古森義久作品一覧
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4.0その日、世界最大の米海軍基地で すべての艦艇に半旗が掲げられた 中国系反日組織とＮＹタイムズの攻撃、靖国参拝「失望」から、ナショナリズムの歓迎へ——国際報道の第一人者で安倍氏との交流40年の著者が氏を軸に米国の日本観を明らかにする。 米国依存は限界 日本人が知らない世界標準 日米同盟と米国製憲法、安倍晋三が見たアメリカも明らかになる。 【主な目次】 第一章 安倍晋三を賞賛したアメリカ 第二章 米国製憲法との戦い 第三章 アメリカで始まった安倍攻撃 第四章 中国系反日組織とＮＹタイムズ 米慰安婦報道 第五章 「失望」だけではなかった 首相靖国参拝 第六章 歓迎されたナショナリズム 第七章 日米関係の黄金時代 第八章 安倍晋三の「遺言」 核抑止・憲法改正・財政法 古森義久（こもり・よしひさ） 産経新聞ワシントン駐在客員特派員。麗澤大学特別教授。日本を代表する国際問題評論家。 1941（昭和16）年3月、東京都生まれ。63年、慶應義塾大学経済学部卒業後、米国ワシントン大学留学。毎日新聞社入社。サイゴン支局長、ワシントン特派員などを経て、87年に産経新聞社入社。ロンドン支局長、ワシントン支局長、中国総局長などを歴任し、2013年から現職。1975年、ボーン国際記者賞、82年に日本新聞協会賞、93年に日本記者クラブ賞など受賞多数。 著書に、『中国、13の嘘』（飛鳥新社）、『米中激突と日本』『アメリカの悲劇！』（ビジネス社）、『米中開戦前夜』（共著、ビジネス社）、『米中新冷戦 偽ニュースとプロパガンダ全内幕』（共著、産経新聞出版）など多数。 -
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4.0なぜ米国一流メディアは偏向報道を続けるのか？ ニューヨーク・タイムズやCNNをうのみにしてはいけない！ 現代のメディアでは、報道に携わる人々自らが「報道の自由」を踏みにじっている。 報道の自由が失われているのは、政府による弾圧や抑圧があるからでも、 ドナルド・トランプ大統領がメディアを非難しているからでもない。 原因は、放送局や新聞社、そこで働くジャーナリストたちにある。 かつて、ニュースといえば客観的な事実を集めたものだったが、 いまは特定の意見やプロパガンダをニュースとしてまことしやかに流し、 メディアがつくった「偽物」の出来事をあたかも事実のように報道し、 ときにあえて事実を報道しないという選択をする。（本書「はじめに」より） -
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-2008年度で対中国ODAの中止が決定した。しかし、――。驚愕の事実が次々と飛び出す、対中ODA追及で最強の二人の対談集!日本のODAは、いまのいままでまともな検証がまったく行なわれていない。なかでも中国に対する援助は、異常に優遇されたかたちで何十年も続けられてきた。政治家も官僚も新聞もテレビも、誰も指摘しようとしない、極度に歪んだ対中援助の実態を、ここで白日の下にさらす!本書では、これまでの日本政府のODA政策を綿密に検証するとともに、国民の知らないあいだに水面下で進んでいる中国、北朝鮮への新しい援助についても言及。そのカラクリの実態も包み隠さず明らかにする。 -
4.5年間、一兆数千億円に上る日本のODA(政府開発援助)支出。不況と財政赤字に苦しむ国が、なぜこれほどの公的資金をつぎこむのか。認知も感謝もされていない、総計三兆円超の対中ODA。日本以上に整った巨大施設。貧しき村へは届かない援助。一党独裁国家・腐敗政権への資金供与……。本書では、中国、ベトナム、ケニアを例に疑惑と矛盾だらけの実態をレポート。同時にこうした結果を導く、「無償と人道援助が少ない」「冷戦後も唯一同じ路線をとる」などの日本の特異な対外援助システムを指摘。「ODA基本法の制定を」「要請主義から自主主義へ」「対中ODAをゼロ・ベース予算に」「支出半減」など具体的提言を通して、ODAの意義を根本から問い糾す。 -
