伊藤公一朗のレビュー一覧
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本書は、計量経済学を数式を用いずに分かりやすく記述がされた入門書である。
自分は経済学に疎いため、社会に対するデータ分析手法を用いた効用等を調べる試みが計量経済学や公共経済学に帰着することを全く知らなかった。疑問点や興味が湧いた際に専門的なことを調べようと思う際は該当する学問分野を調べることが必要になるが、その筋道を示してくれることは大変ありがたい。
数学の知識が本来必要になるであろう分野に、オバマ大統領の選挙HPの例を取り上げるなど、具体的で興味を抱きやすいトピックが選ばれているところに初学者への配慮を感じる。
また、本書はグラフが多用されているが、ひとつのグラフに対して数ページを割 -
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因果関係は大事
第60回日経・経済図書文化賞、第39回サントリー学芸賞受賞。2017のベスト経済書かもしれない。データで因果関係を知るために必要なことが分かる
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会社の推薦図書にあり、データ分析がマイブームであるため読んだ。
物事の因果関係を特定する際の実験に関して書かれた本。
事象Ａが起こった時にその事象の原因Ｂについて予想することはできても断定することは難しい。なぜなら、Ｂ以外の原因も考えられるためである。
例えば地球の平均気温が上がっているという事象に対して、二酸化炭素を大量に排出しているからだと予想することはできても、二酸化炭素以外の要素（その他の物質、地球の気温周期、太陽活動の周期）の可能性を排除できないため二酸化炭素が原因と断定することは難しい。
だが、本書だと特定の前提や環境、条件などを置くことにより限定的であるが「ＢによってＡが -
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データ分析の中でも因果関係に焦点を当てた本書。はじめにデータから因果関係を導き出すことの難しさに触れた後、その因果関係を分析するための方法を紹介していく。紹介される方法は、ランダム化比較試験（RCT）、RDデザイン、集積分析、パネル・データ分析の4つである。
本書が最も特徴である点が、「数式を用いない」点である。著者はあとがきで「中高生からでも十分読み進められる入門書という側面を重視し」（伊藤、2017、p.271）たとしているが、まさにその通りであるように思う。数式を用いないため、完全に理解をするには至らないかもしれない。しかし、データの因果関係について、新たな視座を持つことができる良書であ -
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データ分析、すなわち、統計学の本であるが、数学的な説明を最小限にとどめた上で、統計学の基本的な考え方を説明しているもの。説明はとても分かりやすい。特に「因果関係」と「相関関係」を論じた「第1章 なぜデータから因果関係を導くのは難しいのか」が面白かった。
■「因果関係」は、XとYが相互に関連しているだけの「相関関係」とは全く異なる
■しかし、ビジネスや政策評価、新聞やテレビなどの報道において「因果関係」と「相関関係」が混同されている場面は非常に多い
■ビジネスの場でも政策形成の場でも因果関係を見誤ると誤った判断につながり、大きな利益損失や税金の無駄遣いを招いてしまう -
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データ分析を計量経済学の観点で分かりやすく説明してくれている本書。
数学的知識は一切必要なく、電気代の値上げと電気使用量の変化の関係など、我々にとっても身近なテーマにどう答えを出すのかを解説してくれている。
主な手法としては、ランダムに調査サンプルを抽出するRCT、ランダム抽出が難しい場合、擬似的にRCTに近い構造を作り出す、RDデザイン、集積分析、パネルデータ分析が紹介されている。
こうした分析は、対象となる範囲での分析結果としては興味深いものの、例えばそれを日本全土などに適用する政策に落とし込むには大いに難度が高まるなど、現時点での限界にも踏み込んであり、良書と言える。 -
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データは存在するだけでは価値はない。そのデータをどう利用するかに価値がある。この広告（X）と今年の売り上げ増（Y）の動きは連動しているが、本当に因果関係は成立しているのか？本当は別の原因が見えないところに存在しているのではないか？本書はデータから物事（XとY）の因果関係を読み解く難しさから始まり、その因果関係を読み解くためにはどういった手法があるかについて順番に紹介している。
本書ではRCT方法をはじめとする約５つの手法を小難しい数式を使わず、単純明快に解説してくれるため、内容がすんなり入ってくる。特にオバマの選挙運動中のウェブサイトにおけるRCTは例が分かりやすく、理解が進んだ。どの方法にも -
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Posted by ブクログ
ネタバレ読書的には、正しくデータを分析して、そこから得られる科学的なエビデンスが、企業や政治のあらゆる取り組みにうまく応用できるということだ。
正しくデータを分析したいとき、外部の要因が調べたい因果関係に影響してくると、そのデータは不十分となる。
データ分析の方法としては、RCT、RD、集積分析、パネルデータ分析が本書では紹介された。
それぞれには、メリットデメリットが存在し、時や状況に応じて使い分ける必要がある。
日本ではまだまだ公的なデータ分析が進んでいないので、国はもっと、専門家の情報へのアクセスを進め、産学官連携し、得られた科学的なエビデンスに基づき、政策を決定していくべきだと述べられている。 -
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