世界が震撼した英ＥＵ離脱の国民投票。経済学が冷徹に示す驚きのシナリオとは何か。ドイツの落日、「パナマ文書」の行方、「イベント資本主義」の本質から「円高の真実」まで、日本人がいま絶対に知るべきこと。

日本経済低迷の理由は円高にあり！　河上肇賞受賞の気鋭エコノミストが、為替レートと経済のカラクリを一から解説。円高って何だっけ、という基礎の基礎から始めるので、よく分かる、読みこなせる。間違った「専門家」の言うことを鵜呑みにせず、円高を克服するために、今私たちにできることは何か、を考えよう。円高が日本のデフレ、名目ＧＤＰ、税収、貿易収支をいかに減らしているのか、豊富なグラフも使って分かりやすく説明。【光文社新書】

日本経済を混迷に陥れたのは、「強い円」という呪縛だった。気鋭のエコノミストが、日米の通貨政策の深層を探り、これからの国際マネーフローの大転換を読み解く。 【主な内容】 序　章　日本経済を混迷させたものは何か　／　第１章　デフレは終わったのか　／　第２章　「円の足枷」とは何か　／　第３章　為替レートの行方を探る　／　第４章　新ブレトンウッズ体制とは何か　／　第５章　「円の足枷」のマネーフロー　／　第６章　イデオロギーとしての「円の足枷」　／　第７章　「円の足枷」を克服せよ　／　終　章　日本経済「完全復活」への道筋

２００７年のサブプライム・ローン問題から始まるアメリカ発の金融危機は、１９３０年代の世界大恐慌との類似性を指摘されることが多いが、じつは、それ以上に今回の危機と共通点の多い経済危機が、約１００年前にあった。それは「１９０７年恐慌」だ。サブプライム・ローン問題から世界経済危機に至る「危機の連鎖」はなぜ起こったのか、これから危機はさらに深刻化してゆくのか、そして、危機を克服するためにオバマ政権は何をすればよいのか。本書では「１９０７年恐慌」と「１９３０年代の世界大恐慌」の分析から得られた知見に基づいて、これらの問いに対する答えを明らかにする。

トランプ大統領の経済政策は何をもたらすか。アメリカは復権するか。世界はどう変わるか。ブロック経済が再来するか。円ドル相場はどう動くか。日本経済への影響は──。気鋭の人気エコノミストが世界と日本の動向を鋭く予測する！

2019年10月1日から消費税率が10％に引き上げられた。 最近の経済情勢から、世界的に今、景気は「踊り場」にあり、しかも将来、景気がさらに悪化するリスクが世界中至るところにある。わざわざこのタイミングで消費税率の引き上げを行う意味はどれほどあるのかという根強い批判が識者だけではなく、多くの国民から寄せられた。これまでの増税不可避論は、「財政破綻」の危機がいつ到来してもおかしくないと言われる日本の財政状況を危ぶみ、できるだけ早いタイミングでの財政再建を訴えるものであった。しかし、今回の消費税率引き上げは主に「社会保障の充実を目的としたもの」という建前になっている。 このような状況の中で、われわれが真剣に考えるべきことは、これから本格化するであろう「増税時代」をどう生き抜くかであるが、重要なのは「自分の頭で考える」ということになってくる。そこで本書では、読者自身が来たるべき増税時代の中をどのように生きていけばいいのかを「自分の頭で考える」ため、公表されている経済データを用いて、 （1）現在の日本経済の現状を客観的に記述する。 （2）特に、前回（2014年4月から）の消費税率引き上げに際して、家計、および家計に関連する産業の業況がどのように変わったのかを検証し、その背景にどのような経済原理が隠されているのかを考える。 これらの作業を通じて、安倍政権での2回目の消費税率引き上げで、日本経済にどのような変化が起きるかを展望、解説する一冊となっている。プロの着眼点を通して、公開された経済指標や統計資料から、いかにこれからの経済動向を予測し、ストーリーを想起できるかを正しく理解できるのが本書の魅力である。

いまや資本主義は、低成長とパイの奪い合い、格差拡大という三つの矛盾を抱え、完全に行き詰まった。特に日本では、長時間死ぬほど働いても給料が上がらず、資本家による労働者からの露骨な搾取が蔓延(はびこ)っている。しかし日本人はそれに文句も言わず、賃上げ要求のデモやストライキをすることもない。なぜ日本の労働者はかくも鈍感なのか。経営者の多くも儲かっていない中、富はどこに吸い込まれているのか。日本資本主義の特殊性を謎解きし、搾取の構造から抜け出す方法を提示する。

「黒田日銀」約6年の成果とは? 前例なき金融政策のメカニズムと効果について、実証・理論の両面から分析したはじめての書。エコノミスト、経済学者らが多面的に論じる。 【執筆者一覧】(掲載順) 原田泰 日本銀行政策委員会審議委員 石橋英宣 内閣府大臣官房総務課企画官 矢野浩一 駒澤大学経済学部教授 岡田多恵 駒澤大学経済学部専任講師 堀 雅博 一橋大学国際・公共政策大学院教授 梅田政徳 消費者庁消費者教育・地方協力課課長補佐 花垣貴司 在中華人民共和国日本国大使館経済部一等書記官 増島 稔 内閣府政策統括官、埼玉大学客員教授 安井洋輔 株式会社日本総合研究所調査部主任研究員 福田洋介 農林水産省国際部国際経済課国際専門官