奥村準のレビュー一覧

現在の地政学を、米国を中心に我々対彼らの対立の枠組みの中で捉える動きと評価している。つまり、デマゴーグの考え方であり、ネガティブな感情を拠り所としており、危険な考え方。しかし、その根底にあるものとは何か？どう対処していく必要があるのか？

現代の政治の大きな流れを理解するために、是非読んで欲しい本。

2015年と少し古い内容も含まれるが、世界におけるアメリカの位置付けを、過去と未来双方の視点で記載。国内回帰、限定関与、積極関与の3軸を競わせながら進める内容は比較対象が明確で参考となった。イアン・ブレマー氏自身は国内回帰を推奨し、国力を高めて経済的に豊かであることが民主主義の価値を世界で保つことに...続きを読むもなると述べている。

アメリカを中心として、国際政治を10個の問いでまとめあげている。アメリカの役割、大統領の役割、パパブッシュから現在に至るまで、ある意味支離滅裂なアメリカを表現して来た。これからの国際政治の選択として、「独立する国家」（消極的関与）、「マネーボール国家」（普通の国）、「必要不可欠な国家」（積極的関与）...続きを読むの3パターンを示しており、著者イアン・ブレマーは「独立する国家」選ぶとしていた。価値観を犠牲にしたくないとの理由であった。

元上司が心酔していてコンサルティングを受けた縁もあって一読。
原題の「us vs them」のusには合衆国の含意もあるんだろうと思って読んだが、そういうわけでもないのかな。（読み落としかもしれない。）
「俺たち 対 やつら」の対立構造で世界を捉えるやり方は人類のDNAに組み込まれたもの、という進化...続きを読む論的文化人類学者（ジャン ジャレド
ダイアモンド氏とか）の考えを信じているので、これを相克するのは簡単ではなさそうです。

グローバリゼーションは人々を幸せにすると思ってたのに、今世界で起きていることはその逆。。AIも脅威になるというのは皮肉。。

独立するアメリカはまさにトランプの路線だなあと思って読んでいたら、ブレマーの結論も独立するアメリカだったとは驚いた！
貿易、移民はオープン方向なのでこの部分は真逆だが、国内回帰という意味では、トランプの方が原理に沿っていると言える。
何れにしても、アメリカは孤立主義的な思想が日本人が思っているよりか...続きを読むなり強く、普遍的なのだと認識させられた。

対立の世紀とは、「わたしたち」対「彼ら」という「分断」で、それに気づくことが肝要。
分断があるほうが統治しやすい。
二項対立の考え方になっていないか意識する。
ファクトフルネスと一緒に読むといい。事実を見る。
御厨さんの解説で、今は工業化と情報化の狭間というのが印象に残った。

2018年の書でありCOVIDや2020年米国大統領選挙前の筆者の見立てを辿ることができた。若干左傾的記述あるも US vs THEM という視点は今後の世の中の動きを見ていく上で新たなツールを得た所感。

トランプ大統領のの出現、ブレグジット、ポピュリストの台頭、グローバル化の反動が露わになってきている。企業は儲かっても、中間層には何の恩恵もなく、世界中に不満が渦巻いている。
その解決策は明確には示されておらず、落ちるところまで堕ちないと駄目ということが言いたいのか？
何とかトランプの再選を阻止するこ...続きを読むと、そこから始めないとこの流れは変えられない。

いま世界に広がっている「○○ファースト」の現状を解説。「分断」をテーマに世界各所にあふれているリスクを教えてくれます。ただ、概念的な内容のせいなのか翻訳のせいなのか、特に前半が理解しづらい。読みづらい。

地政学リスクや政治リスクの分析で知られるコンサルティング会社ユーラシアグループを率いるイアン・ブレマーの最新作である本書は「Us VS Them」という原著タイトル通り、自分たちのグループと他者のグループに壁を作り、現状の問題が全て他者に由来するとの被害妄想から他者を攻撃するポピュリズムの危険性と将...続きを読む来性をまとめた一冊である。

King Crimsonを率いるロバート・フリップ翁が記した「21世紀の精神異常者」は20世紀においてはその特異なアルバムアートで表現された架空の存在で済んでいたが、2018年の現代に生きる我々はその男がアルバムアートを抜け出して、ホワイトハウスに住んでいることを知ってしまっている。その住人であり希代のポピュリストたるドナルド・トラソプが得意とする対立の構造は、アメリカのみならず昨今の先進国に共通して見られる事象であろう。

本書が優れる点は、そうした対立の構造が先進国のみならず、新興国も含めてグローバル全体で浸透しつつあるという悲劇的なパースペクティブを明確なファクトと共に示す点にある。そうした誤ったポピュリズムを打破し、健全な民主主義社会を取り戻すためのキーとなるのが、国民・市民が国家に対して期待する役割を更新する社会契約の書き換えである。例えば、デジタルテクノロジーの破壊的発展により雇用すら危ぶまれるという危機に対しては、我々が国家に対する期待を「新たな教育システムを国民に対して提供する」として書き換え、抜本的な教育システムの見直しを現状の税金の使途を抜本的に見直しつつ、実行することが求められる。

結局のところ、社会契約の更新とは、ポピュリズムの中にあっても政府が果たすべき役割を再定義し、それを実行する権力基盤を既存の政治システムの中で構築する、というごくごく当たり前の民主主義システムの実行に他ならない。しかし、当たり前の民主主義システムが徐々に喪失されつつある今、それはそれで難しいことであるのも事実であるが。