山口真一のレビュー一覧

正義を振りかざす「極端な人」の正体

SNS社会で正義を振りかざす人について書いた一冊。

内容は社会全体に対する警鐘ではあるが、自分もSNSに触れる時間が長いと色々書きたくなるので、気を付けなければと思った。

正義を振りかざす「極端な人」の正体

極端な意見を持つ人が主張する傾向にあるというのは納得
また極端な人は自分の意見を信じて疑わないので厄介

極端な人をどうこうするのは無理であると悟った
自分がそちら側に回らないように常にセルフチェックする必要があると考えた

正義を振りかざす「極端な人」の正体

数年前から誹謗中傷に関心がありましたが、それを研究として調査されている方がいらっしゃるというのがとても心強く感じました。また初めて知る事実も多く、改めて誹謗中傷の現実を知ることができたのが収穫だったと思っています。

また「極端な人」に、自分もあてはまっているかもしれないと思いました。正義感が突き動かしているということは、「間違っていない」という自信があるときほど危ないということだと学びました。

ただ一つ、「極端な人」を救う方法がもっと知りたくなりました。彼/彼女の行動を否定したら、それこそ正義感をより一層刺激してしまいそうで怖いですね。

正義を振りかざす「極端な人」の正体

ネット上の「極端な人」の実像が理解できた。
読む前は、もっと「社会的に疎外された人たち」というイメージを持っていたが、
もっと「普通の人」しかも、会社などで役職につかれている人が多いという実像を知ってイメージが変わった。

「べき思考」（社会人はこうあるべき、常識はどうこう・・）という考え方の癖が強い人ということであった。

人間関係、社会のあり方、政治体制などは、一つの固まった答えがあるわけでなく、多義的であいまいで、揺らぎがある観念なのだと思う。

そういった「揺らぎ」の考え方に馴染めない人が一定数いて、数は少ないが、極端な言動につながる人がいるのだということがこの本で理解できた。

正義を振りかざす「極端な人」の正体

タイトル通りの内容。ネットには極端な意見（批判）が蔓延しがち。ネットは全てを映し出すわけではなく特別な世界だと認識しながら情報を得ることを忘れずにいよう。比較的地位や年収が高い人が正義感や自覚のない社会への不満からやりがちと書いてあったけれど上である認識があればあるほど正しさを教えてやろうという意識になりがちなんだろう。中野さんの本にもあったけど制裁を下すと快楽物質が出ることは常に注意したい。

そのビジネス課題、最新の経済学で「すでに解決」しています。

タイトルの通りで、経済学の理論を仕事に使うと言う点で書かれた本
経済学で学術的には研究されていたり、論文で発表されていても、ビジネスサイトの企業人はそれを存在すら知らなかったりする。
著者はその橋渡しのようなことをしている。会社であるか、学術的な考え方やフレームの作り方等は、ビジネスの角度を上げる上でも大事なのだっていうのを学んだ。

そのビジネス課題、最新の経済学で「すでに解決」しています。

1章　ビジネスパーソンの「武器」としての経済学
■まとめ
・経済学は、暮らしの改善やビジネスの利益拡大に役立つ武器である。
・「学知というサイエンス」「現場への実装というエンジニアリング」こそ、経済学のビジネス活用の軸。
・「経済学にできること」のざっくりとしたイメージをもっておくことで、いざ必要になったときに、スムーズに適切な経済学者と出会える。
・「付加価値を上げる?コストを下げる?」などの問いに対して、経済学は第三の選択肢を提案しうる。
・これからの経済学にとって、ビジネスでの実用・政策提言・純粋な研究は、すべて大切な存在意義である。
・経済理論には、ビジネスの多様な現場に合わせたカスタマイズの可能なものも。「経済学×ビジネス」の素敵なマッチングで、ビジネスの新たな可能性が開ける。

2章　オンライン上に新しい市場をつくる
■まとめ
・オンラインの販売サイトには市場設計の知見が有用。
・締め切り直前の応札合戦にはいくつか対処の方法があるが、状況に応じて丁寧に選ばねば失敗する。
・よいユーザー体験を与えるためには既存研究の精査が不可欠。
・「車輪の再発明」は費用と時間のムダ。学問というデータベースをフル活用すべし。
・科学と職人感覚は補い合うことが大事。

