ちょっとした思考の変換だけで誰にでも身につく、即決のメカニズム。

ワードで文章が書けるだけで、アナタもKindle、iBooks、koboへ電子書籍を一括配信できるって知っていました?本書では売れる電子書籍の作り方と今話題の電子書籍投稿サイト「BookSpace」を使って簡単に電子書籍を販売する方法を徹底解説。本を出版したいけど紙の本はちょっとハードルが高い、いつか作家デビューしたい人必見!!この本に電子書籍のすべてがつまっています。 はじめに 序章 第一章　売れる電子書籍を作るには? 第二章　売れる企画を立てよう 第三章　原稿を書く 第四章　誰でも作家になれる 第五章　Wordで文章を書くだけで、アナタもKindle、iBooks、koboで配信ができる

世界に通用する企業になり得た秘訣は? なぜマン島TTレースへ挑戦をしたのか? 成功へつながる8つのメソッド! 【目次】 はじめに 1.本田宗一郎と本田技研工業 2.マン島TTレースへのチャレンジとは? 3.大きな志、夢を持ち続けること 4.失敗を怖れずチャレンジすること 5.ピンチをチャンスに変えること 6.諦めないこと 7.競うことは自分を磨くこと 8.得手を伸ばすこと 9.オリジナルを追求していくこと 10.最高のパートナーと出会うこと 11.年表

「彼、がんばりすぎじゃない?　あれじゃ長続きしないよ」 「彼女、一生懸命やりすぎ。周囲から浮いてるよ」 就職して間もない20代。 がんばりすぎて空回りしていませんか? 実は、 「まわりが見えてくる」 「自分が見えてくる」 「仕事が見えてくる」 というのは、ふっと力を抜いたときなのです。 本書では、仕事で無理しない、がんばらない、心配しないためのコツを、 20代にしなくていい、20の「残念リスト」として大公開! ・仕事 ・時間術 ・勉強法 ・人間関係 ・お金 と、カテゴリごとに解説します。 ああ、こうすればいいんだ、今度からこうしようと思えたら、 仕事も人生も好転するはず。 【目次】 はじめに　もっと力を抜けばうまくいく! 第一章　20代にしなくていい仕事　無理しない、がんばらない、心配しない ●「20代にしなくていい仕事1」嫌いな仕事はしなくていい ●「20代にしなくていい仕事2」がんばらなくていい ●「20代でしなくていい仕事3」苦労しないでいい ●「20代にしなくていい仕事4」無理しないでいい 第二章　20代にしなくていい時間術　ムダにしていい、気にしないでいい ●「20代にしなくていい時間術1」時間を気にしなくていい ●「20代にしなくていい時間術2」えこひいきしてもいい ●「20代にしなくていい時間術3」完璧にやらないでいい ●「20代にしなくていい時間術4」反省しなくていい 第三章　20代にしなくていい勉強法　資格はいらない、新聞も本も読まなくていい ●「20代にしなくていい勉強法1」新聞はとらないでいい ●「20代にしなくていい勉強法2」資格なんて取らないでいい ●「20代にしなくていい勉強法3」専門分野は持たないでいい ●「20代にしなくていい勉強法4」眠くなる本は読まなくていい 第四章　20代にしなくていい人間関係　いい人にならない、嫌いな人とはつきあわない ●「20代にしなくていい人間関係1」「いい人」にならなくていい ●「20代にしなくていい人間関係2」嫌いな人とはつきあわなくていい ●「20代にしなくていい人間関係3」名刺は集めなくていい ●「20代にしなくていい人間関係4」ランチメイトなんかいらない 第五章　20代にしなくていいマネー術　貯めなくていい、節約しなくていい、心配しないでいい ●「20代にしなくていいマネー術1」貯金などしなくていい ●「20代にしなくていいマネー術2」節約なんかしなくていい ●「20代にしなくていいマネー術3」人と同じことをしない ●「20代にしなくていいマネー術4」ルールは守らなくていい

「きくこと」は、ヒアリング(聞く)、リスニング(聴く)、そしてクエスチョニング(訊く)です。 100点満点の正解を持たない時代だからこそ、 正解に到るために「どうして?」「なぜ?」をとことん掘り下げる 「imquisitive mind=きくことリスト」が必要。 これほど信頼され、相手に好かれるスキルありません。 しかも、だれでも、簡単に身につけることができるのです! 「こんなこときいたらバカにされるかも……」と考えてはいけません。 きけばきくほど信頼され愛され、仕事がうまく進みます。 このスキルを身につければ鬼に金棒! 100回プレゼンし説得するより効果的な“仕事の技術”

どんな人にも好印象! 　モテる三枚目になれる話し方! 人気芸人たちから学んだ、最強のモテ話術を一挙公開! 話をする前の下準備から、失敗してしまったときのリカバリー術まで徹底解説。 人間関係すべてに活用でき、誰でも実践可能な話し方のテクニックがわかります。

