菅沼光弘のレビュー一覧

ヤクザと妓生が作った大韓民国

菅沼光弘

残念ながら内容に対して、ちゃんと勉強したわけじゃないのであってるかどうか判断がつかない
ただ、なんとなく、警戒して読まないといけないなと読みはじめてすぐ感じる

本の形式としては、
インタビューして話を聞く
という感じなのだが、
インタビューされるひとが著者
そして、インタビュアーも内容を結構わかってて、
お互いにそうそう
ってやるようなイメージ
普通、知識量が少ない読者との間を埋めるような感じでインタビューってするもんかなと思うんだけど

また、インタビュアーも名前がない人としていくのかと思ったら最期にちゃんと名前出てくるし

なんだか、自分の発言としてすると、客観性が失われるから別の人物をたてて記載することで客観性があるように感じさせる作戦に思えてしまう

北朝鮮発！「世界核戦争」の危機

菅沼光弘 / 但馬オサム

現在アメリカによる金正恩「斬首作戦」が大きく報道されている。しかし本当にやるならマスコミにリークなどせずに、秘密裏にやってしまうだろう。
よって俺はブラフにより北朝鮮を追い込む作戦と推察する。
(金正恩には影武者も居るだろうに。。。。)
菅沼さんも「現実問題、金正恩が北朝鮮のどこにいるのかわからない。パキスタンに潜伏していたオサマ・ビィン・ラディンのように簡単にいかない。今、金正恩がどこにいるのか誰も知らないのです。」と書いている。

北朝鮮の核兵器の開発には実は戦争中に日本で原子爆弾を研究していた機関に所属していた朝鮮人の研究員が戦後北朝鮮に帰国して金日成に核兵器の基本的技術をレクチャーした。そけだけでなく戦後も日本人学者が「核の平和利用」の名目で北朝鮮に呼ばれ協力していた。日本も北朝鮮の核開発にすごく協力したらしいなど、興味深い話が沢山書かれていた。

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元公安調査庁２部長が教える「統一教会」問題 本当の核心 安倍元首相はなぜ撃たれたか

菅沼光弘

＜目次＞
はじめに
第１章統一教会とはどんな宗教団体か
第２章日韓問題、日朝問題としての統一教会
第３章安部元首相はなで撃たれたのか
第４章統一教会問題で浮かびあがり今後の世界覇権争い
第５章統一教会問題のその先へ
第６章なぜアメリカはアジアを支配したがるのか
第７章今こそ地政学的思考を

著者は元公安調査庁２部長。
購入した2022/11に読んでいたら、陰謀論としてか
感じられなかったであろう。
安部元首相のその事件の究明ではなく、統一教会を中心
としたその周りの事、特にアメリカの考え方についての
記載があり、これが大切である。
俯瞰してみれば、さまざまなことは、繋がっており
その文脈でいえば、ウクライナが終わり、その後
朝鮮半島か台湾で問題が起こるであろう。

ヤクザと妓生が作った大韓民国

菅沼光弘

こういう裏の事情を聴くと怖いな、と思います。国はこうやって作られた、と言う事実があるのに表では全く語られることが無いという世の中。結局殺したり脅したりで決まってしまうのかな。

ヤクザと妓生が作った大韓民国

菅沼光弘

マッカーサーは太平洋戦争劈頭でフィリピンを防衛できず、降伏の義務に背き単独脱出して多くの犠牲者を出した。責任は米軍にあるから賠償は米国が支払うべきなのに人殺しの子は二億五千万ドル払わせた。大虐殺に引き替え朝鮮を幸福にしたにも拘らず４億ドルを韓国が獲得したバックには勿論アメリカの過敗走な朝鮮人は大日本並だから「遣れば出来る」思い込みがあった…現在では劣化日本と認識されているが、いずれ隷化支那であることがヤンキーにもわかるはず／政治家が日本語のできる世代のうちは舞台裏で泣き落としも効果あったが反日教育世代…

日本人が知らない地政学が教える この国の針路

菅沼光弘

孫崎享が主張する「強い経済的相互依存による戦争回避」を全否定。「
地政学（geopolitics：ジオポリティクス）」とは、地理的諸条件を基軸に置く「国家戦略論」であり、今も世界はこの地政学の論理で動いていると主張する。
判りやすい。少なくとも米国・中国がどう考えているか理解しておくことは、憲法改正論議にも欠かせない要素だと思う。

金正恩が朝鮮半島を統一する日 日本にとって恐怖のシナリオ

菅沼光弘

タイトル通りでいいのだが、内容が薄い感じだ。新鮮味はないし、首をひねる記述も散見。
本当に、インテリジェンスのプロだったんか？

金正恩の黒幕はアメリカだった

菅沼光弘 / 但馬オサム

前作に続いて金正恩はしたたかで韓国と北朝鮮は中国が嫌い。米朝国交正常化による在韓米軍撤廃の危機がある。日本は北朝鮮と国交回復に向けて対話すべき。朴槿恵の呪術師と儒教文化。話題が散漫でインタビューが前面に出すぎ。

