皆さんは組織で幸せに働けていますか? ここ日本でも、会社経営の現場で「社員エンゲージメント」という言葉が数年前から聞かれるようになった。日本人にはあまり馴染みが深くないエンゲージメントという言葉と考え方が、日本を代表するような会社にまで浸透してきた背景には、取り巻く競争環境の変化が横たわっている。 国内市場は成熟期を迎え、海外に飛躍の糸口を見出さなければ持続的な成長が不可能になっている。これまでの成長を支えてきた主力事業のビジネスモデルが陳腐化し、コスト構造の改革が急務となっている会社も多く、「目の前の仕事を一所懸命に頑張っていれば会社は成長していく」という時代はとうに終焉を迎えている。 さらに日本における労働市場のオープン化も見逃せない環境変化の一つだ。一昔前であれば転職は異例でネガティブに捉えられることが多かった転職も、今やキャリアアップの大きな機会として人材獲得競争の様相をも呈している。 自分の会社の先行きが見えず、社外には転職の機会が転がっているとなれば、「今の会社を辞めようかな?」と考えてしまうのも自然な成り行きだ。さらに会社の将来に対して期待が持てないまま、かといって会社を移るという決断もできずに、中途半端な気持ちのままで残り続ける会社員も出てきている。明るい将来を描くことができなければ、仕事へのモチベーションも上がらず、当然のことながら生産性も低下してしまう。事実、優秀な社員の離職防止、社員の生産性向上といったテーマが、日本の大企業でも課題としてあげられている。 エンゲージメントは、これらの課題を解決してくれる概念として注目されている。 社員エンゲージメントとは「自分が所属する組織と、自分の仕事に熱意を持って、自発的に貢献しようとする社員の意欲」である。かつて日本で流行した、社員満足度という考え方とは180度異なり、似て非なるものだ。 社員満足度は「社員が会社に満足しているか?」という社員から見た一方向的なものなのに対して、社員エンゲージメントは「会社は社員が期待する事を提供できているか?」「社員が仕事に幸せを感じて意欲的に取り組めているか?」と、会社と社員の双方向的な関係を問うものだ。 幸せな結婚が長続きする要因が「自分が求めるものを相手が実際に提供してくれているかではなく、自分の理想とする相手だという期待を抱き続けられること」であるように、社員エンゲージメントが高い状態というのは、期待を媒介にして会社と社員の間に幸福な関係が築けていることが必要だ。 いま「あなたの会社の社員は幸せに働けていますか?」と聞かれて、自信を持って「もちろん」と答えられる方がどれくらいいるだろうか。 価値観の多様化やダイバーシティーといった言葉が代弁しているように、社員一人ひとりの価値基準や仕事に対する動機を、一昔前のように一律に考えることはもはや不可能である。 会社がさまざまな社員の多様な期待に応え、全員を幸せにして熱意を引き出すのは途方もない企てのようにも思えるが、無理と諦めてしまっては、日本の会社が優秀な社員を引き留め続け、彼らの力を最大限に発揮させることはかなわない。 まさに今、社員エンゲージメントという切り口から、人と組織の関係を見直すべき時に来ているのだ。

さようなら「会社任せのキャリア」 会社がキャリアを保証する時代は終わった。 社会人生活１５年、３８歳までのゴールデンタイムに挑戦を続け、充実した人生を送るための思考と行動とは？ 日本企業が「ジョブ型」へ舵を切ることにより、今まさにゲームのルールは変わりつつある。そのルールを知っているかどうかで、キャリアの戦い方が変わる。すなわち、主体的なキャリア戦略を持つか持たないかで、人生に対する充実感や豊かさに大きな格差が出る。社会人生活１５年、３８歳までに身につけたいキャリア構築術を解説する。 「ジョブ型時代」の５つの行動原理 １．学びの俊敏性　 ２．持論を形成する　 ３．適切に主張する　 ４．前向きに捉える楽観性　 ５．チームワークに貢献する