〈目　次〉 まえがき 第1章　自分探し 1　何をやりたかったのさ 2　後悔だけはしたくない 3　五月病社員への荒療治 4　むなしかった人生相談 5　また会社員に戻りたい …ほか 第2章　仕事の本質 1　人事部長が知った痛み 2　おばあちゃんの特等席 3　面接に元同僚現れ当惑 4　挫折と決めつけないで 5　3年も遅れた合格通知 …ほか 第3章　自分らしく生きる 1　上司の色のカメレオン 2　ピンクの栄光いずこ 3　ぜい肉落とした時、私は 4　自分にウソはつけない 5　雷オヤジに励まされて …ほか 第4章　人生の先輩 1　やっぱり好きだから 2　一喝され、踏み出せた 3　女性だけ実力主義の謎 4　親子ほど年離れた同期 5　小言オヤジ社員の正体 …ほか 第5章　怪我の功名?　人生の転機 1　組織の論理とすれ違い 2　働き方変えた体の変調 3　もう新米社員じゃない 4　仕事あれど保育園なし 5　独りで抱え込んだ悩み …ほか 第6章　会社愛　仕事愛 1　逆境でこそ前向き思考 2　笑顔の老兵、心で泣く 3　出来るか「勇気ある撤退」 4　変らない会社に不安 5　億万長者になれたのに …ほか 第7章　組織と自分 1　「鶴の一声」で右往左往 2　「さん」付けで呼ぶ知恵 3　純朴な夫が嘘をつく時 4　謎を呼ぶすしとうな重 5　外資で夏休み取ったら …ほか あとがき(私自身の話を) ●事件になった会社で ●変化することとは… ●気がつけば複職人生 あとがきのあとがき

あなたを成功へと導く言葉たちがここに! 人生に役立ち、仕事にも活きる数々の名言! Facebookで多くの指示を集める著者の心温まる文章を添えた名言集第2弾。海外の偉人編です。 勇気がほしい...自身をつけたい...自分を変えたい...そんなとき、 あなたの心を鼓舞し、またときにはそっと寄り添ってくれる名言たちが満載の1冊。 アインシュタイン 、カルロス・ゴーン、スティーヴ・ジョブズ 、ウォルト・ディズニーなど、 140名以上の言葉たちを収録しました。

偉大なる起業家・スティーブ・ジョブズ。 経営のカリスマであり、コンピュータの申し子であった彼は 信じられないほどの情熱と研ぎ澄まされた感覚をもとに つぎつぎに革新的な製品を送りだしてきた。 アップル社のことをどう考え 働くスタッフをどう考え どこに到達したかったのか? 彼の残した人生の指針となる名言を心に刻み、味わう! 英語の勉強にも役立つ原文付き

偉大なる起業家・スティーブ・ジョブズ。 彼の残した名言を心に刻み、味わう! 英語の勉強にも役立つ原文付き

億万長者になって、経済的にはまったく働かなくてもよい状態でも、毎日8時間以上、働いてみたいと思うことは何ですか? 誰でも楽しみながら、成功へと近づく「戦略的・寄り道キャリアメイク」で天職に出逢えるたった5つの方法で、あなた自身が思い描く本当に幸せで満足できる人生を手に入れましょう!

Stay Hungry. Stay Foolish. 2005年スタンフォード大学の学位授与式でのスティーブ・ジョブズ氏の卒業生へ向けたスピーチは、多くの人に感動を与えた名スピーチと評されています。そのスピーチを完全収録し、訳文のほか、対訳形式も同時掲載しているので英語の学習にもなります!

経済政策を優先してきた第二次安倍政権だが、2013年末に安倍首相が靖国神社に参拝。中国、韓国のみならず、在日米大使館も「米国政府は失望している」との異例の声明を発表した。現在、外交的には厳しい立場に立たされている安倍首相だ。 　金融緩和政策、財政出動、成長戦略の「３本の矢」でアベノミクスは構成されている。そのアベノミクスを進める司令塔、財界の安倍親衛隊「さくら会」、ネット右翼との関係、経団連の米倉会長との不仲…安倍首相を取り巻く人脈について詳しく解説。 　「限定正社員」という名で解雇自由化は進んでしまうのか？ 　会社員必読！解雇規制緩和の全内幕。 　横浜方式による待機児童解消の実現度は？ 　憲法改正についての首相の本音は？ 　安倍首相の秘められた本心と、首相を取り巻く人脈に迫った！

核実験を続け、国際社会からの経済制裁が続いている北朝鮮。金一族の若きプリンス・金正恩が最高指導者となって２年目となるが、北朝鮮メディアでは連日、金正恩第一書記の現地指導をはじめ経済ニュースが大きなスペースを占めるようになった。３月には「経済建設と核武力の並進路線」を公言、経済の立て直しに力を入れ始めた。「経済強国」建設をアピールし、国を挙げての経済成長を目指しているようだ。 　だが、12月に金正恩第一書記の叔父・張成沢氏が失脚。経済改革を重視した張氏の失脚で北朝鮮の経済政策に変化は起こるのか。 　北朝鮮住民の収入状況、経済政策など、若き指導者の登場で変化する北朝鮮に迫る！