世界経済の支配構造が崩壊する

菅沼光弘 / 藤井厳喜

私が社会人生活を始めて５年後に結婚しました。1994年の頃です、バブルが弾けて経済に悪影響が出始めていたころで、会社はそれに気づいて毎年の営業経費を削減していました。

少なくとも３年連続、前年比５割カットになったのを記憶しています。３年目にそれを聞いたとき、何ができるのだろうかと若いながらに思いました。

その頃から聞かれ始めたフレーズに「グローバリゼーション」という言葉があります。いつまでも日本独自の方式にとわわれていたらダメで、世界標準のやり方にしなければ日本は世界に取り残されてしまう！という掛け声でした。

渡した勤務していた会社は外資が５０％でしたが、１９９９年には５０％超になり完全子会社になるにつれて、多くのやり方が親会社の方式に変わりました。このグローバリズム、いい所もあるのだとは思いますが、どうも日本ではしっくりいかない様ですね。実際に体験してみて、植民地経営には使えそうな感じを受けましたが。

さて、この本のタイトルは、かなり過激ですが、世界経済の支配構造が変化しつつあり、その中で日本は、反グローバリズムの中で復活すると書かれています。アメリカ、中国が衰退しつつあるというのは何人かが指摘していますが、韓国はともかく英国が中国の属領になる、という表現には驚きました。

言い方を変えれば、EUからの一歩引いていた感のあるイギリスは、パートナーをアメリカから中国に換えつつるとあるということでしょうか。この本は共著であるが、その一人の藤井氏の本は何冊か読んできたことがあります。本に書かれている通り、「日本復活」となれば嬉しいのですが、２０１５年の今年にも大きな変化が起きると書かれていますので、それにも留意して今年も過ごしていきたいものです。

以下は気になったポイントです。

・最近の世界を見渡すと、冷戦後にアメリカが主導してつくりあげてきた世界秩序を崩壊させるような事件がある、１）ウクライナ問題、２）東シナ海、南シナ海における中国の領有権主張、３）イスラム国という新たな過激派勢力の台頭（ｐ１６）

・イスラム国の主張は、第一次世界大戦後に欧米列強によって引かれた国境線を認めないということ。アラブの春（チュニジア、リビア、シリア、エジプト）という革命によって成立した体制も認めないということで、中東で保たれてきた国際秩序への挑戦（ｐ１６）

・政治、軍事の問題と密接不可分の関係にあるのが、経済・金融・財政の問題である。ウクライナ問題も経済から、ウクライナが、ロシアの提唱するユーラシア経済同盟への加盟を拒否、EU・ウクライナ連合協定を締結して、欧州統合に参加しようとしたことがプーチン軍事行動につながった（ｐ２１）

・大戦前、アメリカは日本経済を支えていた「綿布」の素材となっていた米国産綿の日本向け輸出を禁止した、次いで金融制裁、クズ鉄の輸出禁止、最後のとどめが石油の禁輸であった。日本の経済力を疲弊させれば、日本は戦争に敗退するだろう、という意図が描かれていた（ｐ２３）

・朝鮮総督府が行った３つの社会政策により、朝鮮半島の人々は「日本国民」として同等の権利を享受した、１）身分解放（姓を自称させて新たな戸籍制度導入）、２）土地政策（土地所有権の確定）、３）教育振興政策（朝鮮語必修科目としてハングル履修、識字率は10→65%へ上昇）（ｐ２５）

・大戦中、日本はほとんどインフレに陥らなかったのは、中国大陸各地に朝鮮銀行の支店網をつくり、それにより各種大陸利権も獲得、軍事作戦用の資金も調達していた。日本国債はすべて朝鮮銀行が購入、南方には台湾銀行の支店網がつくられた。このお蔭で、戦争を４年間も戦えた（ｐ２７）

・２０１０年にアメリカで制定された外国口座税務規律順守法「FATCA」がついに、２０１４年７月１日から施行された、これは国際金融界に革命的な変化をもたらす法律である。これにより、アメリカの富裕層・大企業が、タックスヘイブンを利用した脱税が不可能になる（ｐ３４）

・当初発効時期は、２０１３年１月であったが、様々な理由から２０１４年１月、さらに７月にまで延期された。この実施は、ボルカー・ルール（商業銀行と投資銀行の区別復活）の実行開始とほぼ同時（ｐ３５）

・対ロ経済制裁の強化は、アメリカよりもヨーロッパ経済により大きなダメージを与える。金融危機と構造的不況から抜け出せない欧州にとって、さらに大きな負担となる（ｐ５１）

