湯進のレビュー一覧

2030 中国自動車強国への戦略 世界を席巻するメガEVメーカーの誕生

湯進

2019年と今となっては少し古くなった情報だが、筆者は長年現地取材を重ねているほんとうの専門家で、中国自動車発展の概観と内燃機関自動車では果たせなかったブレークスルーがEVによって成し遂げられようとしていさまを知るのに最適。製造業大国だった日本に学んだ叩き上げ型（BYD、CATL）、アメリカのIT、ソフト開発から学んだ新興ブランド（NIO、シャオペン）、それに国家政策で成長した国営自動車産業(日米欧の合弁企業含む）の３つに大別されるようだ。自分は現在の中国は私有を否定したマルクス経済学の世紀の失敗を経て、経済的には成功したドイツ型の国家社会主義の運営だと思っているが、この本でも国家政策がまず基本にあることが解説される。競争力のある企業育成のため、乱立は防ぎ生産基盤を持たない場合は認可しない。電池など、外資に不利な技術規制で巧みにコントロールして中国企業の育成を図る。また都市の住民は環境規制から自家用車を望む層のうちわずかしか許可されないなど、まだまだ需要は多そうだ。
投資目線で伝えられることが多い中国EVについても、背景/全体像などを識るのにとても良い本だった。

中国のＣＡＳＥ革命 2035年のモビリティ未来図

湯進

CASE（Connected/Autonomous/Shared/Electric）の世界的潮流と動向、その中心に君臨する中国の次世代モビリティ覇者への戦略がわかる一冊。網羅的なのに細部まで隈なく述べ尽くす著者の知識量と調査能力に驚かされる。本書を読むと世界の工場として始まった中国が部品・素材・応用技術・基礎研究と触手を伸ばし、国家の大号令で法改正や実証実験を行い、米国と双璧を成すEV超大国に成るべくしてなった様がよく分かる。米国を代表するEVトップのテスラもいまや中国なくしてはビジネスが成り立たない。中国が段階的かつ戦略的に国内を動かし海外でのプレゼンスをあげて四隅を取っていくしたたかさと凄さを感じる。CASEを理解したければこれ一冊でOK、おまけで中国のEV戦略もわかる本だ。

2030 中国自動車強国への戦略 世界を席巻するメガEVメーカーの誕生

湯進

２つの100年　「中華民族の偉大な復興」
　2021年 共産党創設100年
　2049年 中華人民共和国建国100年
　
中国製造2025　10大産業の発展
　①IT ②NC/ロボット ③航空宇宙 ④海洋設備 ⑤鉄道/交通
　⑥省エネ ⑦電力設備 ⑧農業設備 ⑨新素材 ⑩バイオ/医療

2022年 中国自動車産業の外資への開放　合弁規制撤廃
　年間3000万台生産（日米各1000万台）　3.2億台保有（2019年）
　シェア VW17%、GM15%、日産7%
　　中独連合
　　　中国　：AI、メガEVメーカー
　　　ドイツ：スマートファクトリー、メガサプライヤー
　2005年～
　　中国自主ブランド（＝知財権を持つもの）
　　民族系　吉利汽車　VOLVO　LYNK＆CO、長城汽車　SUV
　　地場サプライヤー　低利益率

NEV（新エネルギー車）市場
　政府＋地場自動車メーカー＋電池メーカー

BYD
　2010年 オギハラ買収
　2018年 EVプラットフォーム33111
　2019年 トヨタと共同開発契約

テスラ　
　中国生産　ナマズ効果＝敵がいると強くなる　競合もサプライチェーンも強くなる
　NIO　打倒テスラ　ES8　NOMI 対話型AI
　小鵬　中国のテスラ

チャイナビッグ１　一汽、東風、長安　大手3社が統合？
　トップの交代、包括的戦略提携 実施
　トヨタ、VWなみ1000万台 25兆円 60万人のメーカー

電池
　1.CATL、2.パナソニック、3.BYD、4.LG
　主要4部材　中国国産化率90%以上
　　正極材 33% セパレーター12% 負極材7% 電解液8%
　　コバルト 鉱石 コンゴ48%、精錬 中国50％
　　硫酸ニッケル　中国60%、リチウム　中国30%　
　中国の産業政策　多産多死

AI
　中国　交通事故と渋滞で年間4兆円の損失
　　国産AIチップ、人材、理論研究、インフラ
　　BAT　百度、アリババ、テンセント　
　日本のAI予算　1200億円（2019年）　中国、米国の2割
　
日本車
　1.機能、省エネ　2.プラットフォームによる価格競争力、3.現地設計
　2023年　トヨタ 日産 ホンダで660万台へ
　　地場電池、地図ライセンスの地場アライアンス、
　全個体電池　特許の5割が日本
　FCV　インフラ整備　補助金
　日本車500万台、日本車以外2000万台強

欧米部品メーカー
　ボッシュ　AI事業部　蘇州研究開発センター　広州イノベーションセンター
　コンチネンタル　長沙市スマートシティ
　アプティブ　蘇州研究開発センター　中国電信共同実験室

