あらすじ
衰退著しい覇権国アメリカ、混乱する中東、クリミアを強引に奪取するロシア、東シナ海、南シナ海で挑発行為をやめない中国。
パワーバランスが大変動する今、「地政学」という、古めかしく、禍々しいニュアンスすら伴った言葉が現代に蘇ってきている。
一方でこれまでの地政学的思考だけで、世界を分析し、生き抜くことは非常に困難だ。
経済が地政学的環境にどのような影響を与えるのか、またその逆についても考察を及ばさなければならない。そうしなければ国際政治経済のダイナミズムを理解できず、戦略を立案することもできない。そこで、地政学と経済学を総合した「地政経済学」とも呼ぶべき新たな思考様式が必要となる。
本書では、「地政経済学」とは、「富国」と「強兵」、すなわち経済力と政治力・軍事力との間の密接不可分な関係を解明しようとする社会科学であることを示し、地政学なくして経済を理解することはできず、経済なくして地政学を理解することはできないことを明らかにする。
『TPP亡国論』で日米関係のゆがみを鋭い洞察力でえぐり出した著者が、資本主義終焉論と地政学が復活する今と未来を読み解く渾身の書き下ろし大著。
ポスト・グローバル化へ向かう政治、経済、軍事を縦横無尽に読み解く気宇壮大な21世紀の社会科学がここにある！
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中級者以上の人向け
政治、経済、地政学の予備知識がある程度ないと読了は困難だと思います。
一部ご紹介します。
・経済とは、一定の軌道を持った人々の集団行動に他ならない。
・デフレとは、国民が消費や投資を縮小させる（貯蓄や借金返済を優先させ、お金を使わなくなる）方向へと向かう集団行動だ。（その結果、所得が手に入らなくなる）
・インフレとは、国民が消費や投資を拡大させる（お金を使う）方向へと向かう集団行動だ。
・経済政策とは、この国民の経済的な集団行動の方向を、国家が操作することに他ならない。
・デフレ不況を克服するには、金融緩和（お金を発行して、お金を増やす）、財政出動（政府が損得抜きで仕事や投資を増やす）、金利を低く操作、減税（国民が持っているお金を増やす）を通じて、国民を消費や投資へと動員（お金を使わせる）することだ。
・インフレが過熱（信用創造が進みすぎて、金融機関が暴走し始める）しだしたら、増税（国民が持っているお金を減らす）、国債償還（政府の借金を返済する）を行う。
・経済成長こそ全ての解だ。
・経済を守るためには、軍事力による防衛が不可欠だ。
・「殖産工業」「富国強兵」は、正しい国家政策だ。
・工場の海外移転、投資資金のみの海外への投下、どちらも、敵国となりうる外国の産業の発展と、国際競争力の強化を手助けする。
・製造業は軍事力に直結する。
・行き過ぎた自由貿易は戦争をもたらす。なぜなら、他国の市場開放を強制するには、軍事力が必要になるからだ。
・地政学が解明するのは、人間と環境の相互作用だ。
・グローバル化と金融化が、格差を拡大させるだけでなく、長期的な経済成長を損なう。
・経済成長とは、環境の制約を克服して、人口を増やし、生活水準を向上させることだ。
・国家の軌道を変更させる強大な圧力は、外部から来る。経済や政治、軍事と地理、歴史が不可分である所以だ。戦争が国家を作り、国際政治が国内政治を規定する。