-1984年刊行。当時毎日新聞記者としての著者が、渾身のスクープ記事「レフチェンコ証言」を世に送り出されてから2年後の作品。当時ソ連のKGB（国家保何委員会）の工作員であったレフチェンコ少佐。その証言から明らかになる対日工作。著者自身がスクープまでの裏側を詳細に書き記しつつ、KGBの対日政策、対日工作に光をあて国際社会における日本の在り方、国益の考え方への問題提起をする。「第一章 レフチェンコ証言の衝撃」「第二章 東京特派員の“表の顏”“裏の顏”」「第三章 KGBの工作と日本の無策」「第四章 亡命者が教える防空体制の欠陥」「第五章 手玉に取られる無知な日本」「第六章 世界から孤立する情報戦略なき国家」の全六章から、国家としての日本の情報戦略の重要性を社会に訴える。 -
-【ご注意】※お使いの端末によっては、一部読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立ち読みファイルをご確認いただくことをお勧めします。 軍事大国化する中国に、なぜ巨額のODAを行うのか。韓国・中国にいつまで謝り続けるのか…。「日本はアジアで嫌われている」「アジアは一つ」などの言い方が戦後日本では大手を振ってきたが、実態は違う。日本はアジアで必ずしも嫌われていないし、アジアは多様だ。真の交流は、現実を冷静に見つめることから始まる。アジア事情に詳しい2人の論客が、国益を忘れた外務省になりかわり、正しいアジアの読み方を提示する！ -
3.5アメリカの一部には、日本自体への偏見や誤解がある。アメリカ議会下院が2007年に採択した慰安婦決議問題は、その最たる実例だろう。しかし日本政府は、この不当な日本叩きの動きに対し、自国側の主張をほとんど表明しなかった。アメリカの一部の学者やマスコミは、日本の政治指導者が他の諸国ならごく自明の愛国精神を説くだけでも、「偏狭なナショナリスト」と非難する。自分の国でならごく当然の心情も、日本人が同じことを表明すると、けしからん、危険だ、と非難するのだ。こういう状況での日本側としての主張は超重要となる。アメリカ側の無知や偏見を正さねばならない。そうでないと、不当で一方的な日本への誹謗がそのままアメリカで広がり、やがては国際的にも、その種の誹謗が事実として受け入れられていく。だからこそ日本側にとって「主張せよ、日本」の激は、ずしりと重みを持って迫ってくる自戒なのである。(「序文にかえて」より抜粋) -
-米中関係がいまや一段と険悪になった。新たな冷戦と呼べるほどの対立状態ともなってきた。ただしアメリカ側ではオバマ政権がもっぱら守勢に立ち、なお中国への融和をも試みている。中国はその消極性に乗じるように、アジアでのパワーを拡大し、日本を威嚇する。本書はそんな米中関係のうねりと、その日本への影響を主としてワシントンでの考察から緊急に報告した集約である。本書で最も強く訴えたかったのは、米中関係の悪化と、米中両国それぞれの国内事情が相乗する形で日本にとっての危機を増大しているという現実である。このままだと、わが日本は尖閣諸島という固有の領土を失い、中国の軍事力の下に屈服するという結果になりかねない。日本にとって国家や防衛では最大の頼みの綱だったアメリカが、その最悪の事態に日本を助けないという危険な可能性さえも浮上しているのだ。その意味では本書はわが日本への警鐘だともいえる。(「まえがき」より抜粋) -
3.0「憲法を口実に米軍を助けないなら、尖閣は守らない」(米議会・下院議員) アメリカは憲法9条が日米同盟を機能させる上で“危険な障害”になったと考えている。 尖閣・沖縄に襲いかかる中国を目の前に、憲法を保つか、日米同盟を保つか、二者択一を迫られた日本。 下り坂の日米同盟を立て直し、新たな安保条約へ刷新できるか、米専門家たちの多くが警鐘を鳴らす! 日本のマスコミがなぜか報じない、アメリカからの改憲要求、日米同盟反対論のかつてない高まりを緊急報告! 第一章 アメリカは警告する 第二章 米中戦争も尖閣から始まる 第三章 それは南シナ海から始まった 第四章 中国の日米分断作戦 第五章 新しい時代の真の日米同盟 -