膨らみ続けるオタク市場。市場分析だけではない、具体的な成功や失敗例の解説も交え、すぐに応用可能なオタク相手のビジネスヒントを伝授します。「自分はオタクじゃないけど、オタク相手への商売はしたい」という人にオススメのビジネス新書です。

肉体労働にも頭脳労働にも当てはまらない第３の労働「感情労働」をご存じか。職務として、表情や声、態度で適正な感情を演出することが求められる仕事のことで、過度の疲労や精神的ストレスを招く労働問題として、関心が高まりつつある。 　働くうえで、感情をどうコントロールしていけばよいか。上手に感情をマネジメントすることで仕事の成果を高める方法を学ぶとともに、そうした感情労働で疲弊しないための方策を考えていこう。 　＜主なテーマ＞ ・理解できない上司や部下にどう向き合うべきか ・プロジェクトリーダーはメンバーの感情をどうマネジメントすればいいか ・突っかかる人、話さない人、混乱させる人、ずれている人、話しすぎる人、それぞれへの対応 ・営業スキルとしての感情労働～気質別８つのタイプ～

米国市場における2013年の年間販売台数は約1750万台と予想され、リーマンショック前の水準に戻る。「モーターシティ」デトロイトで米自動車産業の今を取材した。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年12月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆GMガースキー副会長インタビュー ◆アメリカの製造業を支える日本企業 ◆再起を図るビッグスリーの行方

先日、破産法適用となったデトロイト市。2012年に破綻したコダックをはじめ、ゼロックスなどの大企業に雇用の半分を頼ってきたニューヨーク州ロチェスター市。デトロイト市からは、多くの自動車産業が去り、ロチェスター市では大企業の雇用が10％を切った。日本からも製造業の海外移転が止むことなく続いている。それまで頼っていた企業に去られた後、残された町には何ができるのか？２つの都市にヒントがあった。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年12月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆「犯罪都市」デトロイトを歩く ◆企業城主に頼らない町づくり ◆消えた雇用を取り戻すコダックOB

殴り込みをかけるセブンイレブンを迎え撃つスタバにドトール。反転攻勢を狙うネスレやコカコーラにサントリー。老舗のＵＣＣ上島、キーコーヒーも健在の分野に、「すき家」も参戦－－。 　日本は世界４位の巨大コーヒー市場。その覇権争いは、商社から焙煎、メーカー、流通、外食、小売りまで業界の垣根を越えての大乱戦だ。このホットな闘いを追った。

カジノ解禁の議論は何度もブームと退潮を繰り返してきたが、いよいよ本格的な解禁への道筋が見えてきた。すでに東京・お台場をはじめ、日本各地で誘致合戦が繰り広げられており、国会審議次第だが、早ければ１６～１８年度には日本でカジノが誕生する。 　そもそもカジノって何なのか、カジノができると何がどう変わるのか、そして解禁論者の狙いは何か、といった基本事項から、日本各地の誘致状況、すでに海外のカジノで稼いでいる日本企業の紹介、未成年者やギャンブル依存症への対応などを解説。この１冊でカジノを理解しよう。

２０１５年からの相続増税を控え、相続への関心が高まっている。 不動産を活用すれば節税効果が高いことは知られているが、借金をしてまで不動産投資をした結果、 財産を減らすことがあっては本末転倒だ。土地や相続に関する正しい知識を持ち、家族・親族が納得する相続対策を紹介（はじめに、より） ＜目次＞ 第１章　土地と税の基礎知識 ■増える相続税の課税対象者 ■Ｑ＆Ａ　土地と税の基本を知る ■いい土地と悪い土地を見分ける ■不良資産の代表格「底地」 ■将来に禍根を残す、売却できない実家の共有 ■相続時に障害となる実家の敷地の子どもの家 ■手続きの迅速化でハードル上がった物納 第２章　知って得する１０の相続ノウハウ ■ノウハウ１　タワーマンション活用で高い節税効果 ■ノウハウ２　相続税評価額を下げる土地の分け方３パターン ■ノウハウ３　税制改正で使い勝手が改善、「小規模宅地等の特例」活用法 ■ノウハウ４　相続税額を左右する広大地評価の適用 ■ノウハウ５　広大地評価の落とし穴、相続税評価額と時価が乖離 ■ノウハウ６　都市部農家の相続、４種類の色分けで対策 ■ノウハウ７　一歩先の節税策、中古マンションを賃貸に ■ノウハウ８　夫婦で不動産を共有に、特別控除のメリットも ■ノウハウ９　自分の土地を測る、測量は相続対策の第１歩 ■ノウハウ１０　一般社団・財団法人に資産移転、将来にわたる計画が不可欠 第３章　不動産活用の落とし穴 ■固定資産税の悪夢、中小ビルオーナーの苦悩 ■現実のそぐわない土地の評価、過大徴収の固定資産税 ■実情告白　アパート・マンション・ビル経営の泥沼 ■節税の落とし穴、安易な法人設立は逆効果 ■税理士・弁護士が見た「相続」が「争族」に変わる瞬間