ジョブ型人事制度導入の機運が盛り上がった２０２１年初頭、職能型人事制度が浸透している日本企業にはなじまないとの批判が出ました。しかし、「一人ひとりの職務を明確にする」ことでモチベーションとパフォーマンスが上がることへの理解がそこには欠けていたのです。 本書ではその功罪を検証し、日本版ジョブ型の成功に必要な「雇用」「人材マネジメント」「制度設計」などが視覚的に理解できるように図版を多用し、人事の実務者が手引書として使えるよう、サンプル書式も入れて解説する、人事必携の１冊です。 【目次】 第１部　ジョブ型雇用と日本に適した制度のあり方 第１章　ジョブ型雇用とメンバーシップ雇用 　日本企業で「ジョブ型」が求められる理由 　ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用 　任命権と雇用の保全性 　「ジョブ型雇用」への急転換は難しい日本 第２章 ハイブリッド型雇用と人材マネジメント 　日本企業が目指したいジョブ型人材マネジメント 　日本版ジョブ型のかたち 　日本版ジョブ型の特徴：雇用の保全性と任命権 　日本版ジョブ型におけるキャリアのかたち 第２部　日本版ジョブ型人事制度の構築と運用 第３章　ジョブ型人事制度の構築 　ジョブ型人事制度の全体像 　職務の明確化（職務記述書） 　職務等級と職務評価 　「昇格・降格」のあり方 　役職定年の是非 　ジョブ型人事制度における評価制度 　ジョブ型人事制度における報酬制度 第４章　日本版ジョブ型の人材マネジメント 　日本版ジョブ型人材マネジメントとは 　採用 　配置・アサイメント 　人材育成 　代謝 第５章　２社のケーススタディ 　Case1 組織体質強化策としての制度導入［住友ゴム工業］ 　Case2 自社にフィットする人事制度の追求［川崎重工業］

◎日本企業停滞の頑強はガバナンス未成熟にある！ ◎ガバナンスがしっかりすれば、正しい意思決定がなされ、不祥事も減る！ ◎そのためには、取締役と執行役員の改革を実行し、監督と執行を完全に分離すること！ 日本企業のコーポレートガバナンスが十分に機能していないのは、長らく指摘されてきたとおり、監督と執行が分離できていないことが主たる原因です。 監督を行う側と、執行を任される側とが一人格化してしまっているため、健全な牽制がかかりにくい構造になっているのが現在の日本企業です。 そのため、真剣に企業価値を高めようとするならば、取締役の改革だけでは不十分であり、両者を切り離したうえで、経営執行サイドにもメスを入れる必要があります。 その意味で、本書のタイトルは「取締役・執行役員改革」をメインに据え、より広い読者の方々に、それらの改革が専門家の仕事ではなく、より経営に直結したテーマであることを知っていただくために、「経営戦略としての」という枕詞を入れました。 【目次】 序　章　２０２１年、取締役・執行役員改革がはじまった 第１部　経営戦略としての取締役改革 　第１章　取締役会に迫る改革の圧力 　第２章　企業価値を高める取締役改革の論点 　第３章　日本の社外取締役の実情 第２部　経営戦略としての執行役員改革 　第４章　執行役員が迎えている岐路 　第５章　“人”ではなく“役割”で考える役員体制 　第６章　経営体制の諸問題がもたらす執行体制の変革 終　章 日本企業が世界基準に並ぶために

いま、日本企業は、これまで優秀と見なされてきた人材とは明らかにタイプの異なる人材を追い求めている。 その背景には、デジタル革命、新事業の創生、インクルージョンなど日本の企業が対応しなければいけないテーマが、これまでとは異なる新しいものへと変質した事情がある。デジタル・トランスフォーメーションを実現する人材、事業を創造する人材などは、多くの日本企業がこぞって欲する新しいタイプの人材であり、日本における市場価値も極めて高い。また、環境変化をリスクでなくチャンスにできる経営人材も、多くの日本企業が追い求める人材になっている。 一見、様相を異にするこれらの人々だが、物事を抽象化・相対化させる思考能力と不確実さと曖昧さを楽しむメンタリティーを持ち、変化に素早く対応する特性があるといった具合に、その根幹には幾つも共通項が存在する新種の人材といえる。 問題は、こうしたタイプの人材は日本において希少性が高い上に、どの企業も欲しているためそう簡単には見つからず、採用するとなると多くの困難が付きまとう点にある。 本書では、日本企業が喉から手が出るほどに欲している人材の姿を具体的に明らかにし、そうした人たちがどこに存在しているのかを論じていく。また、本書のタイトルとしている「人材トランスフォーメーション」が象徴しているように、日本企業が新種の人材を社外に求めるのではなく、社内で内製しようとするような、人材マネジメントのメカニズムを根本から変革する必要があることを説く。