３章　利益を最大化するツール「FSP-D」モデルの基礎知識
■まとめ
・情報化社会、デジタル革命が、既存ビジネスの衰退と新規ビジネスの勃興を引き起こしている。そのなかで「FSP‐D」モデルを用いたビジネス戦略を立てることが、今後の勝負の分かれ目になる。
・「F=無料」で提供することで、多くのユーザーを手っ取り早く獲得し、ユーザーが多ければ多いほど顧客満足度が高くなる「S=ソーシャル」の「ネットワーク効果」を活用できる。この戦略により適しているのは、増産コストがかからないデジタル消費財である。
・ソーシャルメディアの普及により、人々の消費行動は「口コミ」「シェア」がベースになっている。その効果を活用するのがもう1つの「S=ソーシャル」であるソーシャルメディア・マーケティングである。
・「P=価格差別」の中でも利益を最大化する仕組みは、ヘビー~ライトユーザーすべての需要を取り込む「多段階価格差別」である。
・「D=データ」の分析が、FSPすべての根本となる。

４章　世界標準の学知に基づく新しい顧客関係管理
　実務では新規顧客キャンペーンや既存顧客キャンペーンとして別々に掛けるコストを決めて実施することがありますが、CRMの思考法は一気通貫です。つまり、
①新規顧客獲得においては、相応の営業や広告、販促コストを掛けてでも「利益をもたらす顧客」なら獲得し、コストに見合う利益をもたらさない顧客ならコストを掛けてまで獲得しないこと。さらに獲得時の営業や広告、販促といった各種手段にどれだけコストを配分するか決めること
②既存顧客維持においては、その顧客が他社に乗り換える可能性や自社顧客であり続ける場合の利益額を踏まえて離脱防止のための施策を打つ、あるいは打たないこと
③これらを利益の指標である顧客生涯価値(LTV:Life-Time Value) で統 一的に管理する、場合によっては全社の利益最大化の観点から新規顧客獲得と既存顧客維持にどのようにコストを配分するか、さらには営業、広告、販管のコスト(投資)の比率や総額そのものを決めること

　ここではその例の1つとして、4か国の携帯電話会社のデータを用いた有名な研究を取り上げましょう(Minら2016)。
　ここでは4半期ごとの新規加入者数と現在の顧客から離脱率を計算し、また販促費の変動と新規顧客数・維持された既存顧客数の関係から成立する式を導いて、1人の新規顧客獲得のコストと既存顧客維持コストを出しています(図)。
　結果として得られた知見のうちいくつかを紹介します。
①原則として既存顧客維持コストは安い(1新規顧客獲得のコストは1既存顧客維持コストの平均2~5倍)
②競合が増えると新規顧客獲得コストは増える。一方、競合が増えても顧客維持コストは変わらない
③顧客維持はリーダー(トップ企業)とフォロワー(2位以下)で変わらない
④リーダー企業の新規顧客コストは、その製品・サービスが普及すると大分下がる。その理由としては、新しい製品やサービスを後から利用するようになった顧客(有名なロジャースの分類でいう後期大衆)はリスク回避的であり、最大手を選ぶためだと思われる
　つまり革新的な製品やサービスは競合が増える前にどれだけ新規顧客を刈り取るかが重要であり、一方、もしあなたがフォロワー企業の立場なら、早期であればまだ新規顧客獲得が重要であるが、成熟期なら既存顧客維持が重要であることを示唆しています。

■顧客生涯価値の計算にはどんな情報が必要か？
　顧客あるいは顧客のタイプ(セグメント)ごと、場合によっては契約種別ごとに、
①離脱率の予測値を出す(ここが肝)
　顧客のタイプや契約形態、利用形態が同じような人"での過去の離脱率から計算
②月間あるいは年間の収益の予測をする
“同じような人”での過去のデータや経済状況による変化などから計算
③コストの計算をする
　獲得コストと獲得確率、および獲得後の維持コストから計算
が必要となります。
　獲得コストはBtoCであれば広告や新規顧客への値引きなど、BtoBであれば営業活動のコスト、コンペへの対応費用、初年度の契約の優遇による利益減少額などです。