今は「第３次アウトドアブーム」なのはご存じか。１９５６年に日本隊がヒマラヤの巨峰マナスルへ世界初登頂した第１次、１９９０年代の「日本百名山」ブームが起きた第２次に続いて、２００８年ごろから「山スカート」や野外フェスに象徴されるファッション革命で若い登山者が急増したのが、この第３次だ。富士山の世界文化遺産登録も後押しする。 　国内の登山、キャンプなどアウトドア用品市場は０８年以降４年連続で増加、１３年も前年比５・４％の成長を見込む。関連メーカーはもちろん、不動産デベロッパーや家電量販店まで巻き込んだブームを探る。

いま派遣制度が大きく変わろうとしている。派遣法は１９８５年の制定以来、対象業務の拡大など規制緩和が続いてきた。だがリーマンショック後の「派遣切り」で状況は一変。民主党への政権交代もあり、２０１２年に行われた法改正では「日雇い派遣」の原則禁止など、規制強化へと初めて舵を切った。そして今、ホットな話題が派遣期間制限のあり方だ。 　派遣法をめぐる議論の中では、派遣会社の責任を強く打ち出し、雇用の安定を狙っている。だが、派遣先の企業を巻き込まないと、その実効性は薄い。派遣制度の実態に迫る。

２０１３年７月、ソフトバンクによる米スプリント・ネクステル買収が完了した。早速、同月からデータ通信が無制限となる割安プランを投入するなど、日本で傘下通信３社をＶ字回復させてきたノウハウを生かし、陣頭指揮を執る孫正義社長。だが、ここまでの道のりは険しかった。 　スプリントを1.6兆円（当初）で買収すると発表したのは、ＫＤＤＩに対抗してイーアクセスの買収を決めたわずか２週間後。他社との争奪戦に発展し、買収額上乗せで、ようやく買収にこぎ着けた。 　この間、立て続けに思い切った決断を下してきた孫社長は、何を考え、どう動いたのか。孫社長やキーマンへの直撃取材をもとに、１年間を『週刊東洋経済』の記事で振り返る。

あなたが勤める会社に新卒で入社してから定年までに取得できる給料の総額（生涯給料）はいくらになるのか？さらに、同業他社や周りの会社との差は？　 　個別の企業ごとの数字も気になるが、全体として日本の給料はどう変化しているのか―――？ 　主要業種や他国との比較、独自試算による各種指標・ランキングなどで、「ニッポンの生涯給料」をあきらかにする。 　【収録した独自試算】　 　・業種別平均生涯給料 　・会社別にみる生涯給料 　・生涯給料ランキングトップ２０社 　・下落幅ランキング上位２０社 　・業種別・生涯給料ランキング

「集団訴訟」……。米国では「クラスアクション」という名で知られる。たった１人の訴えであっても同じ被害者が多数になれば、賠償金額も莫大なものとなる。今秋の臨時国会において日本でもこの「集団訴訟制度」に向けた法案が提出されようとしている。個人が訴訟を起こせなかったり、対象となる請求が消費者契約のみだったり、米国のクラスアクションのようにならない仕組みが盛り込まれている。 しかし、慶應義塾大学大学院経営管理研究科の岩本隆特任教授によれば、中長期で見た場合、企業にとって最大で10兆円のコストが生じる可能性があるという。 忘れてならないのは、事業者の構成員１人ひとりもまた消費者であり、みだりな訴訟によって企業体力が消耗すれば日本社会全体にとってマイナスでしかないということだ。消費者のより良い救済を目指すこの制度が、回りまわって消費者自身の懐を冷やす結果に陥っては本末転倒である。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年10月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆消費者庁、消費者団体VS経済界 推進派と慎重派の埋まらない溝 ◆最大コスト10兆円!? 企業が打つべき対策 岩本 隆（慶應義塾大学大学院特任教授）

「弁護士を続けていくべきかどうか、正直悩んでいる。普通に家庭を築いて、安心して暮らすことができない」。２０代の新人弁護士の男性の本音だ。 　弁護士だけではない。会計士や税理士といった、難関の試験を突破し、高度な専門知識や能力を持つ、社会的地位も高いはずの「士業」が、大きく揺らいでいる。 　人気失墜のロースクールを尻目に、出願者数が伸びる予備試験。登録抹消が急増する会計士、難化する一方の税理士試験－－。なぜこんなことになってしまったのか。そして、これからいったいどうなるのか。それぞれの「士業」の現状と改革案の失敗などを深くリポートした。

言いにくいことでもはっきり言いたい。 それもメディアの一つの使命と考えるからだ。 なぜ消費税1～2％に匹敵する燃料費4兆円が資源国に垂れ流されていることを問題視しないのか。 この国の資源のなさ、産業立国というよって立つ基盤を直視すれば、 国家として原発を推進するという立ち位置に戻る必要があるのではないか。 民主党政権がとってきたエネルギー政策を棚卸しし、 原子力技術と放射能の現実と合わせ、冷静に決断する必要がある。 ※本書は月刊誌『WEDGE』2013年9月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆民主党のエネルギー政策を棚卸しする ◆なぜ原子力発電を推進すべきなのか ◆原子力技術はコントロール可能 ◆1mSvにこだわれば別のリスクを招く

