佐藤仁の作品一覧
「佐藤仁」の「争わない社会 「開かれた依存関係」をつくる」「教えてみた「米国トップ校」」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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不平等の再検討 潜在能力と自由
ビジネス・実用
4.61巻1,892円 (税込)1998年ノーベル経済学賞を受賞した著者は，本書で，不平等の問題を所得分配の面からのみではなく，「人間は多様な存在である」ということを前提にした視点から再考察することを提案した．「潜在能力アプローチ」と呼ばれるその手法は，経済学にとどまらず，倫理学，法律学，哲学など関連の諸分野にも多大な影響を与えている． -
争わない社会 「開かれた依存関係」をつくる
ビジネス・実用
4.21巻1,870円 (税込)「自立＝善、依存＝悪」という思い込みを覆す、逆転の文明論 豊かになったはずの現代でなぜ紛争が絶えないのか？ 格差を生み出し、争いのもとになる「自立志向」の考え方を問い直し、中間集団との新しい「依存関係」が争いを防ぐ可能性を提言する。 【内容】 序章 争わないための依存 １部 発展の遠心力――「自立した個人」を育てる 第1章 競争原理――規格化される人々 第2章 社会分業――特技を社会に役立たせる 第3章 対外援助――与えて生まれる依存関係 ２部 支配の求心力――特権はいかに集中するか 第4章 適者生存――格差を正当化する知 第5章 私的所有――自然をめぐる人間同士の争い 第6章 独裁権力――依存関係を閉じる言葉 ３部 依存の想像力――頼れる「中間」を取り戻す 第7章 帰属意識――踏みとどまって発言する 第8章 中間集団――身近な依存先を開く 第9章 依存史観――歴史の土を耕す -
値引きあり教えてみた「米国トップ校」
ビジネス・実用
3.71巻440円 (税込)研究でも教育でも羨望の眼差しで語られることが多い米国トップ校。だが、その一つであるプリンストンで教えるようになった東大教授は、日本に蔓延する幻想に疑問を投げかける。語られなかった「白熱教室」の内実。
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
1998年にノーベル経済学賞を受賞したインド人経済学者、アマルティア・セン氏の主唱している「ケイパビリティ・アプローチ」の概略が分かる本でした。センは人間の福祉の指標としてGDPや富、効用、幸福度を用いるよりも、各人のケイパビリティに着目するべきだと主張しているわけです。まずこれは訳者自身が冒頭および巻末に記載していますように、本書内で度々使われている「潜在能力」と「福祉」は、それぞれケイパビリティ、ウェルビーイング、と置き換えて読むと一層理解が深まります。逆に言うと潜在能力、福祉として読んでいると混乱することが多々あります。ケイパビリティは何かといえば、「～をすることができる能力（自由）」を意味していて、実際に顕在化している能力を含んでいます。そしてウェルビーイングとは文字通り「良い状態であること」を意味します。福祉というとウェルフェアを連想することが多いかと思いますが、これはどちらかといえば何か良い出来事が起きるという行為ですが、ウェルビーイングはBeing（存在）という文字があるように、良い状態であることを意味します。そしてセンは、各人のウェルビーイングを高めることを人類の目的とし、それが達成できているかを判定するものとして各人（もしくは集団の）ケイパビリティを見よ、と主張しているわけです。
翻って現実社会を見ると、GDP成長率を高めよ、生産性を高めよ、ROE（株主資本収益率）を高めよ、というスローガンがあちこちから聞こえてきます。そして我々はあたかもこれが「目的」であるかのような錯覚を持ってしまうのですが、目的はあくまでも人々のウェルビーイング向上であって、所得や富、生産性は手段でしかありません。またミクロ経済学では各人の効用（ユーティリティ）を最大化するという思想がありますが、これはGDPや富ではなく幸福度、満足度（の総和）を最大化しようという意図があります。これに対してもセンは問題点を指摘し、ケイパビリティの優位性を主張しています。またこれはミクロ経済学の知識がないと理解が難しいのですが、センは人間が持つ「機能」と「ケイパビリティ」をそれぞれ「点」「空間」という風に解釈しています。つまりケイパビリティは機能（できること）の集合で、ケイパビリティが高いというのは、その選択した機能の高低によって得られる空間の広さ（選択できる余地の広さ）を意味します。
以上、私自身の頭の整理の意味も込めて書きましたが、ケイパビリティ・アプローチは非常に本質を突いているという印象を持つのと同時に、正直理解が難しいとも感じました。逆に言えば、すっと頭の中に（腹の中に）落ちていく概念として説明出来るようになれば、一気に世の中に広まるのではないかと思います。ケイパビリティ・アプローチの主な適用分野は発展途上国の貧困問題、格差問題などですが、最近では先進国の様々な経済社会問題などにも適用されることがあるそうで、個人的には21世紀の新たな指標としての可能性を強く期待しました。 -
