本書の提言の一部を箇条書きにすると ・なし崩しの「移民解禁」にNO!! ・労働力不足を海外の「低賃金労働者」で補おうとした欧州のような地獄化を避けよ。 ・国境を乗り越えて稼ごうとする強欲グローバリズムに対して門を閉じよ。 ・WHOから脱退せよ＝パンデミック条約に調印すれば「世界政府」の家畜になる。 ・日本企業の利益も情報も知財も健康も文化も奪われてきた。今からでも守ろう。 ・今、戦後レジームから本当に脱却しないと、永久に占領は終わらない。 ・現状のままの日本では「米国」と「中国」に山分けされてしまう。 ・「正しく鎖国」し、「正しく戦い」、国力を整えて誇らしい日本を次世代に渡そう。

“向こう側”から見た 引き裂かれたアメリカの真実 アメリカは病んでいる。歴史上、最も死に近づいている。 米国の根幹をなしていたはずの「自由と正義の死」が、目前に迫っている。 トランプを破り、勝ち取ったはずのバイデン政権は、民主党支持者からさえその正統性を疑う声が上がり、各州では草の根の市民たちが自腹で選挙の監査を続けている。 最も惨めなアメリカの敗北と呼ばれ、すべてのアメリカ人が怒りに震えた8月末のアフガンからの撤退失敗。作戦の無様さのみならず、水面下で進んでいた密約の話も暴露され、嘘で塗り固められた政権の実像が姿を現した。 世界的な原油高、そして米国で突出するインフレ。原因は「コロナ後の景気回復」などではない。「気候変動」のためと称し、米国自身が原油の採掘をストップし、パイプラインを止め、さらに高額の失業保険を垂れ流したために、誰も働かなくなったからだ。世界の苦しみの原因の一つは、アメリカの政策が生んでいる。 国境の壁建設停止による不法移民の激増は、深刻な人身売買、薬物ギャングを大量に受け入れる結果となった。完全なる失政である。 驚くほど低い支持率のもと、ワクチン義務化への反発は激化するだろう。 狂気に近いポリコレで小学生たちが洗脳され、新たな性犯罪も多発するようになった。子どもを愛し、秩序を求める親たちは真実を知り、怒り、行動を始めた。 Youtubeを始め、SNSも検閲され、ワクチンの安全性への疑問や、選挙不正への疑いは「BAN」され、最初から存在しないものとされている。 「議論の自由」も「衆知を集めて検討しようとする民主主義」もそこにはない。 完全に全体主義国家の手法だ。 アメリカはますます分断され、矛盾に満ち、弱くなっている。 そして今、間違いなく「最期」に向かいつつある……。 本書は、主要メディアからはまったくわからないアメリカのリアルを、在米35年の日本人経営者が、生活者目線から伝える渾身のリポートをまとめた１冊。 フェアで自由で、明るくチャレンジする“佳きアメリカ”を愛する著者が、正義を求める草の根の人たちの声や行動も拾い上げている。 「新しい希望」はそこにあるのか？　それを見つける旅は、シカゴから始まる。

バレーボール元日本代表の益子直美さんが主宰する「監督が怒ってはいけない大会」が、メディアで注目され始めている。この大会、その名のとおり「監督が怒ってはいけない」というルールが柱だが、そのほかにも「参加する子どもが最大限に楽しむこと」「子どもたちも監督もチャレンジすること」の三本柱をテーマとする。 　益子さんたちのこの試みは「体罰やパワハラが問題になるスポーツ指導に一石を投じる」として、小学生のバレー大会だけではなく、全国のスポーツクラブなどに浸透し始めている。 　益子さんはいう。「『怒る指導』は心の成長を阻止し、考える機会を奪います。小学生のスポーツを始めるこの時期はとっても大事な時期です。『根性が足りない！』と脱落させる指導ではなく、『スポーツは楽しい』と思えて、自ら考えて行動でき、継続できるような環境にしてほしいと考えて、少し攻撃的ですが、シンプルに『監督が怒ってはいけない』というルールの大会を開催させていただきました」 　本書は、2015年から始まり、すでに９年目を迎えるこのユニークな試みを、その誕生から、大会の様子、子どもたち、監督、親たちの反応や横顔をていねい描いていくノンフィクション作品である。

