山口正洋のレビュー一覧

ヤバい日本経済―常識を疑え！金融・経済、本当の話

山口正洋 / 山崎元 / 吉崎達彦

いつも読んでるブログ溜池通信の吉崎達彦さんと･･･
たまに読んでるブログGucci Postの山口正洋さんと･･･
たまーにネット上でお見かけする山崎元さんの３人が･･･
経済について語り合う本･･･

日本経済・アベノミクスについて･･･
アメリカ経済について･･･
中国経済について･･･
新興国経済について･･･
マネー（主に不動産と保険）について･･･
お三方のネタが満載･･･
あまり経済関係の本読まない方にもオススメ･･･
というかそういう向けの本か･･･
ブログをチェックしている人は改めて買う必要はない気がする･･･

会話形式なので読みやすく、慣れてない人にも比較的わかりやすく書かれている･･･
テレビや新聞では目にしないような話が多いので、経済ってこういう風に観るんだ？へぇこういう見方もあるんだ？とちょっと新鮮で面白いかも？
居酒屋でお酒飲みながら仲の良い先輩の話を聞く感じで、肩肘張らずに気楽に読める経済の本･･･
まぁ面白いです･･･
こういうの読んだことない方は読んどいて損はないかと･･･
サクッと読めますので･･･

ぐっちーさんの本当は凄い日本経済入門

山口正洋

日本の経済は、大丈夫。高度な技術があるから。
円高でもよかった。安倍さん介入して円安になって喜んだのは大企業のみ。
多くの庶民は円高のほうがメリットが大きかった。
でも大企業の圧力で円安の方に向かったのがアベノミクス。これが正解だったのか？
中国のビジネスモデルは「踏み倒し」。こんな国とまともに外交、貿易はできない。中国人自身も国を信用していない。
アメリカは貧困層が広がってきている。でもシェール石油で巻き返せる。
日本のキャパシティはまだ広がる。

ぐっちーさん 日本経済ここだけの話

山口正洋

長らく欧米金融機関で投資業務をされてきた、この本の著者の山口氏による三冊目の本です。一冊目からずっと読んでいます、この本では金融関係の視点から日本経済の強みを解説しています。

日本の強みを明言している人に、私が読む方では、日下公人・増田悦佐・三橋貴明氏がいますが、この本の著者の山口氏もその中に入ると思います。特に、メディアや評論家がウソつきだらけ、という第一章は「やはり」という印象を持ってしまいました。

今後は、日本経済が破綻するという極端な意見の本も読みつつ、日本の実力を自分なりに把握していきたいです。

以下は気になったポイントです。

・遠回りだけれど、結局最も手っ取り早い方法は、ある程度の知識をもった上で、「これはウソだな」とか「ちょっとおかしいな」という鑑識眼・選球眼を身につけることが大事（ｐ７）

・約束はした、しかしその約束を実行することは約束していない、とうのはナチスドイツがドイツ国民に発したメッセージ、消費税についてこれと同様なのが民主党政権であった（ｐ２０）

・アメリカ全体の自動車保有台数が2.5億台なので、アメリカにおける 1000万台とは、自動車保有者が２５年間に一度乗り換えることで達成可能、1000万台を切ることの深刻さが理解できる情報が合わせて必要（ｐ２３）

・国の債務はＧＤＰ比で見ること自体無意味、対外借り入れの比率がキーポイント、過去に破綻した国はその比率が50%以上、日本は95％が国内調達（ｐ２４）

・経済の専門家からみた新聞の３大嘘は、１）円高悪玉、２）財政破綻（通過最強、金利最低なのに）、３）格差拡大（格差よりもやる気が問題）である（ｐ２７）

・2010年の貿易黒字は 6.7兆円で、輸出額は67兆円、バブル景気の40兆円より大きい（ｐ３６）

・東北の巨大漁業基地である、八戸・気仙沼・石巻・塩釜は、重要な港と指定されていて、日本全国の漁船が集積していた、気仙沼で被害にあった大型漁船の３７隻のうち３０隻が東北圏外船籍であった（ｐ３９）