今や「流行語」とも言えるビッグデータだが、 実は流行する前から「ビッグデータ的なもの」は生活の中にいくつもあった。 ビッグデータの活用とは、「データマイニング（Mining＝採掘、鉱業）」と呼ばれるように、 大量の情報の中から有用な事実を発見することだ。 データマイニングでは、結果のみが重視される。 因果関係ではなく、相関関係に注目するのがビッグデータ活用のポイントである。 身近な例から「文系でも分かる」ビッグデータ的なものを紹介する。 ※本書は月刊誌『WEDGE』2013年8月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆アメリカンフットボール、漢方、民俗学　文系でも分かるビッグデータ概論 ◆ビッグデータ活用に向け　日本に立ちはだかる課題

獲れるだけ魚を獲り、大漁旗を掲げて港へ戻る。 同じタイミングで同じ魚が大量に水揚げされるため、 魚の単価は下がり、利幅は薄くなる。 このやり方を続けていると、漁業資源は枯渇する。 儲からない上に、資源は減り続ける。 取材で明らかになった漁業の現状はあまりに深刻であった。 ※本書は月刊誌『WEDGE』2013年8月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆クロマグロ一網打尽　世界中でウナギ乱獲 ◆初の本格的資源管理　佐渡甘エビ漁の挑戦 ◆漁業改革　やることは決まっている

「駐在員事務所を開設した」、「安倍首相が財界人40人を連れてミャンマー訪問」。 日本にいると、あたかも日系企業の進出が進んでいるように錯覚する。 だが、実業を伴って進出した企業は少なく、どこも「現地を調査中」。 首都では欧米化が着実に進み、地方では現地資本による工業団地の造成も始まっている。 １年ぶりに現地を訪れてみると、日本からは見えないミャンマーの姿が浮かび上がってきた。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年7月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆更地のティラワ　開発進むパティン ◆1年で様変わりした　ヤンゴンの町並み ◆かつての援蒋ルート　中国の影響はいかに ◆目立つ米韓企業　日本が狙う商機は？ ◆日本の生命線　ダウェーへの関与 ◆日本とミャンマーの架け橋になる人々の挑戦 ◆人物往来　日本とミャンマーの架け橋になる人々の挑戦

韓流ブームに沸く日本だけでなく東南アジアでも韓国ドラマは大人気だ。 韓国ドラマ躍進の背後には政府の後押しもあるが、海外展開に適した制度や、若いクリエイターに制作を任せるという風土も大きく影響している。 ドラマなど日本のコンテンツも、韓国を凌ぐことはあっても劣ることはない。 国内市場が縮小するなかで、これまでの国内向け作品の輸出から、海外マーケットを狙った作品も生まれつつある。日本のコンテンツは、もっと世界で売れるはず。さぁ、「クールジャパン2.0」の幕開けだ。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年4月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆アジア席巻！韓国ドラマ　国策だけじゃない強さの秘訣 ◆逆襲かける日本のテレビ局 ◆海外展開阻む著作権制度　解決策はあるか

中国国内の知財訴訟は6万件（12年）で、日本の500件、米国の8000件を大幅に上回る。 懸念されるのは、中国企業の世界進出が進めば国外でも、訴訟を乱発する可能性があることだ。 加えて、アップル対サムスンの訴訟が世界中で展開されるなど、知財の世界は大きく動いている。 元ホンダ知財部長の久慈直登氏の論考と、企業の取り組みから日本のとるべき方策を考える。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年3月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆知財戦略における攻撃と防御 ◆模倣品対策、ライセンス供与…、 実例から学ぶ「知財活用術5カ条」

石油産業がはじまったアメリカで「シェールオイル・ガス」という、新しいエネルギーが掘り出されたのは偶然ではない。失敗を恐れない精神と、たとえ失敗したとしても再挑戦できる土壌が、アメリカで「革命」を起こした。 日本では、シェールガス由来の安い液化天然ガス（LNG）を輸入することができるか否かが話題となるが、問題はもっと大きい。 エネルギーの「革命」が可能になるアメリカは製造業の競争力を回復させ、一方で、中東への関与を減らすのではないかと心配されている。日本はこの「革命」にどう対処していくのか……。 ※本書は月刊誌「WEDGE」2013年1月号の特集記事を編集し、電子化したものです。 ◆ゴールドラッシュ再来　沸き返る北の町 ◆進むオイルシフト　増える天然ガス利用 ◆日本の皮算用とアメリカの思惑 ◆40年前から変わらぬ金川千尋の信念