　本来投資すべきは、新たな利益となる新規顧客と、まだまだ自社にもたらしてくれる利益に「伸び代」があるライト~ミドルの顧客です。
　一方、上顧客がロイヤル顧客であって「貴社だけから購入している」とすれば、追加で購入させることが難しいのは当然ですね。すでに伸び代いっぱいまで利益をもたらしてくれている上得意は、追加購買という、投資に対するリターンは低いと見なすべきなのです。
　上得意よりライト・ミドル層の顧客のほうが割引やポイントプログラムの効果が高いという結果は、非常に多くの研究で報告されています。
　例えば小売業のポイントプログラムについての有名な研究(Liu,2007)では、図のように、ポイントプログラム開始時点でヘビー・ミドル・ライトの3群に顧客を分けると、開始後の顧客の購買頻度や購入量はヘビーではほとんど増えず、一方ミドル・ライトで上昇していることが分かります。

■まとめ
・顧客は「自社に利益をもたらす存在」であり、「中長期的にどれくらいの利益をもたらしてくれるのか」(顧客生涯価値)で、その顧客に対する投資額(金銭的・時間的・人的)を決めるべきである。
・顧客生涯価値の計算に基づかないCRMシステムは何の役にも立たない。
・BBにおいても営業すべき先の選定などで顧客生涯価値の計算は重要。
・顧客生涯価値に基づく施策決定にあたっては顧客データがなくてもシミュレーションはできるが、精度を上げるにはデータ分析が必要。
・一律投資よりも、「高いリターンが見込める顧客に集中投資」のほうが、効率がいい。
・獲得したい新規顧客が、中長期的に投資額を上回るリターンをもたらしてくれるのなら、多額の初期投資をしてでも獲得すべき。
・原則として上得意の既存顧客に値引きなどの「金銭的なベネフィット」は愚であり、「特別扱い」を感じさせる「非金銭的なベネフィット」が効く。

５章　会計とESG 価値観とルールの大きな変化をざっくりつかむ
■まとめ
・会計は企業の一つの全体像を写す 「カメラ」。
・会計への理解を深めることが、世の中や経済そのものの理解につながる。
・近年、金銭で価値を測りにくい要素で企業価値を測る動きが盛ん。 ESGはその代表例。
・ESG投資の流れが盛ん。企業はESG投資を受けられるように動く。
・ESGによって、企業に求められる価値、ビジネスで生み出すべき価値が大きく変化していくことは確実である。

６章　ダメな会議はなぜダメで、どうすれば改善できるか
　結論をまとめると、独立した人々による目的の共有が、集団がうまく機能するための条件です。陪審定理以外の集団の意思決定に関する定理でも、大抵これと同様の結論になります。
　一例を挙げましょう。コンドルセは社会科学に数学を持ち込んだ開祖のような人です。彼が蒔いた種は20世紀になってから、まず経済学、続いて政治学や社会学で実りました。そこで近年得られた重要成果のひとつに、多様性定理があります。本当の名前はもう少し長くて「Diversity Trumps Ability Theorem」、直訳すると「多様性は能力に打ち勝つ定理」です。
　この定理は「さまざまな認知能力を使って解決する必要がある問題を解く際には、多様な人々の集団のほうが一人の高能力者よりも早く問題を解く」ことを示しています。
　人間の認知能力には広いバラエティがあります。私たち一人ひとりは、それぞれ得意なことが異なっている。「さまざまなメンバーが自分の能力を会議に持ち寄るとよい」というのが、多様性定理が会議の研究に教えることです。そして、この多様性定理においても、目的の共有と独立性は必要です。
　より砕いていうと、集団での意思決定においては、人々は同じ方向を向かねばならない。そのためには組織のミッションやビジョンを共有し、かつ利害も共有する必要があるでしょう。