・製造業５３万社に対して、サービス業等の非製造業は５３０万社ある、売上も120:500兆である、産業の９０％を占める中小企業にとって円高は海外の商品を安く手に入れられる（Ｐ４１）

・日本の政府債務985兆円には、短期債も含めている、普通は外す、また政府保有財産の現在価値を差し引くが、日本はしていない、政府資産はラフに600兆円とすると、ＧＤＰ比債務比率はせいぜい80％（ｐ４２）

・インフレ率を上げれば、値上がりリスクを恐れて、慌てて物を買うというのが、リフレ派の人々の考えだが、通常の感覚では、生活防衛のために預金を増やすだろう（ｐ５５）

・Ｇ20の中で放っておいても立ち直れる唯一の国はアメリカ、生産人口が向こう２０年間増え続けるので（ｐ９７）

・欧州銀行はストレステストは済ませたとしているが、ギリシア国債ですら安全資産としている（ｐ１１１）

・円高がどうのこのと言っている企業（パナソニック、ソニー等）は、自分のところのマネジメントが悪いのを円高のせいにしているだけ（ｐ１２５）

・ヘッジファンドが国債の空売りで失敗したのは、日本ではちょっとした信用金庫が１兆円くらい預金量を持っているので、誰かが空売りすると一気に買われてしまう（ｐ１３１）

・子供手当は所得に関係なく支給される、夫婦別姓、配偶者控除の廃止、高速道路の無料化、おなじことやった国は、ソ連である、民主党政権は社会主義政権であった（ｐ１４７）

・ＭＶ＝ＰＴ＝ＧＤＰ、Ｍ：貨幣供給量、Ｖ：貨幣流通速度、Ｐ：物価水準、Ｔ：取引量、物価上昇率２％（ｐの上昇）をしても、Ｔ（どれだけ買い物するか）、Ｖ（預金を固持：Ｖの低下）は国民が決定する要素（Ｐ１６５）

・2011.10に突然法律を変えて、中国で就業する外国人に対して、将来貰うはずもない社会保険について総収入の４０％の保険料を課してきた、外貨歓迎の方針は霧散霧消した（Ｐ１７９）

・個人的には、絶対に貯金は取り崩さない方がよい（Ｐ２０７）

・中国語のすごいのは、ベトナム行っても、シンガポール、マレーシア、インドネシアでも中国語を話す人が多い、東南アジアのマーケットを見ても、中国語ができて損なことはない（Ｐ２１７）

・20か国を対象に、それぞれが持つ富を物的資産、人的資産、天然資産に分けて計算すると、日本はアメリカに次いで2位、中国の２．８倍の富がある、人口一人当たりでは世界一（Ｐ２５９）

2013年8月18日作成

ぐっちーさんの本当は凄い日本経済入門

山口正洋

2020年には原油産油国になるかもしれないアメリカ、恩恵を一身にうけるのが日本。

日本経済がすごいと言われると国民としては安心しますが、テレビや新聞で言ってることは何なんだって感じです。

ぐっちーさんの本当は凄い日本経済入門

山口正洋

メルマガを発刊当初から読んでいるので私にとってはほぼ復習だった。

そのためさらさら読めて良かったが、メルマガ読者にとっては買うかどうかは意見が分かれるところだと思われる。

著者を応援したいor行けなかったAERAセミナーなどの内容を少しでも知りたいという方用かな。

メルマガ読者でない方にはお勧めできます。

ぐっちーさんの本当は凄い日本経済入門

山口正洋

この本の帯に「どこにも書かれていない～」とありますが、この本を読んだ「きっかけ」は彼の一冊目（なぜ日本経済は世界最強と言われるか）を読んで心に残る点が数多くあったからです。

アメリカのシェールガス革命の影響を初めて述べたのは、私が読書をしている範囲では、長谷川慶太郎氏でしたが、この本の著者である山口氏は、おそらく２番目になります。

この本は投資家のプロとして何年も勤務されている鑑識眼から、多くの国を分析して、最終的にアメリカと日本が素晴らしいと述べています。日本の将来の成長は、中国の成長が不透明な中では、アメリカの成長があってのものだと改めて感じさせられました。

