ウクライナ戦争が戦場の常識を変えた！ もはや最新戦闘機も戦車も「オワコン」となった ロシア軍によるウクライナ侵攻が戦争の常識を一変させた。 ウクライナ軍が圧倒的多数のロシアの戦車や装甲車などの機甲大隊に壊滅的打撃を与えている。 その背景には、アメリカやＮＡＴＯ諸国から送られたドローンやＨＩＭＡＲＳなどの兵器の存在がある。ロシア軍の旧式な兵器が西側の最新兵器にまったく歯が立たないことがはっきりと証明されてしまったと言えよう。 ドローンやジャベリンによって戦車はすでに「オワコン」であることが明らかになった。 さらに優れた対空ミサイル網は、いかなる優秀な戦闘機にも航空優勢をとらせない実力を発揮した。 こうしたウクライナの戦訓を、習近平の中国が必ず実行するであろう台湾有事に応用したらどうなるのか。 ロシアからの軍事技術によって構築された中国軍の装備にはロシア軍と同様の弱点がある。 しかも台湾と中国の間には台湾海峡が横たわっている。海からの楊陸はほぼ不可能。輸送船はすべてミサイルで撃沈されるだろう。 空挺部隊による侵攻も補給を確保することができず、台湾上陸した中国軍は孤立して全滅するしかなくなるだろう。 ウクライナの戦訓をもとに、最新の兵器技術を網羅しつつ総合的な観点から台湾有事の戦い方を検討する。

自衛隊がついに空母を保有する方針を打ち出した。『いずも』型護衛艦を改造すれば垂直離着陸可能な「Ｆ-３５Ｂ」を搭載する空母はすぐにも実現できる。しかし、『いずも』には弱点が……。『拡大しらね』型護衛艦を軽空母として活用すれば、より効果的に南シナ海などにおける中共の軍事活動を封じることが可能となる。朝鮮半島危機以後の安全保障やＡＩ技術の動向など激変する環境を先取りし、日本がサバイバルできる自衛隊の装備とは何かを提言する。

巨大化したかに見える中国の軍事力は、実は貧弱……米軍の｢F22｣4機で中国空軍の200機が全滅する!? かつて倭寇は、たった300人で南京を攻略した!? なぜいつも、こんなに中国兵は弱いのか? 自衛隊での実地体験と、膨大な古今東西の文献から研究した、まったく新しい角度で斬る中国の軍事力……旧ソ連の部品がベースになっているので、ボロ屋の屋上に屋を重ねた｢おもちゃの虎｣だった!

腐敗した組織「中共」を廓清させるべく、エリート軍人で構成される人民解放軍のスパイ機関・CGRUが動き出す。北朝鮮全土制圧から崩壊に至るシナリオとは、そして半島に残された邦人の運命は? ※本コンテンツは月刊誌『Voice』2014年9月号掲載記事を電子化したものです。

＜軍司令官が、戦場で目の前の敵に勝つためには、ゆっくりと考えているだけの暇は与えられはしない。戦争指導者も、将軍も、常に不十分な時間内で、次々と決心をしていく他はないのだ。なぜなら、敵もこちらを出し抜こうとしてすでになんらかの行動を開始しているのであり、まごまごしていれば、わが陣営はとりかえしのつかぬ不利を喫するからだ＞＜戦略には、「精神的要素」「物理的要素（有形の戦力、ことに異兵種の混合編成法）」「数学的要素（統計表化できる補給や補充）」が、いずれも分かち難く関与する。このうち精神的なものは物理的なものよりも大事である。剣でたとえれば物理的要素は柄の部分にすぎず、精神的要素こそが刃の部分である＞……「誰もが知っているが、なかなか読めなかった」古典の名著『戦争論』。そのエッセンスならびに、あらゆる組織における指導者の決断とリーダーシップの勘所を、わかりやすい新訳で現代の読者に提供。

わが国の安全保障を脅かす北朝鮮と中国にどう立ち向かうべきなのか。当代きっての軍事評論家が描く、緊迫のシミュレーション。　※本コンテンツは月刊誌『Voice』2013年5月号掲載記事を電子化したものです。

北朝鮮の金正恩は、核兵器と大陸間弾道ミサイルの開発に血道を上げ、体制を維持しようとする。また経済崩壊に直面する中国では、国民の怒りを外に向けるためだけに対外強攻策を採る。……狂った独裁者たちが、その狙いを日本に向けたとき、果たしてこの列島は、どのような惨禍を受けるのか? ――意外と小さな被害に、全日本人が驚嘆する結末!!