　私なりの答えを申し上げます。1人と複数人のパフォーマンス比較では、ほぼすべての実験で、複数人のほうに軍配が上がります。そして、4人や5人から人数を増やしても、パフォーマンスはとくに上がるわけではなく、全体としては下がる傾向が強いです。
　では4人と5人とでは、どちらがよいのか。私は5人を推します。メンバーの間で意見が割れたとき、奇数なら賛否同数にならず、多数決で決定を下せるからです。5人だと各人の発言時間も確保できますし、各人が自分の存在感を感じられます。
　では3人と5人ではどちらがよいのか?はっきりした答えはありません。実験によっては、3人から人数を増やしても、集団のパフォーマンスは上がらなかったと結論付けるものもあります。
　あとは現場で判断ということになるのだと思います。それでも適切な参加者数は3人から5人程度と、範囲を絞れました。この知見は非常に便利です。

■まとめ
・会議では、みなで目的を共有することと、他の参加者に忖度しないことが決定的に大事。
・参加者が自由に発言しにくい空気をつくる者は、会議に入れないほうがよい。
・人数が増えるにつれ、多数のメリットが増えていくにせよ、増え方は減っていく。一方、人件費は人数と同じペースで増え続ける。
・「何となく」や「念のため」で会議の参加者を増やすのはダメ。
・集団は個人の総和ではない。人数を増やしたせいで、人々のやる気の総和は減りうる。

炎上とクチコミの経済学

統計学的手法を用いて炎上を分析している。ネットで誹謗中傷している人は実は役職者の高年収男性が多いと以前ニュースで見たことがあるが、この本でも、炎上の参加者は年収が高い、主任・係長クラス以上が多い結果となっている。

正義を振りかざす「極端な人」の正体

何か不安や不満を持っている人が、正義感と思い込んで、極端な人となり発信をする。

韓国で匿名性の廃止をしたが、あまり意味はなかった。それどころか色んな領域の発信が減った。違憲として匿名性は元に戻った。

炎上させるのはロングテールな感じで、複数回発信する人はどんどん減るが存在する。

ネットには中庸な意見を発信する人がいないので、両極端にいる少数が言論を作っていくイメージがある。
現実社会だと、極端な意見を言い続けても会話にならないが、ネット空間だと会話にならなくてもいいので、発信し続けることができる。

正義を振りかざす「極端な人」の正体

ネットでの誹謗中傷は非匿名にすれば解決するかと思っていたのだが、そういう人達は自分が正しくて相手が間違っていると言う正義感の元にコメントしている事もあり、そもそも自分の発言が誹謗中傷にあたると思っていないので、あまり効果はないらしい。なるほど。
自分は極端な人にならないように一歩引いて物事を見る癖をつけたいと思う。

そのビジネス課題、最新の経済学で「すでに解決」しています。

経済的アカデミアと実業のコラボで日本を再生しようとする意気込みを強く感じることが出来る書。
きっかけになり、様々なギャップを対話で埋めていく、創り出していくことの可能性を秘めている素晴らしい入口だと思う。

正義を振りかざす「極端な人」の正体

ネットなどでの炎上をメディアなどで目にした事がある方は多いと思う。

いわゆる、そうした炎上はなぜ起こるのかを解説した本書。

何となくわかっていたつもりの事をこうして解説頂けると更に理解が深まって、読みがいがあった。

炎上とまではいかないけれど、普段会話をしていても、自分の中の正義感の様なものから、批判的な事を思う事はある。

炎上コメントをする様な人達も、正しい事をしている感覚があるからこそ、行う人が絶えない。

そうなる仕組みを、理解するのとしていないのとでは大きな違いがあるから、本書を通じて多くの方に知って頂きたいと感じた。

そのビジネス課題、最新の経済学で「すでに解決」しています。

類書をたくさん読んでいるのでちょっと物足りなかったけれど
経済学とビジネス
が結びつかない人を結びつけようとする意味では分かりやすい本だと思う

炎上とクチコミの経済学

自分も炎上事案はそれなりに追ってるつもりだったが、それでもここに取り上げられているうち半分くらいは初めて聞いたものがあった。毎日のように起こる大小の炎上の経緯を追うだけでも楽しめる。
ツイッター等では炎上の後で企業が発する「お騒がせして申し訳ありません」式のコメントに対して「それは謝罪になってない！」と再炎上するケースがあるが、あれは「謝るべきでない場面では謝ってはならない」とする著者のような立場に基づいて企業が対応してるのだなぁと改めて認識した。マスコミに取り上げられない程度のSNS限定の炎上は企業にとっては大した痛手にならず、無視するほうが吉という場合もあるのだろう。