司馬遼太郎が『坂の上の雲』で描いたのは、２０世紀初めの日露戦争までの数十年間だった。富国強兵と殖産興業によって、列強の一角に上り詰める時期の日本を生き生きと描いた。 　１００年後の日本は、司馬の描いた時代と正反対に、人口も、経済も、世界的な地位も、縮小、低下していく。まるで明治や昭和の高度成長期に駆け上がった坂道を、今度は数十年かけてゆっくりと下っていくかのようだ。 　本書では２０５０年を中心に、３０年から６０年にかけての時間軸で、将来われわれの生活がどのように変わるのかを展望する。そのうえで、危機をチャンスに変えるきっかけを考えてみたい。

ツイッターやフェイスブックを上回る猛スピードでユーザーを獲得しているスマホ向け無料通話・メールアプリのＬＩＮＥ（ライン）。それも日本だけではなく、世界中でユーザーが増えている。同じようなサービスが多々存在する中で、なぜＬＩＮＥがここまで成長したのか――。 　ＬＩＮＥが世界ではやる理由や、そのビジネスモデルの解剖、さらにこのアプリを生んだＬＩＮＥ株式会社の潜入取材やトップインタビューなどで、ＬＩＮＥの全貌を明らかにする。またローソンや首相官邸など、ＬＩＮＥを使ったコミュニケーションの最前線も紹介する。

経営者に助言を行うコンサルティングファームの代表がマッキンゼーだ。 　マッキンゼーの出身者たちは緊密にネットワークされ、「マフィア」と呼ばれることもある。その関係から生まれるビジネスや事業は多い。また、ツイッター、ディー・エヌ・エー、ミクシィのSNS３強に、野菜ネット販売のオイシックスやｉＰＳ細胞関連のリプロセルなど、マッキンゼー出身者が経営する企業も多い。さらに茂木敏充・経済産業相、上山信一・大阪府市特別顧問など、国や自治体の中枢にも出身者のネットワークが広がっている。 　マッキンゼーのいったい何がすごいのか。出身者による４つの誌上講義と日本支社長トップへのインタビュー、ライバルであるボストンコンサルティンググループとの対比などから、その深奥に迫る。

若者の学力低下が懸念される日本だが、こうした中で優秀な生徒を集めたのが、私立の「中高一貫校」だ。６年間かけて勉強させるプログラムが見直され、難関大学への進学実績を積み上げていく。この動きに触発されて、公立でも一貫校の開校ラッシュが続いた。 　さらに、全国から親子の集まる乳幼児知育スクールが注目を集めている。もはや「エリート教育は３歳までが勝負」の時代なのだ。 　かつての開成→東大→財務省のような、約束された黄金ルートはもう存在しない。　本書では、幼児の英才教育から中高一貫校まで、教育現場の新しい姿を示した。これもグローバル時代の現実のありようである。

安倍首相の鶴の一声で、ネット販売の原則解禁が決まった大衆薬。年初の最高裁判決以来、かつてないほど大衆薬が注目されているが、当の主役は戸惑っている、といった状況だ。市場規模は１兆円を少し上回る水準で、自動車の２％程度しかなく、長期的に縮小傾向が続く。周囲が成長戦略の目玉とはやす割に元気がないのである。 　最大の要因は健康食品（健食）やサプリメントとの競合だろう。「大衆薬は摂取しすぎると危ない。健食やサプリは大丈夫」。もちろんこれは事実と違う。健食、サプリが原因の健康被害もあるし、逆に取りすぎて平気なものは効能が怪しい。それでもこうした妄信は根強くある。 　本書では、ネット販売に揺れる大衆薬業界の動向に加え、胃腸薬や解熱剤などのカテゴリー別の状況を詳しくまとめた。

アベノミクスに期待と不安を感じながらも株高・円安で一息ついている日本に対し、逆に不安だらけで日本を見つめている国が韓国だ。 　安倍晋三、朴槿恵政権ともに、発足前後から続く外交的対立が経済面でも生じている。「アベノミクスは失敗する」と韓国メディアや有識者が批判すれば、日本も「韓国経済が危ういから日本を批判している」との舌戦が、半年以上続いている。では、そんなに韓国経済は悪いのか。 　よく見ると、公約として掲げたが故の財閥規制と、経済成長の主役である企業をどう生かすかで苦心する朴政権の姿が見えてくる。円安が急速に進んだため、対応に手間取る韓国企業や国民の胸の内も垣間見える。 　一方で、日本企業の韓国への直接投資がこの数年で急増し、韓国市場は日本企業にとって有望という現実も浮上。韓国がこの半世紀に受け入れた海外投資累計額で日本は２位。それだけ日韓の経済関係は成熟しているのだ。批判ばかりでこの関係を壊してしまうのか。今こそ、冷静に隣国との関係を見つめるときだ。