●本書「はじめに」より 残念ながら、「ジョブ型」についての誤解が多いことを実感する。例えば、「ジョブ型は成果主義のことだ」「ジョブ型はリストラのためにおこなわれるものだ」といった誤解である。それは、日本において「ジョブ型」を体系的に学ぶための機会が圧倒的に不足していることによるからだ。 「ジョブ型」は確かに日本の人事慣行と相容れない部分のある難しい仕組みである。 しかし、日本以外のグローバルではほとんどが「ジョブ型」を採用しており、日本でも「ブーム」となって何度となく上陸するのは、「ジョブ型」の持つ普遍性ゆえであろう。 その普遍性とは「処遇は職務の価値によって与えられるものであり、年齢・性別・人種などによって変えられるべきものではない」ということである。 日本においては、「年功序列」がやり玉にあがることが多いが、「年齢が高い者が高い処遇を得るのではなく、職務価値が高い者が高い処遇を得る」ということを志向しているとも捉えられる。誤った理解に基づき、このような本質を見誤るのは望ましいことではない。 本書は、「ジョブ型」の持つ良い点も悪い点も含めて、体系的に整理し、まさにこれから導入する日本企業の「教科書」として役立つことを期待している。 【主な目次】 第１章　なぜジョブ型人事制度が求められるのか 　第3次ジョブ型人事制度の到来 　いま、ジョブ型制度が求められる背景 第２章　ジョブ型制度の普及拡大の実態 　普及が大きく進むジョブ型制度 　日本企業がジョブ型制度を導入する狙い 　非管理職へも広がりつつあるジョブ型制度 　全面的なジョブ型制度への移行増加 第３章　日本の労働慣行とのギャップ 　日本と海外の労働慣行の違い 　ジョブ型制度における異動の捉え方 　新卒一括採用、ゼネラリスト育成との兼ね合い 　日本企業にマッチするジョブ型制度の構築・運用ポイント 第4章　ジョブ型制度における等級制度 　ジョブ型制度の根幹をなす職務等級 　職務評価とは 　職務評価の実際のプロセス 　職務評価の留意点 　職務評価を踏まえた等級体系の構築 　職務記述書とは 　職務記述書を整備する意味合い 　職務記述書と職務評価の運用 第5章　ジョブ型制度における評価制度 　ジョブ型制度における評価制度の位置づけ 　職務に基づく業績評価（目標管理制度） 　業績評価を巡る昨今の論点 　職務遂行に求められる行動特性の評価（コンピテンシー評価） 　評価運用を上手く進めるための３つの要点 第6章　ジョブ型制度における報酬制度 　ジョブ型制度における報酬制度の位置づけ 　全社共通の報酬制度vs職種別の報酬制度 　報酬設計上の4つのポイント 　ジョブ型制度における昇降給 　手当の考え方 　賞与の考え方 第7章　導入コミュニケーション 　導入コミュニケーションの重要性 　全体と個別に対するコミュニケーションの使い分け 　実際のコミュニケーションの進め方 　社員への人事制度の開示レベル 第8章　ジョブ型制度における運用体制・プロセス 　ジョブ型制度の運用体制・プロセス上のポイント 　人事部の役割・機能の変化 　人事部のジョブ型制度ノウハウの蓄積・継承 　ジョブ型人事制度を支えるシステム 第9章　ジョブ型制度の導入事例 　［CASE1］管理職と報酬の適正化に対応した事例　大手通信業A社 　［CASE2］グローバル化に対応した事例　大手制御装置メーカーB社 　［CASE3］生産性向上に対応した事例　中堅精密機器メーカーC社 　［CASE4］ダイバーシティに対応した事例　大手消費財メーカーD社 第10章　ジョブ型制度の導入における課題 　ジョブ型制度の導入と運用を阻むもの 　日本企業に染み付いているメンバーシップ型雇用の発想 　運用主体である人事部門の改革

