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  • 金持ち課税――税の公正をめぐる経済史
    5.0
    「国はいつ、なぜ富裕層に課税するのか。今日、これほどタイムリーかつ意見の対立する問題はない。…20世紀の高課税は民主主義の影響だったのか、不平等への対応だったのか。…本書は、過去へさかのぼり、富裕層課税の歴史が現在の状況に何を教えてくれるかを示していく。…我々の考えでは、社会が富裕層に課税するのは、国民が国家は富裕層に特権を与えていると考え、公正な補償によって富裕層に他の国民より多く課税するよう要求する時だ」「1914年に大規模戦争時代が到来し、富裕層課税を支持する強力な新主張が生まれた。労働者階級が徴兵されるなら、公平に、資本家階級にも同様のことが要求される。…戦争の負担が平等でないなら、富裕層はより重税を課されるべきだ。…しかし、大規模戦争がなくなると、そうした主張は消えていく。代わりに、富裕層への高課税は新たな既存体制となり、富裕層への課税は「公正」だと、何の説明もなしに主張するしかなくなっていった。そのような状況で、富裕層の税が下がっていくのは不可避だった」(本文より)世界的に不平等が拡大するなか、税による解決は可能なのか? 歴史から新たな回答を提示する基本書。
  • 資本主義だけ残った――世界を制するシステムの未来
    4.3
    二つの資本主義が世界を覆っている。米国に代表されるリベラル能力資本主義と、中国に代表される政治的資本主義だ。この両者がはらむ、不平等の拡大と腐敗の進行という病弊の根本原因を喝破し、欧米の社会科学界を震撼させたベストセラー。「われわれの未来についての、重要な問題をすべて提示している」ゴードン・ブラウン(元英首相)「経済統計の第一人者[による]豊かな議論だ」ジェームズ・K・ガルブレイス(テキサス大学オースティン校教授)「北京に住むのか、ニューヨークに住むのか、決断のときは近づいている」エドワード・ルース(『フィナンシャル・タイムズ』紙)「この二つの資本主義が世界情勢を支配している。両者の共進化が今後数十年の歴史を形成することになるだろう」『エコノミスト』誌「データの収集、評価において、類まれな最高の経済学者だ」ロバート・カトナー(『ニューヨーク・レビュー・オブ・ブックス』誌)「現存する(おそらく)唯一の社会経済システムへの理解を刷新しようとする、あらゆる読者、研究者にお薦めする」ロバート・ラコノ(LSEレビュー・オブ・ブックス)
  • 大不平等――エレファントカーブが予測する未来
    4.3
    BREXIT、トランプ現象などの原因を、如実に示した一枚の図がある。『ワシントンポスト』紙が「現代政治のロゼッタ・ストーン」と評したエレファントカーブだ。横軸の100に位置するのがグローバルに見た超富裕層、0に位置するのが最貧困層。縦軸はベルリンの壁崩壊からリーマンショックの間に各層がどのくらい所得を増やしたかを示している。50-60番目の人たち(中国などのグローバル中間層=A)は所得を大きく伸ばし、80-90番目の人たち(先進国の中間層=B)の所得は停滞し、90番目以上の超リッチ(グローバル超富裕層=C)の所得はこれまた大きく伸びていることがわかる。本書は、このグラフの発表者が、新たな理論「クズネッツ波形」で、今世紀の世界的不平等の行方と経済情勢を予測した基本書だ。「各国間と各国内の不平等をこれ以上ないほど明確に語ってくれる。必読書だ」トマ・ピケティ。「これからの世界は、グローバルなトップ1%層に支配されるのだろうか、それとも支配するのは巨大なグローバル中間層だろうか」ジョセフ・スティグリッツ。「斬新かつ挑発的な発想の宝庫だ」アンガス・ディートン。
  • 未来を語る人(インターナショナル新書)
    3.7
    これから世界はどうなる? 地球温暖化、パンデミック、国際紛争、そして格差拡大……。世界を次々と覆う難題を、従来の資本主義で解決できるのか。人類の未来を救うのは、資本主義の大変革か、新たなコミュニズムか。世界の知性を代表するジャレド・ダイアモンドをはじめ、ブランコ・ミラノヴィッチ、ケイト・レイワース、ミノーシュ・シャフィク、ジェイソン・W・ムーアなど、いま最も注目される学者8人に、資本主義のゆくえ、世界の在り方、日本の進むべき道について訊いた。
  • 民主主義の人類史――何が独裁と民主を分けるのか?
    3.0
    「政治体制にかんする、近年でもっとも重要な書だ」スティーブン・レビツキー(ハーバード大学教授|『民主主義の死に方』)「民主主義の長い歴史を学ぶために……この魅力的な本は最良の選択肢だ」ダロン・アセモグル(MIT教授|『国家はなぜ衰退するのか』)「刺激的な説得力が、本書の魅力の一つだ」『エコノミスト』誌「わたしたちが今どこにいて、これからどこへ向かうのかを理解するためには、視界を広げてデモクラシーのディープ・ヒストリー deep history に目を向ける必要がある……わたしが疑問に思ったのは、なぜヨーロッパは中国や中東と比べて根本的に異なる政治軌道をたどってきたのか、ということだった……皮肉なことだが、ヨーロッパの後進性こそが、近代デモクラシーの起こる基盤となったのである……」(本文より)ヒューロン族や中央アフリカなどの初期デモクラシー(民主)を、古代中国、メソポタミア、アステカのオートクラシー(専制)と比較することで、民主主義が生き残る条件を探求。さらには、なぜ初期デモクラシーがアングロ-アメリカにおいて近代デモクラシーに変質したのかを明らかにする。壮大な人類学的スケールで民主主義の変貌を定量的に分析し、デモクラシーの未来をも描き出す。
  • レジリエントな社会 危機から立ち直る力
    -
    【レジリエンスとは?】 「レジリエンス」はこれからの社会デザインを導く北極星だ。 レジリエンスの本質は、「樫と葦」の寓話にあるように、嵐を乗り切って回復する力にある。樫の木は頑丈で力強い、普通の風に吹かれてもまず倒れそうにない。対照的に、葦はほんの微風でも曲がる。だが、強い嵐が吹き付けたときには樫は弱い。葦は曲がるが折れない。これが、レジリエンスだ。 効率重視の「ジャスト・イン・タイム」から、万一に備える「ジャスト・イン・ケース」へ。冗長性は悪から善になる――。危機対応型のマインドセットに転換しよう! レジリエンスの定義、レジリエンス重視の社会契約の考え方から始めて、新型コロナウイルス・パンデミックからの教訓、コミュニケーション、イノベーション、ダメージ・コントロール、金融のレジリエンス、インフレ、高水準の債務、不平等などのマクロ的な問題、そして、新興国経済、地政学と世界経済、気候変動といったグローバルな問題に至るまで。気鋭のマクロ経済学者が、どうすれば社会は、ショックに直面しても危機から立ち直れる力を備えることができるのかを考察する。

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