-なぜ日本は中国・韓国という隣国に、こうも悪しざまにいわれるのか――。本書の著者だけでなく、心ある多くの日本人がそう感じていることだろう。2013年7月30日、カリフォルニア州・グレンデール市の中央公園に、韓国から急送してきた「慰安婦像」が設置された。韓国からは地球の裏側になるほど離れたアメリカの中級都市で、なぜ慰安婦問題が論議され、その像を建てることまでが決められたのか。理由を一言でいえば、アメリカにおける韓国ロビーのためだ。その背後には強大な中国ロビーもが暗躍していた。そしてアメリカがアメリカであるからこそ、この種の外国勢力が物事を動かせるのだ、と著者はいう。「歴史認識」を掲げて日本を非難する中・韓「反日」ロビーとは何者なのか。彼らの目的は何か。日本にとって、どのような意味を持つのか――。アメリカにおける中・韓ロビーの動きを20年近く取材してきた著者が、その衝撃の「現実」をリポート。 -
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5.02005年春に中国各都市で荒れ狂った反日暴力デモ。その裏に隠されているものは一体何なのか。著者の長年の国際報道記者としての視点と、産経新聞初代中国総局長を務めた経験から、無法国家・中国の策動を余すところなく暴き出す。「歴史を鑑にして」という中国首脳の発言の裏に存在する、中国の歴史観の虚構性と、それへのアメリカからの批判。過剰なナショナリズムを煽り立てる「反日教育」。「政冷経熱」というスローガンに絡め取られる財界人の愚。「東アジア共同体構想」をぶち上げ、アメリカ国内の「反日集団」を操る中国へのアメリカの不信のまなざし。そして、もはや沈黙してはいられない恐るべき中国軍の軍拡の実態。「靖国」攻撃の本質……。「友好」という言葉によって封じ込められてきた真実が白日の下にさらされたいま、日本はいかに対応すべきか。まさに日米中の三カ国を知り尽くす著者だからこそ書ける、いま必読の立体的な中国論である。 -
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3.0世紀のウソを一気読み! 日米離間、共産主義支援、贖罪意識、 朝日、共同、岩波、ワシントンポスト… 共に国際報道半世紀! 日本を代表する現役特派員が今を読み解く決定版。 国際報道はフェイクの温床だ! トランプはバカで安倍は戦争をしうる? 中国の対外拡張と人権弾圧にはダンマリで、 身内を殺した金正恩と2人の元大統領を監獄にぶち込んだ文在寅が平和的? 今昔の報道の真贋、各国のウソと歴史歪曲を一刀両断する。 《主な内容》 ■序 章 米中衝突に日本は巻き込まれる ■第1章 米朝会談の偽ニュース ■第2章 日本の朝鮮報道は北を忖度 ■第3章 朝鮮半島に関わってはいけない ■第4章 韓国のアメリカ工作 ■第5章 核問題の二重基準 ■第6章 偽ニュースのカラクリ -
4.0いま世界を見渡せば、まさに天下大動乱である。アメリカと中国との衝突が全世界を揺さぶる。軍事や経済のパワーで世界第一の大国と第二の大国とが正面から対決しようとしている。しかもその対決に、新型コロナウイルスのアメリカはじめ全世界での大感染という歴史的な異変がからみ、米中激突をさらにエスカレートさせた。その激突の巨大なうねりは、全世界の既成の秩序を根幹から変える地殻変動のようだ。本書ではまずこの米中対立が引きおこす世界規模の大課題について、国際ジャーナリストの古森義久氏と門田隆将氏とが、アメリカの要人のメッセージを引きながら、多角的に意見を交わした。そして本書の後半は、この地殻変動が日本をどう動かし、日本はどうすべきかのオピニオンになっている。アメリカと中国という二つの国が激突する。その谷間での日本の身の処し方には、国運がかかっている。アメリカと中国のどちらに身を寄せるのか、という日本の課題は「等距離」とか「橋渡し」などという定型の外交パターンでは乗り切れない。いまこそ「親中派」の影響力を排除しなければ、国の「独立」が危うくなる。すでに日本には中国の軍事脅威が迫っている。尖閣諸島を中国は軍事力を使ってでも奪取しようと、連日のように攻勢をかける。日本の主権や施政権を骨抜きにする中国の軍事攻勢が目前に迫っているのだ。本書の最後では、菅首相はじめ、日本の中核をなす政治家、経済人に「対中戦略」において覚悟と決断を促している。健全な感覚を持った本書の読者の方にも、ぜひ一緒に声を上げて頂きたいと思うのである。 -