以下は気になったポイントです。

・サステイナブルな資本と高度な製造技術を両方もっている国である日本が間違いなく勝者となる（ｐ３０）

・一般的な大学を卒業した人の失業率はアメリカでは４％、日本が３％なのであまり変わらない、失業率が高いとか保険がないという問題は、社会の底辺にいる弱者、この層がオバマの最大の支持層（ｐ５２）

・リーマンショック後にクレジットカードでお金を借りられる人が減ったが、その中で増えているのは学生ローン、モーゲージローンを超えて最大（ｐ５２）

・アメリカの会社はキャッシュがあれば設備投資の代わりに自社株買いをして株価を上げている（ｐ５４）

・アメリカの経常赤字が5000億ドル、原油輸入総額が5000億ドル、2035年までに必要エネルギーの殆どを自給できるみこみなので、凄いこと。サウジアラビアのGDPが5900億ドル（ｐ６９）

・アメリカにはシェールオイル開発の油井がすでに 100万か所、中国は63カ所（ｐ７２）

・アメリカでは上位１％が占有する富の総額は42%、10%で93%、負債は73%を残りの90%で支えている、この30年間で上位1%の所得は296%プラス、下位20%は18%プラスのみ、上位10%の人が 90%以上を消費する（ｐ７４）

・年間10万ドルかかるハーバード大学の卒業生の衆力率は 2010年で 73%、リーマンショック後は58%（ｐ７７）

・コマツが中国で唯一稼いだ企業といわれたのは、ＧＰＳコントロール、ブルドーザのエンジンを遠隔操作できる（ｐ８７）

・ＱＥ３は単なる景気対策ではなく、アメリカ国債市場が第二の欧州市場にならないための虎の子（ｐ９５）

・中国の輸入総額 1.74兆ドルのうち日本からは11.2%でシェアは１位、資本財関連で日本製の部品を加工したもの（ｐ１０６）

・中国への投資が旺盛だったのは「二免三減：２年間免税、３年目から減税」であったが、方針を大きく変えた（保険の強制加入）、中国企業が労働力を確保できなくなって労働賃金が急上昇したため外国企業を締め出したのが本音（ｐ１１０）

・日本の場合、国債の管轄は財務省、地方債の管轄は総務省（最終的な担保は郵便貯金）、アメリカでは地方債は政府は全く保証しない（ｐ１３０）

・世界中の成長国（韓国、中国、シンガポール）が日本に対して貿易赤字である、アメリカや欧州に対しては黒字でも、日本からは高級品を買うので黒字になれない（ｐ１５１）

・世界中で宗教を抜きにビジネスができるのは、日本とシンガポールのみ、シンガポールは言論統制があるのでセカンドベストと、サウジアラビアの政治家は語っていた（ｐ１５２）

・円安とは、企業に対して我々国民の所得を移転する行為、円安による利益を給料上昇させるのであればこの理論は破綻する（ｐ１５４）

・株を買うのならば、技術革新のスピードが遅い産業のほうが良い、コカコーラなど（ｐ１７９）

・ＩＭＦへの日本の出資額はアメリカに次いで２位だが、融資残高は断トツ１位、財務省の優秀な人間が出向しているので、彼らの意向（消費税上げないと破綻する）をＩＭＦは述べる（ｐ１９６）

・資産フライトして本当に儲かるのは、１０億円以上持っている人のみ、本物の投資商品はリーマンショック以後も健在、１億円以下の資産はフライトさせるべきではない（ｐ２０１）

・京王百貨店は、百貨店業界で唯一増収増益が続いている、完全に老人に特化している（ｐ２０８）

・日本の食糧自給率は 40%だが、食料輸入額は１人あたり 300ドル程度で、米国の次に低い、フランスは自給率100%だが、輸入額は一人当たり 700ドル（ｐ２３１）

・消費戻し税は現在３兆円、輸出上位１０位で合計１兆円も還付されている、中間でかかわった中小納入業者には返されていないのが問題（ｐ２３９）

2013年4月3日作成