前田昌孝のレビュー一覧
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Posted by ブクログ
出版社が付けたであろうタイトルに目が留まり読んでみた。
オールカントリーの通称オルカン、これをNISA口座で買っとけは、手数料は一番安いし、手軽に儲かる、これは本当なのか？ よく考えてから判断しては、との説明。
オルカンをよく知らなかった私には、なぜいちばん信託報酬率が小さいのか、投資リスクは小さいとはいえない、将来の相続やらの出口戦略も考えたらどうや、そもそもなんで投資するのか、はたまたいくら出せるのか、勉強になった。
バフェット氏のことを「さん」付けで呼んだり、敬語です時々書いたりすることに少し違和感。
でも、オルガンについて広い視野で、基礎からいろんな側面まで説明してある。 -
Posted by ブクログ
ネタバレダウ平均と日経平均の上昇率を比べるには、為替の影響を考慮する必要がある。ドル建てだと日経平均の上昇率は見劣りする。
企業は、資本コストを意識するべき＝ROE経営。１０％を超えられないが、世界では２０％くらい。
東証は上場企業数ではなく、上場企業の質の向上を目指すように方向転換した。
６０歳以上が株式総額の７０％を所有、しかし若返りが進んでいる。平均年齢は２歳低下。
NISAはキャピタルゲイン税制の１０％を２０％に引き上げる緩和措置として導入された。今後は２５％、３０％に引き上げたい思惑。
時価総額上位は、トヨタとソフトバンクグループだけ。
発行済株式と議決権株式の違いが大きくなってきた。自己株式には議決権がない。
日本の世界のウエイトはバブルのときは４０％あったが、中国、インドなどの台頭と東京の地盤低下で、今は５％程度。
M&Aは、最高額になった。バブル期依頼の１割を超える。株高要因のひとつ。大手証券は、リテールではネット証券にかなわないため、M&Aにシフトしている。
自己株式取得は、買収の防衛策になる。
機関投資家もアクティビストの声を気にしている。意見が通りやすくなっている。増配や自社株買いの提案には賛成しやすい。
ウォール・ストリートルール＝気に入らなければ得ればいい。バフェットも平均保有期間は５年程度。それでも、機関投資家は議決権行使を活用しはじめた。
アメリカでは、株主総会では韓国決議や非拘束決議が普通だから、アクティビストの活躍の余地は少ない。日本は配当額や取締役の選任も可能。一方で、代表訴訟では使い勝手はいい。６ヶ月以上保有すればだれでも請求できる。日本では、１％以上の株を６ヶ月保有しなければ請求できない。
MBOによる上場廃止が増えた。なぜ上場を続ける必要があるか。上場は、ベンチャーキャピタルへの配慮、創業者利益の実現、ストックオプションの実現益、従業員の信用が増す、などの理由。上場していれば、コンプライアンス意識があることの証明になる。
資金調達にはならない。公募増資は希薄化により既存株主の反発があるため。
配当のほかに、自社株買いが株主還元になる＝総還元性向。日本企業は６０％程度だが、アメリカはほぼ１００％。利益の１００％を還元すると高株価になり、それを信用力に、投資資金を銀行から借りるという手法もありうる。利益の１００％を株主還元すると、将来の投資の原資はどこにあるのか。
株主優待は一時縮小したが、戦略的に採用する企業が増えている。継続保有優遇が定番に。株式会社歌舞伎座は劇場の招待券を送っている。
投資単位が高いと、小規模資金の個人が適切なポートフォリオが作れない。ハイテク株は高いから。代わりに証券会社による単元未満株取得制度を使った株主が多い。
バフェットのキャッシュポジションは５０％を超える。全額を投資に向けるのフルインベストメントと呼ばれる。投資信託はほぼ、これをしているが、バフェットはそうではない。慎重姿勢は弱気の現れとも。４０銘柄を保有するが、１０銘柄で８～９割。ポーt－フォリオは変動している。平均５年、1/4は１０年未満。
議決権の１０％以上を保有している場合、６ヶ月以内の売買利益は企業に変換する必要がある。
日本の商社株に強気＝世界で投資を行っている。
インデックスとの競争でいえば、バフェットは１３勝１４敗。なかなかインデックスに勝てない。アクティブ運用の成果はこの程度。
バフェット指数＝時価総額／GDP。今は大きい。地球規模では１２２％。
日本の景気動向調査の消費者態度指数は発表が遅い。契機ウォッチャー調査は毎月第６営業日までに公表される。消費者マインドアンケート調査は、毎月２４日前後に公表されている。
５億以上の超富裕層、１億以上の富裕層が増加。
エンゲル係数がじわじわ増加。可処分所得は増えているのに消費支出が増えない。貯蓄に回っている。
NISAも国債に広げるべきではないか。
インデックス投信を買うことと思われている。毎月分配型はNISAから排除されたまま。しかしニーズはあるはず。一つの金融機関に限られているのも弱点。
プラチナNISAへの期待。
総所得１奥円以上になると、税率が下がる。譲渡所得が分離課税のため。
アメリカでは、被相続人のキャピタルゲインは非課税で、取得価格は相続時の時価。日本では、被相続人の取得価格を引き継ぐ。
ニューヨークとナスダックの時価総額では、、ナスダックのほうが大きい。プライムとグロースでは、０．８％程度ど、グロースは通過点。
東京プロマーケットは、事業継承のための目的で上場するケースが多い。地方企業が多い。グロース市場は大都会に本社を置いて成長を目指すケースが多い。
国際法は強制力がない。
金高騰は、ドルの値下がり、円の値下がりによる部分が大きい。 -
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Posted by ブクログ
投資に確実なことはないけど、統計的に見えてくることはある。未来は誰にもわからない。