東京電力・福島第一原子力発電所の事故発生から２年半ちかくが経過した。同原発近くの港では、海水の放射性物質の汚染濃度が原因不明のまま上昇し、事故収束のメドは一向に立たないなか、全国の原発が再稼働に向けて動き出した。 　安倍政権が成長戦略の柱の１つとして推進する原発輸出政策も問題含みだ。年内をメドにエネルギー基本計画を策定するとしているが、安倍政権が原発を将来的にどう位置づけるのか、方向はまだ見えない。中小企業は電気代値上げに苦しみ、事故収束に当たる労働者の不足も懸念される。３・１１後、原発に起因する問題は何一つ解決したとはいえないだろう。 　７月に投開票が行われた参議院選挙の争点の一つは原発再稼働の是非だったが、残念ながら論戦が深まったとは言いがたい。５つの争点を軸に、原発と東電をめぐる問題点を徹底検証した。

2015年からの施行が決定した税法改正で、相続税の課税対象となる相続は約2倍に！ サラリーマンが相続税を払う時代、税務署は「こうすれば安く済みます」などとは教えてくれない。新法の基本的知識とさまざまな節税対策で知識武装し、身を守るための１冊。

ネット通販の登場で「買い物のあり方が根本から変わった」と言っても過言ではない。ＩＴ活用のマーケティング理論を駆使し、新たな買い物市場を創出している。 　とくに日本最大のインターネットショッピングモールである楽天は、１９９７年５月に１３だった店舗数が、現在は４万を超す規模にまで成長。さらに約４０の多様なサービスも抱えた「楽天経済圏」を介する、世界でも例のないモデルだ。 　楽天といえば様々なポイント施策が有名だが、成長の理由はそれだけではない。大量の注文や納品をを支える物流体制や、“リアル”の世界への切り込み方、さらに各店舗向けに売上を伸ばすアドバイスをする「楽天大学」やECコンサルタントの実態などを、キーマンへのインタビューを交えながら詳しくリポートした。

ＬＧＢＴとは、レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダーから、それぞれの頭文字を取った性的マイノリティを指す総称だ。性の「多様性」を表現するのに６色レインボーをシンボルにする彼らの存在を、日本でどれだけの人が知っているだろうか。 　英国人では６％、日本では約４％がLGBTと言われている。約３０人に１人と考えると、決して少ない数字ではない。実は日本でも、公務員や弁護士、有名企業などに勤める人の中に多くいるのだ。そのLGBT市場は６兆６０００億円。意識している人は少ないが、最後に残された巨大市場といえる。 　本特集ではLGBT基礎用語や、海外・日本の企業の取り組みや法整備の現状、さらにLGBTが抱える家庭の問題などをリポートしたほか、収録したマツコ・デラックス氏など識者インタビューを通じて、LGBTへの理解を深めてほしい。 　（なお本特集は、社会とLGBTの架け橋を築いた人や団体に授与される「Tokyo SuperStar Awards」の2012年メディア賞を受賞した）

ダウンロード数が1500万件を突破し、ますます勢いに乗るスマホ向けゲームアプリ「パズル＆ドラゴンズ（パズドラ）」。1個100円弱のアイテム販売だけで、月商100億円を超えるお化けタイトルだ。ここまで成功した理由と今後の課題を、開発元ガンホーの森下一喜社長と山本大介プロデューサーへの単独インタビューで探る。 　また「そもそもパズドラとは何なのか」の紹介に加え、夏野剛氏・マックスむらい氏への「パズドラのすごさ」に関するインタビュー、パズドラを追いかける国内外の競合アプリ、そしてゲーム業界の３強である任天堂・ソニー・マイクロソフトの巻き返し策、さらに未成年課金の問題も含めて、「パズドラ」を徹底分析した。

イチロー選手は打席に入る際、四股や肩入れ、またユニフォームの袖をつまむなど実に多くの動作（ルーティーン）を取り入れている。本書では、一流アスリートの実例を挙げながら、揺るぎない自信を生み、潜在能力を開花させる手法「ルーティン力」を紹介する。

懸命に勉強してスキルアップしたのに報われず、冷飯を食わされたり転職を繰り返すなど不遇をかこつ人が多い。彼らは何を間違ったのか？ブームに乗り、スキルアップ教にはまった人たちの現在を追うと同時に、今求められている「脱スキル」の仕事術を紹介する。

近ごろキャリア官僚を見直す動きが高まっている。不景気を背景とする1990年代後半からの官僚バッシングもあってキャリア官僚の印象はよくなかったが、民主党政権の体たらくや財務省主導体制の復活もあって、官僚を見直す動きが徐々に強まっているのだ。 リーマンショック以降、ベンチャー起業家や外資系企業に魅力がなくなったこと、大企業でさえ不安定なことから、官僚という職業が「安定感あるエリート」として見直されていることもある。実際、2009年から国家公務員試験受験者数は下げ止まり、反転している。 さらに最近は現職官僚や元官僚の本がよく売れているだけでなく、『米国製エリートはどこまですごいのか』（東洋経済新報社）、『官僚に学ぶ仕事術』（マイコミ新書）、『財務官僚の出世と人事』（文春新書）などの“エリート本”の類も売れている。官僚（エリート）そのものについての関心度が高いことを物語っている。 本書では、厚生労働省の元キャリア官僚であり、官僚の実態を知り尽くす著者が、日本のトップエリート・キャリア官僚の仕事力を徹底解説。彼らが組織の一員として、また個人としてどういう仕事力を持っているのかを通じて、生々しい霞が関の現場をも知ることができる。