・FATCAなどの国際金融の正常化によって追い込まれたタックスヘイブン勢力は、２つの大きな混乱を創り出そうとしている。１）ウクライナ紛争を中心とする、米ロ冷戦、２）中東における大混乱（ｐ６１）

・チャイナが中東におけるアメリカの対テロ戦争に協力する見返りとして、アメリカはチャイナ国内のイスラム・ウィグル人弾圧を黙認した（ｐ６２）

・ロシアのエネルギー産業の設備老朽化が著しい、老朽化設備の比率は石油精製で８０％、天然ガスで７０％、電力６５％、石油生産で６０％（ｐ７２）

・FRBが海外の中央銀行から預かっている米国債の残高が１４年３月１２日までの１週間で、１０４５億ドルも減少、チャイナは２０１３年１２月に４７８億ドルの米国債を売却している。ロシアは１３８６億ドル（民間含め２０００億ドル）保有している、保管先を変えた。現在ルーブル安が進んでいてルーブル換算の価値は増大している（ｐ７５）

・ルーブル安は思わぬ利益をロシアにもたらしている。エネルギー穀物輸出はドル建てなので、ルーブル安はルーブル建てにおける外資収入の増大となる（ｐ７５）

・ロシアがウクライナに売却する天然ガス価格を３０％下げる代わりに、ウクライナは２０１７年に予定されていた黒海艦隊の基地の駐留期限を２５年から最大３０年に延期した（ｐ８０）

・第二次世界大戦では、ウクライナは独ソ戦の戦場になった、ウクライナ人からソ連軍に加わったものは、約２００万人、ナチスドイツ軍に加わった者は３０万人、敵味方になって戦った（ｐ８４）

・ウクライナ情勢をめぐるアメリカ政府主導の対ロ経済制裁を受けて、VISAとマスターカードは民間銀行の口座決済を停止した。これを受けて、ロシアは日本のJCBなどを手本にすべきだとしている（ｐ９１）

・中国地方政府の借金は推定５００兆円以上、５０％が３年以内に返済期限を迎える（ｐ１０５）

・日本の２０１４年度の国家予算は、一般会計と特別会計をあわせると４００兆円、中国の国家予算は２００兆円、シャドーバンキングの借金との合計１０００兆円は途方もない（ｐ１０６）

・チャイナは２０１０年を境に、チャイナの人口ボーナスは、人口オーナス（非勤労者人口が勤労者人口を上回る）になった（ｐ１１０）

・いまや上海や北京ですら、資金不足から建築途中で放棄された幽霊ビルが多くある、暴動治安対策費用はすでに国防費を上回っている（ｐ１１４）

・チャイナは、２３省（台湾含む）・５自治区・４直轄市・２特別行政区にわけられ、３４の一級行政区、行政区分は、省級・地級・県級・郷級という４層ピラミッドからなる。郷級の下に、村や社区がある（ｐ１１５）

・従来の農村戸籍と都市戸籍の厳密な区別を緩和しつつあるものの、戸籍の移動は基本的には許されていない、これが格差を広げている（ｐ１１６）
・２０１２年に癌で死亡した人間の３６％が中国人、肝臓がんと食道がんは、５０％。人口割合は１９％（ｐ１２１）
・チャイナの大気汚染を悪化させている元凶の一つに、ウラン混合石炭がある。２００５年から利用され始めたが、ウラン含有量が０．１１％もある（ｐ１２３）

￥・首都北京の機能分散を図り始めた、行政機関や研究機関の一部を、北京の南西１６１キロにある、保定市に移転する計画が発表された（ｐ１２４）

・ドイツ連銀と中国人民銀行は、人民元の決済協定を２０１４年３月２８日に締結した、これによりフランクフルトは、欧州大陸初の人民元取引の決済センターとなった、またイングランド銀行とも提携した（ｐ１２５）
・シェルは、中国海洋石油と包括協力協定を結んだ（ｐ１２８）

・海上自衛隊は、世界一ともいわれる対機雷戦能力を示し、実力は証明済（ｐ１４８）

・アメリカ海軍が保有する、機雷専用軍艦は、１４級（アベンチャー級）に対して、海上自衛隊は、掃海艇、掃海艦で、３０隻、掃海艇は２隻ある（ｐ１４８）

・ローテーション配備は、戦闘力と抑止力は明らかに落ちる（ｐ１６７

・韓国に対して、日韓国交正常化によって日本から引き出した「経済協力」は、有償・無償・民間借款をあわせて８億ドル、当時の韓国貿易総額１億ドル、国家予算３．５ドル、GDPは４０億ドルあまり（ｐ２６４）

・日韓基本条約で確認されたのは、日本は朝鮮に投資した資本、個別財産のすべてを、韓国は対日請求権の全てを廃棄した（ｐ１８４）

・米民主党は、財政赤字に比較的寛容、財政債権に、財政規律にうるさい。（ｐ２３７）

２０１５年５月１５日作成