いまや「CO２による地球温暖化説」は常識であり、近年の異常気象もみな温暖化が原因とされている。しかし、かつて日本の気象研究者たちは「気候変動の主要な原因は太陽活動の変化にあり、異常気象は寒冷化の証左だ」と考えていた。皮肉なことに日本の長年の学問的蓄積を根絶やしにしたのは、日本人ノーベル物理学賞受賞者の真鍋淑郎だった。 真鍋氏が提唱したシミュレーションモデルは1979年に「真鍋１次元モデルはfudge（でっちあげ）」として否定されている。否定された真鍋モデルの上に構築された気候モデルを信頼してもよいのだろうか。 石化発電から再生エネルギーへの移行は脆弱な日本のエネルギー供給体制をさらに深刻な状況にし、ガソリン車からＥＶ車へのシフトは自動車産業の競争力低下を招く。日本の国力自体を大きく毀損させている脱炭素化の基軸理論である真鍋モデルの欠陥を暴き、それが日本と世界の経済に与える悪影響を検証する。

ウクライナ危機で揺らぐ冷戦後の世界体制。 大国同士がせめぎ合う中、日本は生き残れるのか。 元内閣情報分析官が読み解く目前の脅威！ 【目次】 第一章　揺らぐ冷戦後の国際体制 第二章　世界はグレート・デプレッションに向かう 第三章　内戦のリスクが高まる米国 第四章　少子化と不動産バブル崩壊で衰退する中国 第五章　群雄割拠の時代を日本は生き残れるのか おわりに　ロシアとどのように向き合っていけばよいのか

「シェール革命時代」のプレーヤーが揃った。まずは、石油・天然ガスともに、シェール革命で国内生産が膨大に増え、エネルギー不安から解放されて沸き返るアメリカ。工業化の進展や、国民生活の向上によってエネルギー需要が増大、世界最大のエネルギー輸入国となり、焦る中国。アフリカでのエネルギー開発など、シェール革命の逆風を受け、欧州離れを模索するロシア。そして、シェール革命による世界エネルギー地図の書き換えによって、エネルギー戦略の見直しが必須となる日本。これらの、4大プレイヤーが、これからの時代にどのように動くかを、各々の持つ事情から探った、日本のエネルギー問題のエキスパートによる一冊である。サブタイトルにもあるように、日本の最も取るべき戦略として、ロシアから天然ガスパイプラインをつなぐことを強く勧める。各国の国益が複雑に絡み合う、過渡期である今のエネルギー世界地図を明快に読み解く。

原油価格は低迷が続いていたものの、16年後半の原油減産合意は価格反転の機会にもなりうる。アメリカ新大統領のトランプはエネルギー業界に深く入り込んでおり、インフラ投資を推進するとしている。日露の接近でパイプライン開発はどうなるか、影響力が低下する中東は……。その背景と将来像に踏み込む。 本書は、石油に対する固定観念(枯渇するのではないかなど)をくつがえし、なぜ原油価格が乱高下するのかを経済的に冷静に解説することを主に、その石油市場を動かす各国の最新事情を解説するもの。 原油の価格はいまや、多くの会社、投資家にとって重要な金融ファクターでもある。金融市場で重要視されるその指標について予測する。 著者は資源エネルギー庁や内閣官房に在籍していたエネルギー関連のエキスパート。市場に詳しいと同時に、地政学にも通じており、バランスのよい記述となっている。

「地震のリスクが低いから」という理由で、熊本は多くの企業の重要な生産拠点となっていた。にもかかわらず、大被害を伴う群発地震が起き、今なお続いている。気象庁や地震学者たちやマスコミは、「前例のない群発地震」と喧伝するが、これはおかしい。1965年に、今回とよく似て、しかも思い出すのも恐ろしい群発地震が日本で起きているのだ。有感地震だけで62,826回というとてつもないものである。なぜ、これに、誰も触れようとしないのか？　本書では、地質学者として地震研究を行なってきた角田史雄氏の唱える「熱移送説」から、地震のメカニズムを説き明かすとともに、地震予知について「プレート理論が信仰されている」のも「活断層が動いて直下型地震が起きると考えられている」のも日本だけであることを明かし、日本の地震研究の「引きこもり体質」を暴く。そして、「熱移送説」による、説得力にあふれた地震予知のあり方を、具体的に示す。

地震の発生原因は、地球内部の熱移送であり、大地震発生前には必ずその周辺で熱移送と火山性群発地震が起きています。プレート説に基づいて地震予知研究をしているのは日本だけ。活断層が動いて直下地震が起きると思っているのも日本だけ。ほとんど信仰と言っていいプレート説を真剣に見直す時期が来ていると思います。