しっかりリスク管理するのが大事ですね。
夫婦共働きして、ある程度積み立てれば年金もらって何とかなるかなぁと読んで漠然と思ってしまいました。
老後の生活2000万問題とかかあるけど、今を楽しく生活して健康に働いて入れればいいのかなって、贅沢な生活はできないけど。
他の本からの引用ですけど、嫌いじゃない仕事もしくは好きな仕事ができて健康に気をつけていれば、ずっと働いていられるし結局お金に困らないんじゃないかな。
もちろん健康への投資(学び・トレーニング含めて)も大事ですけどね。
無理に切り詰めて貯金して、健康な時若い時にできることをやらないのもどうかと考えました。 -
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Posted by ブクログ
ネタバレ2024年の株式投資環境について様々なデータを元に現状を分析し、懸念点も提示する本。
NISA制度と新NISA開始を受けて、若年層個人株主の増加はfactとしてあるものの、広く受け入れられているインデックス投資やドルコスト平均法について注意喚起。ただ、注意喚起といっても、インデックス投資が分散しきれないことやドルコスト平均法を取っても損が発生するリスクは投資する側としては理解しているものなのではないか、最終的に「株式投資の楽しみ」的なお気持ち論を表明されても今の若年層の投資モチベーションには関係ないのでは、と思えた。
日本の財政状況の危うさや人口動態が招く危機については概ね同意、流行りの自社株買いやROE向上といった論点も、「実質を見る」観点ではまさにそれ自体が良いことと言えない場合もあるので同意できる内容だった。
2024年を迎える株式投資を巡る環境についてよく整理された本だった。 -
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Posted by ブクログ
アメリカの著名投資家・ウォーレン・バフェット。
2020年に日本の大手商社(三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、丸紅、住友商事)の株を保有したことが話題になった。
意外と短期間で保有株を売ったり、バークシャー・ハサウェイの米国株ポートフォリオの年間投資収益率がS&P500の年間上昇率を下回った年もあるなど、日本のメディアが報じない面もある。
書店に行くとバフェットにフォーカスした本がある。
しかし、運用金額と投資スタイルを一般人がまねても時間が掛かるし、それに資金力の違いがある。
バークシャー・ハサウェイは、アップルを始めとする上位3銘柄への集中度は、44.2%と高い。
日本の五大商社銘柄を買った時は、日本人がイメージする安くではなくかなり値上がりしていていた。
それでも興味深い存在であるのに変わりはない。
もし、日本の銘柄で購入するとすれば、どこなのか気になる。 -
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Posted by ブクログ
どちらかと言うと、シビアに今の株式投資や日本経済を見ているのが良い。
心のどこかに、今の世界経済の状況でこのまま投資を続けても大丈夫か不安を感じているのは事実。
本書を読みながら、不足の事態に対応できるのか、最悪の状況になった場合乗り切れるのかを考えながら読んだ。
物の見え方は角度によって全然違うので、筆者の記述の中には、どうなのかなと思うところも勿論あったが、おおむね納得できる物であった。一面的に断じない姿勢と豊富なデータと図表を駆使しての説明には好感が持てた。
本書を読んでいると、投資に対して臆病になる部分もあるが、これくらいの気持ちがあってちょうどかいいのかもしれない。 -
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Posted by ブクログ
コロナで大型倒産はレナウンくらい。
吸い殻投資=吸い殻はただで拾えて、最後の一服くらいは楽しめる。
バフェットは日本の商社株を買ったのは、割安で放置されていて、アメリカ株は高すぎるから。
バフェット指標100%を超えると割高。
バフェットの持ち株期間は結構短い。銘柄選択が優れているというより、逃げ足が速い。売り時の見極めがよい。
投信は、配当を含まないTOPIXと比べると優れていて当たり前。実際には配当はあるから。
GPIFは、貸株をしない。スチュワードシップ責任と整合性が取れている。
空売りは、マーケットメーカーが価格を提示するのに必要。長期的には下げの要因にはならない。
シノリッジの源泉で大きいものは国債の利息。ETFの配当はもっと多い。
リスクプレミアムに働きかける＝相場全体を買い支える試みと同義。
年率で見ると長期的には3%程度が多いが、ぶれも大きいので長期なら必ず3%に近づくということではない。
長期投資はリスクを軽減しない。
さわがみ投信の根拠は、世界の人口が増え続けること。
ESG指数の採用銘柄は機関投資家の投資対象になりそうなところに限られている。指数に採用されていない企業のほうが面白い。
Ｇ（企業統治）は判断が難しい。オーナーズ株式オープンのほうがパフォーマンスがよい。リーダーシップのほうが大事。
ESG指数の課題＝入れ替えが激しい。
グリーンとデジタルだけではとても食えない。
日本はアナログが便利すぎたからデジタルが遅れた。
まだ変わる予感がしない。
東京が国際金融センターに一番近かったのは1980年代。
区分変更は大きな火種。2022年4月から。
時価総額100億以下の企業は指数対象から徐々に外れるので、売られる可能性がある。 -
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