正義を振りかざす「極端な人」の正体

なぜそれは儲かるのか？を読んで著者のことを知って読んだ本。
ネットにおける炎上はなぜ起こるのか？またどのような人が炎上を喚起しているのかがのデータに基づく客観的なデータとして考察されており面白かった。

正義を振りかざす「極端な人」の正体

正義って言葉は良い言葉だけど、時に人を傷つけることもある。
正義って言葉を使えば何でも赦される訳じゃない。
やっぱり人の話をよく聞くことって大事なんだと改めて思うし、いろんな意見があるってことを知らなきゃならない

炎上とクチコミの経済学

ソーシャルメディアにより1億総メディアとなった今、消費者と生産者の情報の非対称性は改善されつつある。
一方、それは誰もが批判される対象になったことも意味し、最大規模の炎上にはマスコミも噛んでいる。
もちろん、個人の過失として、個々人の正義感を振りかざし、社会的正義を見失っていることも忘れてはいけない。
こうした状況を踏まえ、若年層には学校教育においてソーシャルメディアや表現を学び、マスコミも報道の仕方や表現のあり方を改善する必要がある。

正義を振りかざす「極端な人」の正体

数字や具体的なエビデンスを用い、説得力のある話です。また「クレーマーは特別な人ではない」という話はわかりやすかった。
ネットを扱う皆さんに読んでもらいたい一冊。

正義を振りかざす「極端な人」の正体

「「ネットが普及してまだ数十年しか経っていない」のであり、我々はまだ情報社会の黎明期にいる」、産業革命でも序盤は児童労働など労働環境が酷かったが、だんだん改善された、というのが、本書で私が得たもの。過度な楽観はよくないが、過度な悲観もよくない。インターネットの環境も改善されると期待し、私も少なくとも足を引っ張らないようにしたい。

「「極端な人」というのは、己の中の正義に従って他者に攻撃を加えている、不寛容な人」で、面白いとかストレス発散とかではない。
私自身がそうならないために、とくに気をつけようと思うことは、自分の見える情報には偏りがあることを意識すること、自分の言動において「正義感」を使わないこと、他者を尊重すること。

正義を振りかざす「極端な人」の正体

「極端な人」がどのような属性で、彼らはどのような社会の中で生まれてしまったのかを、調査や科学的分析で読み解いていく書。これまで断片的に見聞きしたことのある話もあったが、改めて整理して冷静に読むことができた。（今こそ読みたいタイミングだった）

炎上や過度の誹謗中傷は特定のプラットフォームの問題ではない。ネットという社会は拡張する機能で、本質は、個々人の自尊心や、モノの見方、他人への姿勢の問題。

いままで「正義の反対は正義」という考えかたで見ていたが、もはやそこで思考停止してしまうことも、実は正義を言い訳に不満をぶつけたい人の行動を正当化してしまう可能性もありそうだ。とても難しい。

社会でどう対処するか？の章、"一歩間違えれば権力を持った人による言論統制となりかねない、バランスの難しさ"は、企業の外からはなかなか察することのできない課題だろう。
緩める、厳しくする、どちらか一端の取り組みだけを取り上げて企業側の取り組みを否定したくなる人も多いと思うので、企業側も、ほんとうに健全な言論空間を作りたいと思うならば、取り組みの開示、透明化を勧めていくのがよさそうだ。（ただし詳細に明かすとハックされるのでその開示・非開示も難しい）

リテラシー教育は、生涯に渡ってうけられるといい気がするんだけど、そういう機会を提供しているところはなかなか無いし、凝り固まったプライドを持つ人は再教育の場に来ないだろうなと…。
自分自身が極端な人にならないことはできても、どうにか身近な人（親や友人）の「極端化」を防ぐ方法があったら知りたいところ…。