新型コロナワクチンには、死亡や後遺症などのリスクもある。国やメディアはそのベネフィットの部分のみを中心に伝えてきたが、取材過程で知ったその影＝リスクを、CBCテレビが初めて継続的に報道。事実を見つめ、苦しむ人に寄り添い、誠実に伝えた記録。　　【著者略歴】大石 邦彦（おおいし・くにひこ）CBCテレビ（本社・名古屋市）アナウンサー、専任部長。1970年山形県生まれ。慶応義塾大学を卒業後、1994年に入社。新型コロナウイルス関連の取材過程でワクチン接種後の後遺症に悩む人々や、接種後の死亡事例に直面し、全国の地上波放送局として初めて、自らがアンカーマンを務める番組「チャント！」内で、長期にわたり取材・報道を行った。地上波放送だけでなくYouTubeなど動画配信も大きな反響を呼び、全国で同様の症状に苦しむ人たちからも大きな注目を集めている。

『月の占星学』は、つきつめて言うと、“自分を知る”ことができ、 “どう生きればいいのか”がわかる一冊です。 そもそも月の星座とは、「無意識」や「本能」「気質」をみるものであり、ふだんの生活における、よりよいふるまいや暮らし方を教えてくれる占星術です。また、月によって示される性質は、人がどのように「感情」や「肉体」と関わるかを表したりもします。 つまり、人が人とどう向き合うのか、どのような人間関係を築くのかを月の星座は示し、さらにどうすれば感情が満たされ、 そのうえで安心して暮らすために必要な事やモノ、心が幸せだと感じることをも暗示してくれるのです。 本書ではそんな月の星座を、より深く、細やかに、専門的にひも解きます。たとえば1章では、月が人の心にどのように心理的な作用をもたらすかを。2章では月の星座の基本的な概要を。 3章では具体的に、あなたの月の星座についてを紹介。たとえば子ども時代に培われた無意識の性質や、初対面でどう人と接するか、 母親との関係、人間関係の営み方、一人でいるときは? 安心を得る方法は? さらにストレスの解消法や、健康法など、こまやかにつまびらかに、説明します。 さらに4章では、太陽星座との角度によって、もたらされる効能を。 5章は具体例を。 6章ではチャーミングな英国王室の面々を、ホロスコープをもとに解説……と、 月の星座を通して、多角的にあらゆる方向から、読み解きます。 わからないから不安になる。そんな毎日を少しでも生きやすくするために。『月の占星学』で自分の月の星座を知り、月の星座が意味するコトをいかして、 より豊かな時間を過ごしてみませんか?

「ドナルド・トランプ氏が2024年の米国大統領選を制し、復活する」と予想する、世界で最も早い当確宣言の書。トランプ氏がホワイトハウスに帰還することで、世界と日本がどう激変するか、トランプは混迷を極める世界を救えるのかをシミュレートする。 日本の全メディアから「異常者」「粗暴な犯罪者」のようなイメージ作りをされているトランプ氏だが、米国内では様々な案件で起訴されるたびに支持率が上がり、現職大統領のバイデン氏より遥かに人気が高い。民主党ロビーに支配され、プロパガンダ機関となっている米国主流メディアは”事実“をまるで伝えないし、その受け売りしかできない日本の報道からは、米国政治の実態は全くわからない。 振り返れば、2016年の選挙でトランプの当選を予想できたメディアや米国政治の専門家を称する学者や識者は、ほぼゼロだった。外務省も完全にクリントン当選を予想（希望）していた。 そんな中、著者の予想だけは違った。2015年、前前回の大統領予備選が開始されたばかりの時期、米国共和党内でも「トランプは政治経験もないし、単なるエンターテイナー」とのみ見る向きが多い中、ただ一人彼の「カリスマ性と魅力」を見抜き「トランプ大統領誕生」を確信していたのが、著者・饗場浩明だった。予想はことごとく的中し、後に、米国共和党内でビジョナリスト（予言者）と評されることになる。 著者は今、日本人として最もトランプに近い人物だが、本書では彼の意外なほど優しく誠実な素顔、「リアル・トランプ」が描かれていて貴重だ。 「ロシア・ウクライナ戦争」も「イスラエルでの戦乱」も、トランプ政権が続いていれば未然に防げたとの観測も多い。2021年夏、米軍は唐突にアフガニスタンから潰走し、世界は望まざる地政学上の転機を迎えた。パワー・バランスが一気に崩れたのだ。現地に残されたとてつもない量の米軍の最新鋭兵器や武器・弾薬は、予想された通り、その後タリバンから闇市場を経てハマスやヒズボラなど中東を活動拠点とする多くのテロ組織に渡り、今、イスラエルに向けられている。 米国の国内問題としては、トランプが築いた「国境の壁」を廃止したため、すでに「600万人超の不法移民」が世界中から流入し、同時に「児童人身売買」「麻薬密輸」を巡る犯罪も激増。サンフランシスコ、ロサンジェルス、シカゴ、ニューヨークなどの大都市では治安が保てず、店舗も次々と閉鎖に追い込まれている。 著者は、「選挙が正常に行われさえすれば、トランプ復帰は間違いない」と断言するが、民主党政権は今後、難癖をつけての公民権剥奪や選挙制度の変更、暗殺までを含むあらゆる手段を用いてトランプ復帰を阻止しようと試みることだろう。 民主主義を担う草の根の米国民たちの「不正を憎む怒り」は頂点に達しつつあり、内戦勃発さえ予想されている。 もしトランプの帰還が実現しなかったら、おそらく世界は終わる。 注目のロバート・ケネディ・ジュニアの未公開講演の内容をはじめ、大きな影響力を持つ米国保守論客12名へのインタビューを含む、2025年からの米国と日本と世界の未来を占う一冊。