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-前に進まないウサギ、姿を消す猫、空飛ぶブタ……、中国報道はまさに「ワンダーランド」だった。自他ともに認める第一級の国際報道記者が迷い込んだ「一見ふつう」だが「根底が異常」な世界とは?ベトナム報道、ワシントン駐在、ボーン上田賞受賞と、国際報道畑で折り紙つきの実績をもつ古森氏は、1998年12月から今日まで、産経新聞中国総局長として七〇〇日の北京駐在を経験した。馴れ合い、当局の恫喝、尾行、盗聴、インターネットの傍受など、そこで出会った「日中友好」報道の「不可思議」と「非常識」の数々を、報道慣行のタブーを破って赤裸々につづる。主な内容は、「アリスも驚くふしぎなふしぎな『日中関係』」「法輪功が中国を揺がす」「間違いだらけの中国援助」「曲り角を迎えた中国援助」「中国恫喝外交の誤算」など。閣僚の靖国神社参拝にまで苦情をいう「恫喝」外交が、お題目としての「日中友好」の実態を白日のもとにさらす日は近い。 -
-アメリカはここまで“敵”を研究している 常軌を逸した中国の無法ぶりに、日本はどう対すればよいのか。 尖閣諸島の国有化を機に、日中関係は戦後最悪ともいえる状態になっている。そのため、現在すでに多くの中国関連書や尖閣問題の解説書が出ているが、現実問題として、アメリカ政府および米軍が中国とどう対峙しようとしているのかを学ばずして、日本の対中戦略は語れない。 領土拡大のためには国際ルールを公然と無視し、すぐに軍事力を振りかざす。反日デモでの蛮行も、「愛国無罪」で許される……。そんな無法国家の恫喝に気圧されるように、日本の政治家やマスコミの間では、尖閣問題での日本側の「譲歩」論まで飛び交っている。 だが、中国と正対するアメリカは違う。軍事から経済まで含めたそのシビアな対中戦略は、日本の“弱腰”に警戒を呼びかける－－。 日米中に精通する屈指の在米ジャーナリストによる最新レポート。 第一線で活躍する在米ジャーナリスト・産経新聞記者の古森義久氏による日中・米中関係を中心とした最新の論考をまとめた新書です。中国を追い詰め、黙らせるために、日本はアメリカのどんな戦略に学ぶべきなのか――古森氏はアメリカの政治家や軍事学者、シンクタンク研究者、ジャーナリストなど実に60人以上に取材して、その答えを探っていきます。他では絶対に読めないアメリカの対中戦略のシビアな現実が明かされます。 -
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3.7本書は、安全保障や危機管理を主題とした国際情勢の最新レポートである。世界唯一の超大国アメリカの首都・ワシントンからの視点は、日本のマスメディアに今なおはびこる戦後の「平和主義」が、いかに非現実的、非国際的であるかを浮き彫りにする。例えば、アメリカでは靖国参拝反対論は意外なほど少なく、むしろ中国側を批判しているのだ。真の平和を保つためには軍事や安全保障を遠ざけてはならない――これが世界の現実認識である。日本が戦後の呪縛をみずから解くときがきたのである。日本の外交は、もっと「凛」とした態度をとってしかるべき。そのためには、民主主義や人権尊重という普遍的な価値観の重要性を堂々と説くべきである。例えば、中国に対してひたすら譲る「友好恭順」外交が破綻したいま、こうした普遍的な主張によって、中国における民主主義の不在や人権抑圧を批判すること。それが「正常な国」へと大きく前進するプロセスとなるのである。 -
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