※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 温暖化の影響か、台風や集中豪雨などの水害が相次いだ。また、首都直下地震や南海トラフ地震も懸念されている。国土強靱化対策は、厳しい財政事情や人手不足などが重なり、十分とは言えない。そこで社会科学、歴史学、自然科学等の総合的なアプローチによって、課題と解決策を探る （『中央公論』2020年3月号特集の電子化） （目次より） ●対談 人口減少時代の復興論 「切り捨て」の覚悟さえ問われる激甚化時代に 御厨 貴×松原隆一郎 ●【水害】犠牲者6000人、被害額150兆円 “国難”級の大水害 荒川氾濫で水没する東京 河田惠昭 ●対談 災害で問われるリーダーシップとは？ 「知事批判」に応えよう 黒岩祐治×村井嘉浩 ●【地震】平安・江戸時代を襲った連続的地震が再び 「地震考古学」から考える21世紀の巨大地震 寒川 旭 ●【地震】東日本大震災の教訓 災害科学国際研究所からの発信 佐藤 健 ●防災対応 先進自治体はどこか？ 浅野憲周 ●自衛隊の災害派遣、知られざる実態に迫る 荒木 肇