WHO（世界保健機関）は、人類の敵だった！ 信じられない話だが、このままでは全人類が家畜同然にされる。そして、それを防ぎうるまでのタイムリミットは目前に迫っているという事実を、誠実な医師が伝える衝撃の書。緊急出版。 WHOは、各加盟国による負担金をはるかにしのぐ額を拠出する民間機関により、実質的に乗っ取られている。民間機関とは、ビル＆メリンダ ゲイツ財団や巨大な多国籍製薬企業のステークホルダーが関与する団体のことだ。拠出金の提供者を見れば、事実は明確だ。 2019年末から始まった新型コロナ騒動は、彼らによる最初の世界的な実験だった。 多くの国や地域で「ロックダウン（移動の自由の制限）」「通勤・通学の停止（リモートワーク化）」「マスク着用の義務化」「ソーシャル・ディスタンス」「ワクチン接種義務」「飲食店の営業禁止」「無観客試合・文化的興行の停止」などが試され、国民の中で対立や分断、企業倒産・廃業を生んだ。 ウイルスそのものが人口物だったとの証拠は、明確に出揃ってきたが、支配されたメディアはそれを伝えない。 安全性確認も治験も十分に行われぬままに緊急承認されたｍRNAワクチンやベクターワクチンは、一部で従来型ワクチンとは次元の違う被害（死者や重篤な後遺症）という重大な健康被害をもたらしたが、日本のように今なお接種を続け、超過死亡者数を増やす愚かな国も存在する。 だが、本当に深刻な問題はここから先に用意されている。 ＷＨＯ主導で、「次に起こるパンデミックに備えるために」との名目で、いわゆるパンデミック合意（WHO CA＋）と、以前から存在する国際保健規則の300カ所を超える改訂の準備が非公開のうちに進められてきた。 これが批准・承認されると何が起きるか？ 「ＷＨＯがパンデミックの発生」を宣言すると、「基本的人権」や「国家主権」を超えた強制力をＷＨＯが持ち、デジタル技術による人の行動監視、移動の自由の制限をはじめ、ありとあらゆる制限、そして今度こそワクチン接種は全員強制となる。 現状のまま手を拱いていると、この改正は2024年5月に通過する。 各国ではこの問題が俄かに脚光を浴び、拒否・留保を申し立てる期限だった2023年12月1日までに、ニュージーランド、フィリピン、メキシコ、スロバキア、エストニア、オーストラリアなどはWHOに対し、世界保健規則改正に同意しない旨通告した。一方、日本政府・厚労省は、これを推進する立場であることを表明している。日本版CDC、ｍRNAワクチン工場の設置も進んでいる。 しかし、これを問題視する国会議員が立ち上がり、2023年11月15日に超党派議員連盟が発足、WHOに対抗する世界的な機関として緊急設立されたWCH（世界保健評議会）への加盟を呼びかけている。 本書は、コロナ禍で起きた医療政策・医療行政の過ちを総括し、IHR改正、パンデミック合意への道を進まないために何が必要か、「One Health、One World（一つの健康、一つの世界）」を謳う勢力とは誰で、いつから、なぜ、何の目的でこの全体主義社会を構築しようとしているのかを追及し、次いでいかにしてそれを防ぎ、「自分で自分の人生を生きる社会」を後世に残していくかを各界の専門家とともに考え、論じたものである。 【著者紹介】井上 正康 （いのうえ・まさやす）