人生とは究極の「企画」。いつか来る死の瞬間まで、いかに密度の高い時間を過ごすか。 ハプニング上等。転んでもタダでは起きない。一石二鳥で「時間を巻く」。 時間は直線的に流れるのではなく、膨張するもの。 与えられた箱の大きさは同じでも、その容量を増やすのは自分次第。 既成概念から自由になり、いかにして時間を自分の手で操ることができるか。 「ムダな時間を使わない」だけでなく「使った時間をムダにしない」ためにはどうすべきか。 常時100を超えるプロジェクトを同時に進める超多忙な人気プロデューサーの「常識外れ」のタイムマネジメント術に学ぶ。

営業利益率50％を超える超高収益企業ヤフー。そのヤフーが2010年代の営業益倍増に向け、抜本的な経営改革に乗り出している。 　振り返れば2012年3月、ヤフーが新体制へ移行するという発表は唐突なものだった。サービス開始以来、15期連続増収増益を成し遂げているにもかかわらず、経営陣を大幅刷新。井上雅博社長ら経営陣は会長職などにいっさい就かないという内容は、一見不可解にも思えた。「爆速でヤフーを変える」。宮坂学新社長が掲げたこの言葉は、ヤフーの新体制を象徴するものとして認知されるまでになった。 　日本のインターネットサービスの雄、ヤフーは今どう変わろうとしているのか。好調に見える彼らをそこまで駆り立てるものは何なのか。ヤフーの中枢部に密着した。

IT業界では、2011年～12年は「クラウド化」、12～13年はそれに加えて「ビッグデータ」がテーマだという。「ビッグデータ」とは何なのか。どう使うのか。 　スマートフォンやSNSの普及に伴い、そこから集まる口コミや購入・行動履歴などの情報が急増している。サーバーの能力向上によって、その膨大なデータを保存し、分析することが可能になった。今この「ビッグデータ」によって、マーケティング、製品開発、防災などが変わりつつある。これまで、IT投資はコスト削減に使われることが多かったが、ビッグデータは売上高を伸ばすために活用できる。多くの企業が注目する理由も、そこにある。 　では、先進企業はどのように活用しているのか。本書では、小売り、外食などの実例を見ながら、導入する企業側の目線でビッグデータを考える。

安倍政権の経済政策、いわゆる“アベノミクス”で 日本経済が上向くとの期待が先行し 株価は急上昇した (それがたとえ債務超過の企業や、疑義注記のつくような企業であっても)。 しかし、2013年5月に入ると、事態は一変、 株価は突如、乱高下し、市場は混乱が続いている。 実態が期待に追いつかなければ、市場には歪みが蓄積し、 やがて大きな揺り戻しに見舞われることになる…。 はたして、“アベノミクス・バブル”は終わってしまうのか、 それとも、長期上昇を続けた株価が調整に入っただけなのか？ 本書では、相場に踊らされずに、 しっかり見極め、賢く投資する術を解説する。 【おもな項目】 ●もう割安ではない！　歪み始めた株式市場 ●検証“アベ相場”のバブル銘柄 ●外国人「一極買い」の危うさ ●お得な銘柄を見極める ●ストラテジスト(専門家)の株価予測 ほか。 本書は『週刊ダイヤモンド』（2013年5月18日号）の第2特集を 電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれず、 特集だけを電子化したため、お求めやすい価格となっています。

今年に入り、急にメディアに取り上げられることが多くなった「シェールガス」。 これまで人の手の届かなかった地層から、 大量の天然ガスが採掘できるようになったことから、 そのインパクトは「革命」とも称されている。 特に米国では、各地でシェールガスやオイルの埋蔵が確認されており、 新たな金脈を求めて人が群がる“ゴールドラッシュ”の様相を呈している だが、本当の「革命」は、 そうした表層的なブームに留まらない。 『シェール革命』の本質は、特に米国が天然ガスという強力な武器を手にしたことで、 エネルギーをめぐる世界の地政学の構図が、 あっという間に変わったことにある。 ロシアは日本や中国へのアプローチを強め、 中東諸国も戦略の転換を余儀なくされる。 需要国の中国は自国内資源の開発に邁進し、 そのほか、豪州やアジアの資源国にも様々な影響が出始めている。 こうした世界規模の変化のなかで、 日本はどう世界と渡り合っていくのか。 特に、天然ガスの輸入は、 原発が止まるなかで、値上げが続出する電気料金の問題にも直結している。 シェールガスさえ手に入れば、電気料金も安くなるのか、 他にどういった手立てがあるのか。 本書は、シェールガスの入門書にもなるとともに、 目下世界で日々動いている各国の思惑や戦略、 日本国内の最前線の動きをレポートしている。 *『週刊ダイヤモンド』（2013年4月13日号）の第2特集を電子化したものです。 雑誌のほかのコンテンツは含まれず、特集だけを電子化したため、お求めやすい価格となっています。