世界最高の軍事戦略家であるクラウゼヴィッツ。彼が遺した不朽の名著である『戦争論』は、非常に“哲学的”で難解なことで知られる。しかし、それは後世の読者が、クラウゼヴィッツの主義主張の背後にたぎり立つ“ロマン主義的な情熱”を汲み取ることに失敗しているからなのだ――。クラウゼヴィッツは、なぜ終始一貫「精神」の威力を強調したのか？　なぜ政治の変革を訴えたのか？　フランス革命後のナポレオン戦争で、完膚なきまでに叩きのめされた祖国プロイセンを蘇らせるべく、稀代の戦略家が伝えたかった本当の核心を、現代日本の軍学者が“超訳”で読み解く。「軍事的天才」「戦略の要素としての精神力」「マニュアルはどこまで可能か？」「熟慮と断行のけじめ」「今日では決戦は強要しうる」「国民にガッツがあると、外国も助けてくれる」「時代ごとに制約があり、可能性がある」――決断とリーダーシップの神髄がここにある！　『［新訳］戦争論』を改題。

日本のネックは「技術」や「カネ」ではなく、憲法や東京裁判弁護に象徴される「近代法哲学」だと理解したことで、『日本有事』（2016年12月刊行）を最後に核武装のロードマップについて論ずるのをやめた著者。近代国家・国民の大前提として厳然と存在する「近代精神」を理解せず、国内で反近代のどうしようもない低劣な論争を繰り広げている限りは、誰も日本人を「核を国際政治に活かせる手強い集団」とはリスペクトしてくれないと述べる。東日本大震災時の福島第一原発への対応や近隣国での放射能パニック、アメリカの指導者層や米軍の動向も考察しながら日本の核をめぐる論争に問題提起を行う。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2017年12月号の掲載記事を電子化したものです。

日韓戦争は、必然的に中国・北朝鮮による３国同時事態に発展する。その非常事態に備えて、陸上自衛隊は「軽空軍化」せよと提言！ 日米韓で北朝鮮に対抗するこれまでの同盟関係は文在寅政権によって破壊された。わが国がこれから直面するのは韓国・中国・北朝鮮による《三国同時事態》である。この地政学的急変に既存の攻撃ヘリ部隊では対応できない。エンブラエル社の固定翼軽攻撃機（ライトアタック）「スーパーツカノ」ならば長時間滞空して沿岸監視や敵情偵察、自衛空戦も可能。ヘリ部隊を廃止し、ライトアタック機に機種転換して陸上自衛隊を「軽空軍化」せよという衝撃の書。

あの国、この国、そして2020年東京五輪――。襲い来る「反日工作シナリオ」の痛烈シミュレーション！　対象国に潜伏して破壊工作を画策するスリーパー・セル。さらに同時多発型からローンウルフ（一匹狼）型へと、テロはどんどん進化している。反日勢力が、東京五輪をめがけて破壊工作を計画することも容易だろう。隠微な放射能や、意表を衝く化学物質、大小の外来病原生物等を駆使して、わが国の津々浦々に相互不信や利害対立をかきたて、社会を草の根から不安定化させようと謀る「黴菌（ばいきん）型」のテロ。最新破壊技術を用い、スタジアムや空港、長大トンネル内などで死傷者やパニックを発生させ、日本国家の麻痺と信用低落を狙う「花火型」のテロ……。「それ」が起きる前に、何を準備すべきか？　一読震撼の対策書。　「テロ戦術も、進化し続けている。私は、実行犯の特定が難しい、微温的・狡猾なタイプのテロが、これからのわが国でいちばん警戒を要するだろうと思うから、本書ではことさら珍奇な手口を細かく描写して読者諸賢の想像力を掻き立てるように努めた」（「おわりに」より抜粋）　【目次】●第1章 「テロ」はいかに進化しているのか──気づかれずに埋伏し、突如火を噴く　●第2章 北朝鮮は何を狙っているのか──日本周辺勢力の動機と行動原理　●第3章 シミュレーション「日本転覆」──破壊工作の「可能性」を読み抜く　●第4章 「難民」がもたらす危機──今からどのように備えるべきか