過去の約30年間で、アメリカやヨーロッパのOECD加盟国は、ほぼ軒並み給与レベルが２～2・5倍、スイスなどは3倍ほどになっているのに、日本人の賃金だけは全く伸びていない。中国に抜かれるまで世界2位だったGDPの伸び率にいたっては、世界200カ国の中でも最下位レベル。国民一人当たりGDPも27位（IMF　World Economic Outlook Database,Oct.2022）まで低下している。 「失われた30年」と言われ、日本の経済的な地位は著しく低下してしまった。なぜだろう？　あれほど勤勉だった日本人が急に怠惰になったのか？　優秀だった日本人の能力が低下したのか？　それとも、日本企業の経営陣がボンクラ揃いだったのか？ 日本国内では、1997年あたりから資産デフレが進行し、現在では主要上場企業も海外ファンドの持ち株比率が高くなり、伝統的な日本企業の社名ではあるが、実質的オーナーは外資という企業も激増した。大手製薬企業で最大株主が外資系ファンドでないところは、実はほとんど残っていないし、都銀をはじめとする金融機関とて同様だ。主要都市の不動産をはじめ、地方の防衛関連で重要な地域の土地や水源地に至るまで、日本の根幹が、次々と外国資本に買われてしまっている。メディアは触れないが、日本に歴史上最大の危機が迫っていると言ってもいい。 本書は、元大蔵・財務官僚で、その後、危機感にかられて政界に身を置き、現在は国政政党となった参政党代表の著者が、日本の「失われた30年」が始まった歴史的経緯を詳らかにし、その背景に「ワシントン・コンセンサス」というグローバリズム勢力の明確かつ具体的な意図が存在していたこと、そして現在もなお継続中であることを示したものだ。 同時に、外国勢力による意図を国内側から下支えした勢力が存在していること、また、財務省の振る舞いがさまざまな制度的な軛、象徴的に言えば、国債発行残高を減らすという財政規律、プライマリーバランス論に縛られ、日本国を豊かに富ませ、国民の幸福を増進するという本質を見失ってしまっていることを指摘し、これに対し本質的かつ最終的な解決案を提示している。 著者のスペシャリティーでもある「ブロックチェーン技術」の本格活用により、世界中で主導権争いが進められつつある「デジタル通貨制度」において、中国の「デジタル人民元」の傘下に組み入れられないように、「デジタル円」の制度設計を早急に進めよとのプラン、すなわち「松田プラン」の提案である。このプランとの組み合わせにより、60年償還ルールに縛られ、世界でも特異な「国債返還強迫神経症」に陥っている日本の財政当局を無用な軛から解放できるとの画期的な呼びかけは、今後国民的な議論を経て、実現に向けての着実な一歩を踏み出すものと思われる。他に、残された道はないのだから。 2023年10月からのインボイス制度の導入については、実質増税であり、現今のデフレ構造下において中小・零細企業や個人事業主、フリーランスを必然的に圧迫するため、強行すべきでないと主張する。制度導入以前に広がる具体的な不安の声によく耳を傾けてのものである。 読者は、この松田プランの実現により、日本は輝かしく再興を遂げるであろうとの、大いなる希望を共有できるに違いない。【著者略歴】 松田　学（まつだ・まなぶ） 参政党代表。松田政策研究所代表。元衆議院議員。1957年京都生まれ。1981年東京大学経済学部卒。同年大蔵省入省、西ドイツ留学。大蔵省など霞が関では主として経済財政政策を担当、マクロ経済学のスペシャリスト。内閣審議官、財務本省課長、東京医科歯科大学教授等を経て、国政進出のために2010年財務省を退官。2012年衆議院議員。2015年東京大学大学院客員教授。松田政策研究所代表のほか、（一社）デジタルアイデンティティ推進コンソーシアム代表理事ほか多数の役職に従事。YouTubeの松田政策研究所はチャンネル登録登録者数26万超、ブロックチェーンなどデジタル通貨・財政論の第一人者。『日本をこう変える』（方丈社）など著書多数。