◆平成の時代に良いとされていたMBAに象徴される欧米型の「合理性」や「経営フレームワーク」を追求する企業はすでに古い。海外の企業では、テクノロジーの進化や環境の変化でますます進む「VUCA(不安定、不確実、複雑、曖昧)」に対応するため、7つの能力を持っている人材の採用や、これらの能力を伸ばすための施策を行いはじめた。日本でも、先進的な企業は変化を始めつつある。 ◆「VUCAの時代」とされる現在、キャリア形成の方法、組織のあり方も変わる必要があるといわれている。本書では、コーン・フェリーの世界規模の調査研究を通じ、分析されたデータにより、これからの世界で求められ、成長し続ける人材が持っている能力を7つに落とし込み、解説する。 【7つの能力】 ・能力1:ラーニング・アジリティー 経験から素早く学び、初めての環境下でその学びを応用して成功する力 ・能力2:経験の幅広さ 不確実な環境においてリーダーとして成功するために、積んでおくべき経験の幅広さ(経験した業界、職種、国、事業、経営テーマなどの幅) ・能力3:客観的認識力 自分が置かれている状況、また自分自身を客観的に認識する力 ・能力4:抽象化の思考力 複数の事象の中から、それらに共通する傾向やパターンを抽出する思考力。この思考力が高い人の方が、より独創性が高いアイデアを着想することができる。 ・能力5:リーダーになる意欲 人の上に立って、組織を率先するリーダーになろうとする意欲と熱意。昇進意欲の高さ、中長期的なキャリア設計に対する熱意として表れる。 ・能力6:リーダーとしての性格特性 曖昧で不確実な環境下で、リーダーとして成功するために備えているべき性格的な特性。例えば、曖昧な状況への耐性、小事にはこだわらず大局を見る傾向、難局における楽観性といったパーソナリティー ・能力7:自滅リスクを回避する力 リーダーとしてのキャリア形成を阻害するリスクを、自らを律することで回避する力。

【内容紹介】 従業員エクスペリエンス (EX ; Employee Experience)とは「社員が仕事を通して得られるすべての体験」のことをいい、この体験を通して働く人の意欲や満足度そして幸福度を高めることがその趣旨になります。 つまりEXとは、社員の様々な仕事体験を捉え、それら１つ１つをポジティブに認識できるようにしていくことで、会社や仕事に対する求心力を高めていくことです。「ヒト」が最も重要な経営資源となるなか、EXを高めていくことは重要な経営課題の１つともいえます。 従業員が個々の体験に充実感を覚え、それによって存分に力を発揮することは、イノベーションや成長の推進力を生み出し、ひいては企業価値の向上という連鎖を組織内に醸成することにつながります。 ●主な目次 第１章　従業員エクスペリエンスとは何か 第２章　EX 向上 を成功させる6つの領域 第３章　EXをデザインする 第４章　EXにおけるテクノロジー活用 第５章　EX向上のための会社と上司の役割 第６章　先進企業4社の事例

「社長、今が決断の時です！」 200社の企業譲渡に立ち会ったコンサルタントが語る「M&Aのリアル」と現場の疑問点を網羅した最強スタートガイド。 究極の企業戦略と呼ばれるM&Aを決断した経営者たちの葛藤と覚悟を描く、業界初の一冊である。 ・親族にも従業員にも後継者がいない ・資本力に不安 ・社長がいなくなると新規の仕事は来ない ・採用がうまくいかない ・株式の相続に頭を悩ませている →これらの悩みが、M&Aで解決できる理由がわかる ＼経営者必読！／ 20のケースストーリーで「事業承継」「成長戦略」「再生・危機回避」「EXIT（出口戦略）」M&Aのパターンを超具体的に紹介。「失敗から学ぶ」事例も掲載 ★あなたの会社はM&Aをすべきか？ 55項目チェックリスト付き