ベストセラー『こんなに弱い中国人民解放軍』に続く、待望の最新作!! 中国の核ミサイルは、自衛隊のミサイル防衛システムでは打ち落とせない。加えて、ニクソンと毛沢東の密約の結果、日本には米軍の｢核の傘｣も存在しない……ところが、日本のローテク武器だけで中国を崩壊させるのは簡単なのだ! 中国という国家と人民解放軍の脆弱性を暴く第2弾!!

2006年10月9日、北朝鮮が地下核実験を強行。北東アジアが一挙に緊迫した。日本は有事を前提に核による都市攻撃の可能性も視野に入れる必要が生じている。実際に北朝鮮が核保有国なのかどうかは別にして、日本は隣国として自国の安全保障を再考しなければならない。また、日米安保が未来永劫担保されるのか。現行憲法のあり方を含めて再考し、国民的議論の俎上に載せるべきだろう。戦後、占領下でマッカーサーに押し付けられた憲法を半世紀以上も守る必要があるのか。著者は、占領軍に押し付けられた憲法は国際法に違反し、日本国憲法は改正ではなく、成立無効とすべきだと説く。さらに、将来想定される日中の衝突に関しては、戦争とは呼ばずに台湾、沖縄を侵略する危険性を指摘する。歴史観をベースに、現実的な視点から、日本の有事、安全保障を忌憚なく論じた。平時にこそ有事を考える。その意義を教えてくれる一冊である。

「北朝鮮が日本の原子力発電所をゲリラ攻撃してきた場合、防御策はあるのか」「日米ガイドライン関連法案が成立したが、有事の現実事態に完全対応しているのか」「そもそも“有事”とは、どのような事態を指すのか」……こうした素朴な疑問に対して、正確に答えられるどころか、平時から考えている日本人は、政府関係者や研究者を除けば皆無といっていいだろう。それもそのはず、政治家が国の安全について言及しようものなら、マスコミが大騒ぎし、政治家生命を奪われてしまうようなお国柄である。その一方で、「テポドン」「不審船」が自国の領空界を往来すると、蜂の巣をつついたような騒ぎになる。かくもアンバランスな意識を有する日本人だが、それはマスコミのせいばかりでなく、有事についての想像力を働かせる場がなかったことも大きい。本書では、一編集者が読者に代わって素朴な疑問を若き軍学者にぶつける。「日本有事」を考える知的問答集。

２０３０年までに必ず暴発する中国からの被害をいかに最小限にとどめるか？ ノーベル経済学賞を受賞した行動経済学の「人はガッカリしたくない」という意思決定モデルから中国弱体化の秘策を構想する 国際法を平気で無視して自己の利益をあつかましく要求する中国。 しかし彼らの傍若無人な政治体制がそれほど長くは続かないことは、すでに明らかだ。 なぜなら「社会の急激な少子高齢化」と「労働力不足」が解除不可能な時限爆弾として必ず中国経済を空洞化させていくからだ。 ただし、彼らが限界点に達する２０３０年までに、習近平による最後の悪あがきが顕在化してくる可能性は高いと見なければならない。 すでに東風４１大陸間弾道核ミサイルの配備拡大としてその危機は始まっている。 この中国の脅威に世界と日本はどう対応すべきか。 対中戦略の構築には、ノーベル経済学賞を受賞した行動経済学のプロスペクト理論がきわめて有効であることを著者は強調する。 簡単に言えば、人は期待ではなく、「ガッカリしたくない」という基準によって意思決定するという理論だ。 まさに中国人民をガッカリさせつつある習近平の独裁こそが中国の弱点であることを論証し、 日本を含む西側世界がとるべき中国弱体化のための軍事・経済戦略を提案する。