※この電子書籍は固定レイアウト型で配信されております。固定レイアウト型は文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 宮城県女川駅前に新しくできた街「シーパルピア女川」に、ひときわ目立つ車がある。 あの高級スポーツカー・ランボルギーニをダンボールで完全再現して展示した「ダンボルギーニ」である。 このユーモラスな車を作ったのが、石巻市の今野梱包株式会社の今野英樹氏である。 「震災後、時間があったので、子どものころに憧れたスーパーカーをダンボールで作り始めてしまった」というそのダンボルギーニがネットで紹介されると、1週間でリツイートが1万件を突破、「いいね」が8000を超えた。石巻日日新聞やテレビでも紹介され、一気に全国区人気に。 さらには、当時の天皇皇后両陛下（現在の上皇后ご夫妻）が復興地域への行幸の際に、シーパルピア女川に立ち寄り、今野英樹社長自らがご案内するという事態にまでなったのであった。 そのランボルギーニをつくりあげた今野社長が「おもしろい復興」をテーマに取り組んできたダンボール作品、これからの東北の若者たちのためにつくろうとしている作品の数々をすべてビジュアルで紹介、「たのしく、おもしろい復興」のかたちを一冊にしたのが本書である。 その作品は、ランボルギーニだけでなく、避難所のためのイス、机、パーテーション、棺桶、 あるいはスター・ウォーズのAT-ACTや、あの禁断のロボットアニメの全身モデル、さらには恐竜型滑り台、野球場の20分の1の大きさの巨大野球盤まで実に多彩。 「こんなときだから、世界中から注目されている地域で、マイナスでもなんでもいいから評価されたら、復興後の糧になる」という今野社長のおもしろくてためになる復興のかたちを感じてほしい。

これは、米国政治のキャスティング・ヴォートを握る黒人たちに突きつけられた 「保守」からの革命の書だ! 「差別されている! 」といくら泣き叫ぼうと、自分の未来は変えられない。 米・民主党からエサを与えられ、尻尾を振って投票する「奴隷農場(プランテーション)」から 抜け出して(ブラックアウト)、自分の能力と可能性に気づき、本当の自由を手に入れよ、と 呼びかける衝撃的な内容。「新たな奴隷制」からの解放を訴える圧巻の独立宣言。 ブラックアウトがなされた後、アメリカはもう一度復活する!! 間違いなく今後の米国史を動かし、やがて21世紀の革命家と称されるであろう 黒人女性の記念碑的処女作。日本の若き女性国士にして、最も勇気あるジャーナリスト・ 我那覇真子(がなはまさこ)を翻訳者に迎え、ついに運命の邂逅(かいこう)。 あなたの知らない「本当のアメリカ」、そして「アメリカが正義と力(パワー)を回復する ために進むべき道」がここに示されている。 本書を読まずして、今後の日米関係は一切語れない。 原著:『BLACKOUT HOW BLACK AMERICA CAN MAKE ITS SECOND ESCAPE FROM THE DEMOCRAT PLANTATION』 は、全米で50万部突破の大ベストセラー! その待望の翻訳書。著者は2022年11月の米国中間選挙で共和党の勝利が 実現すれば、2024年トランプ復帰で入閣も、さらにその先は大統領候補としても 期待される逸材です。 韓国語版翻訳、ブラジルポルトガル語訳版翻訳等、世界各国で続々と翻訳作業が進行中。

「差別はいけない」「弱者・少数者は社会によって守られるべきだ」「多様性を尊重しよう」……どれも正しく、当然のことだ。異論を言う人はまずいない。倫理的にも政治的にも正しいと言えるだろう。だが、一部にはポリティカル・コレクトネス（政治的正しさ＝ポリコレ）を、恣意的に拡大解釈し、利用しようとする動きがある。「多様性を認めよ」と言いながら、自分が考える以外の一切の異論は認めず、モンスター的に追い詰める。ポリコレ先進国・アメリカでは、「キャンセルカルチャー」と称してかつての大統領の銅像を引き倒したり、「差別されてきた弱者だから、放火・暴行や略奪も許される」と主張する犯罪行為さえ激増。また、性的少数者をめぐるトラブルや、新しい差別も増加している。一方、日本では「お母さん食堂」が批判され、「肌色の色鉛筆」は消え去った。子どもたちは学校で「あだ名」をつけることも許されず、一部の伝統行事や文化も、過剰なポリコレにより消滅しかねない。少数者の権利を認め共生しようとするのでなく、少数者のためという名目で多数者を迫害しようとすることは、「機会の平等」でなく、「結果の平等」のみを求めること。そして、誰も幸せにならない「新たな不平等社会」を創造するだけなのではないのか。 多くのノンフィクション作品で高い評価を受けてきた著者が、忠実で丹念な取材力を基本に、過剰な「ポリコレ」の正体を明かし、警鐘を鳴らす。 公平と平等について改めて考えるための刺激的な１冊。