大企業の権威、立地、所属意識……。 すべてがなくなったいま、「優秀な社員」をつなぎ止めるために組織が行うべきことは何か? 「4つの指標」で徹底解説! コロナにより、行動様式が一気に多様化した。通勤などの「当たり前」が崩壊するなかで、組織の役割は大きく変わった。もはや会社というものは、ブランド名では推し量れなくなり、所属意識も大きく低下した。会社や仕事そのものが大きく意味を変え、個人ごとに多様な選択肢と捉え方が生まれた。 だからこそ、組織が社員に対して「幸せな経験」をプロデュースしていくことこそが、社員を繋ぎとめ、動機づけるのに必要となる。 そのためには、オフィスのあり方、マネジメントのあり方、教育のあり方など、大きく見直さなければならない。 本書は現場のマネジャーや経営層、人事担当者に向けて、部下・社員のエンゲージメントやモチベーションの低下、退職を防ぐためにどのようなことができるのかを事例をもとに解説。ウェルビーイングを実現するために最大のポイントとなる「社員の幸福度」に焦点を当て、4つの観点で分析した。 【新時代の組織・個人にとって重要な4つの指標】 仕事:没入感のある価値を感じられる仕事 人:敬意を持ち、学びや刺激を得られる上司・同僚 共同体:共感する方向性があり、仲間意識や所属実感を持てるつながり 生活:家庭・趣味・リラックスした居場所など、人生を充足している実感

人材ポートフォリオ・マネジメントが求められる背景と全体像、方法論を体系的に解説。テクノロジーやデータに焦点を絞ったスキルファーストの人材マネジメントや、人材ポートフォリオ・マネジメントの実践企業3社の事例も紹介

【内容紹介】 ［本文より］ リーダーがメンバーの幸福感を高めていくためには、まずは「主人公は自分ではなく、メンバーである」ことを強く意識することです。 •メンバー自身が仕事に没頭する。 ･公式・非公式のつながりを持つ。 •コミュニティに愛着心を持つ。 •自分のプライベートを充実させる。 メンバーが主体となって、自律的に行動することが大前提です。 「これではメンバーに滅私奉公するだけではないか！」と考えるのは早計です。 メンバーが仕事や組織へのエンゲージメントを高めることは、リーダーへの信頼感を高めることになり、結果としてリーダーは仕事がやりやすくなります。 リーダーとしての働き方を充実させるためには、まずはメンバーがストレスなく働けるようにするのです。 　このことを自覚した上で、「リーダーシップとは何か？」を考えてみましょう。 リーダーシップとは、自発的に他者に影響力を及ぼすことで個人やチームの行動を促すことです。 リーダーシップは、必ずしも組織上の上位者のみが持つものではありません。 後輩に対して、指示や助言をするのもリーダーシップですし、フラットな同僚の間で自分から仕事の分担を提案するのもリーダーシップです。プライベートで友人や恋人に「イタリアンに行きませんか？」と自分から誘うのも立派なリーダーシップです。 ヒトが２人以上いて、他者に対して、何かの意図で導こうとする意志と行動を起こすのであれば、それはリーダーシップです。 仕事・人間関係・組織・生活の４つのエンゲージメントを満たした自律的な組織とは、メンバーそれぞれが自分の意志によってリーダーシップを発揮している組織です。 •メンバー自らが問題を発見し、自分で解決に導くように動く。 •メンバーが自らの充実のために、組織や同僚を巻き込みながら主体的に行動する。 •メンバーが積極的に声をあげ、周囲がその実現を全力で支援する。 •メンバー一人ひとりが、自律的に他者に働きかけを行い、お互いに良い刺激を与え合う。 これからのリーダーは自分自身のリーダーシップのあり方を考えつつ、メンバーがリーダーシップを存分に発揮できる環境をつくることに注力します。 メンバー各人が潜在的に持つリーダーシップを引き出せることができれば、メンバーは自律的に活動しはじめ、リーダー自身はマネジメントの役割に集中できます。 リーダー自身が働きやすいチームにするためにも、メンバーが働きやすい環境づくりと仕事の支援が重要になるのです。 【目次】 Chapter１　変わる働き方とこれからのリーダーの役割 Chapter２　メンバーを幸福にする４つの要素 Chapter３　これからのリーダーが知っておきたい12のこと 　Section１　リーダーシップのあり方 　Section２　心理的安全性 　Section３　チームノーム 　Section４　適材適所のアサインメント 　Section５　メンバーファースト 　Section６　オーセンティシティの言動 　Section７　チームのコミュニケーション 　Section８　リアルの再認識 　Section９　変化やテクノロジーへの柔軟性 　Section10　ビジョナリーな影響力 　Section11　進捗支援 　Section12　インテグリティ