2030 中国自動車強国への戦略 世界を席巻するメガEVメーカーの誕生

湯進

①中国は自動車産業中長期発展計画を発表し、中国初の世界ブランドを育て、自動車強国入りを実現させようとしている。

②中国は自動車産業においてドイツと手を組み世界を狙いに行く。

③地場サプライヤーの発展が遅れ、外資系サプライヤーによる寡占状態になっている。

④その中で中国はまず、NEVの導入を進めている。

EV革命においては電池が大切な要素。
自動運転に関しては百度が圧倒的トップで、アポロという自動運転プラットフォームを作成している。
雄安新区
燃料タンクから車輪へから、油田から車輪へに変化
水素を水の分解から作るFCVが大切

2040 中国自動車が世界を席巻する日 BYD、CATLの脅威

湯進

中国自動車業界をこれほど鮮明に描いた本は他に無いかも。
文章が多くて、読みづらいところは有るが。
マツダの苦戦の理由も良く理解出来る。

2030 中国自動車強国への戦略 世界を席巻するメガEVメーカーの誕生

湯進

登録漏れ。復習的に読んだ記憶がある。マークラインズなどでとれるデータと中国人らしく中国の一次資料からとった情報を日本人にわかりやすくまとめている。中国に行く前の予習、復習レベル。

2030 中国自動車強国への戦略 世界を席巻するメガEVメーカーの誕生

湯進

　2015年に李克強首相が全国人民代表大会で提起した「中国製造2025」、｢2025年までに世界の製造強国の仲間いりを果たし、2035年までに世界の製造強国の中位に到達、2045年までに製造大国としての地位を固め、世界の製造強国のトップレベルへ躍進」を掲げた。IT、先端NC工作機械・ロボット、航空宇宙設備、バイオ医療・先端医療機器等、10大産業の発展を計画。その大きな柱の一つが省エネ・新エネルギー自動車。エンジンが電池に置き換わることで、タンク、マフラー、ラジエーター、トランスミッションといった多くの部品が不要になる。ここで日米欧との技術的な遅れを克服し、電動化とＩＴの融合で、「カエル跳び型（リープフロッギング）」発展戦略で競争優位を構築、自動車産業のパラダイム転換を目指す。中国の自動車生産台数は、2008年に米国、2009年に日本を抜いて世界一。米国や日本が1000万台前後／年なのに、既に2800～2900万台弱の規模にあるが、「2025年に世界自動車強国入り」を目標に掲げ、第１ステップは、新エネルギー車（ＮＥＶ）市場を育成。補助金制度とＮＥＶ生産の義務づけにより促進。政府の販売目標は、2020年に200万台、2025年に700万台、2030年にには新車販売の約半分の1700万台の計画。第２ステップは中国発の世界ブランドの育成。2025年までに、自動車メーカー及び自動車部品メーカーのトップ10に複数の中国企業が入ること。第３ステップは、自動車強国の発展を象徴する地場メーカーの海外進出。
2030年頃にはモビリティ（人々の移動）が大きく変わり大変革期を迎える。クルマの消費は「ＭａａＳ」(Ｍobility　as　Ｓervice)へ進化し、「CASE」(コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化)が自動車メーカーの競争力を左右する。中国は「世界のEV生産工場」として、スマートカ―やスマートシティ関連サービスの海外輸出の拡大を目指す。
　上海汽車、東風汽車、中国一気、北京汽車等、外資との提携グループの再編と、吉利汽車と長城汽車等の民族系自動車の育成を進めている。東風汽車等大手国有自動車メーカー3社は統合の計画があり、3社が合同すれば、2018年の合計販売台数は約1000万台・従業員60万人超、売上高約25兆円の巨大自動車メーカーとなり、トヨタ、VW、日産・ルノーに肩を並べる「チャイナビッグ１」が誕生。NEVで言えば、2018年の乗用車販売台数は、テスラに続き、BYDと北京汽車が2位・3位に位置し、BMW、日産を上回っている。BYDのEVバス・タクシー事業は、日本・米国・英国・ブラジル等、既に50ケ国300の都市で展開。昨年中国政府はNEV市場の外資の出資制限を撤廃、合弁を拒絶していたテスラも、中国政府の政策転換と米中の貿易摩擦で輸入関税が15％から40％に引き上げられたこともあり、「ギガファクトリー３」を建設・現地生産を始める。地場自動車産業の競争力低下の懸念があるが、補助金に依存した体質の転換を図り、競争環境を整え、EV事業環境全体の活性化を図ろうとしている。事実、「打倒テスラ」を目指す中国新興EVメーカーが台頭しつつあり、NIOは「対話式AI機能」を搭載した高級EVを製造・販売、ニューヨーク証券取引所に上場。
　EVの未来を左右する電池開発も政府の保護政策のもと、育成が進んでおり、TDKの子会社から車載電池部門を独立させCATLを2011年に設立。外資系を含む自動車メーカー30社以上に電池を供給。創業後7年でパナソニックを抜いて電池市場世界トップの座に。既に世界の市場の中で中国のシェアは45％という見方もあり、中国製電池が世界を席巻しつつある。
　自動運転の鍵となるAI。BAT（バイドゥ、アリババ、テンセント）が、海外企業を含むAI関連企業60社に投資し、傘下におさめ、自動運転技術の開発やスタンダードの確立を進めている。習近平国家主席の肝いりで雄安新区ではスマートシティの構築・整備も進められている。
　ＩＲとインバウンドが目玉となっているようなどこかの国と違って、中国の成長戦略は明確で力強い。中国EV車が街中で目立つようになるのも、そう遠い先ではないかもしれない。