倉田幸信のレビュー一覧
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ネタバレ2050年には世界人口は減り始める。国連統計では21世紀中増え続けて110億人になるとしているが、それは間違い。街の人たちのインタビューからそれを推計した。
国として、移民と多文化主義を受け入れなければ衰退する。
農村では子供は働き手になる。都市では重荷になる。都市化が進めば少子化は進む。
女性の地位向上で、出生率が下がる。
国連の低位推計は2050年にピークを迎える。この形になる可能性が高い。教育の効果を無視している。
黒死病では人口の1/3が死亡した。
都市化と女性の地位向上が発展途上国でも起きて、出生率が下がる。
緑の革命による人口増も、出生率低下の動きが後戻りすることはない。
良い環境でも悪い環境でも出生率は下がる。工業化と都市化で下がる。不況で下がる、景気が回復しても上向くが、上向くだけで回復はしない。
日本では、女性の人口は20歳より30歳、30歳より40歳が多い。低出生率の罠=1世代以上1.5以下が続くと、それが当たり前になる。
カナダは移民を受け入れて人口を維持しているが、アジアは受け入れない。
卵子の冷凍保存は、出産の可能性が低く出生率の回復にはつながらない。
移民を受け入れない、子供をつからない、では衰退と折り合いをつけるしかない。
国際的には移民は世界人口の3.3%に過ぎない。
移民は仕事を奪わない。移民は経済規模を拡大させ、平均的にはわずかに向上する。移民は最大の受益者になる。
本来であれば、政治家は経済を守るために移民を受け入れるべきだ。
インドではほぼすべての人が結婚する。結婚しないとコミュニティの中で認められない。
インドの出生率は2.4人。しかし実態はそれより下である可能性もある。
ブラジルの出生率は1.8人。男性優位社会で高学歴の女性の悩みは大きい。メキシコは現在2.3人で減少中。
アメリカの繁栄の武器は移民である。最近は逆流している可能性もある。
少数民族も例外ではない。滅びる可能性。ネイティブアメリカンは出生率が最も低い。
トロントでは市民の半数が外国生まれ。カナダは人口を増やしている。
アメリカで人口当たり二酸化炭素の排出が少ないのはニューヨーク。
田舎暮らしは環境負荷が高い。
人口減少こそ、温暖化防止の最適解。都市に集中して住む。
老年性平和。高齢化社会の問題化で、軍事的イデオロギーが弱体化する。 -
Posted by ブクログ
世界の人口の変遷とその理由を知りたい人におすすめ。
【概要】
●マルサスの『人口の原理に関する一論』は誤り、人口爆発は起きない。
●人口減少の根拠は「都市化と女性の地位の向上」である。
●人口減少に伴う国力低下をどう防止するか、移民を受け入れるしかない。
【感想】
●人口減少が本当にダメなことなのかよく理解できなかった。
イノベーションと創造性の損失を心配するとあるが、それは常に新たな世界を作りだしていかなければならないという意識があるからではないだろうか。
常に発展し続けようと考えなければ、現状維持ベースで十分である。
●そのためには、人口減少を受け入れて、その中で生き方を変えていく方法がリーズナブルであると考える。現に日本ではそのような思考が多く現れている。
●移民を受け入れることは大切である。経済など国力を維持するために移民を活用することは可能であるものの、移民を利用して日本人の子供を増やし人口減少を抑えることには日本人という国民性から賛否両論であると考える。
●そうであるならば、人口減少の防止策ではなく、国力低下の防止策として移民を活用することが望ましく、具体的には、国籍付与の条件を緩和するよりも就労ビザの取得条件を緩和すること、移民が働きやすい環境を構築することが望ましい。そのために改善しなければならないこともたくさんある。
●以上は思いつきの考えであるため、自分自身今後思考を整理する必要がある。 -
Posted by ブクログ
ネタバレ世界最大のプロフェッショナルネットワークである、Linkedin(私も登録してます)の共同創業者が書いた本です。取引先の部長さんから進められて読みました。
企業と社員がお互いの付加価値を高めることができるような長期の良好な関係(Alliance)を築くことの重要性を説いています。確かに雇用は双務契約です。雇用者と被雇用者の利害が一致することが重要です。
この本では更に、従業員が会社を去ったあとでもAlumniの一員として、会社との関係が継続されることにより、相互に恩恵が得られること、そして企業としてAlumniのネットワーク構築に努力すべきことが協調されています。
終身雇用が前提の時代では企業と社員の関係が義務に縛られ、お互いに付加価値を交換することなく、不正直な建前のもとに堂々巡りをするようなケースも多かったと思いますが、企業と社員のそれぞれが明確なキャリアの目標を持っていれば、Allianceも可能となるでしょう。 逆説的には、変化のスピードの速い今日では、雇用関係にもより一層のフレキシビリティが求められる、ということかもしれません。 -
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新しい働き方、企業と人の新しい関係について、PayPal創業メンバーでLinkedinの創業者であるリード・ホフマンがその経験をもとに著した本。終身雇用を前提とした長期の雇用契約ではなく、ミッションやプロジェクトごとのアライアンスで柔軟で自由な環境を作り出そうというもの。在職者のキャリアアップを第一に考え、卒業生とも良好な関係を築くことで優秀な人材が集まり、パフォーマンスを最大化することができる。何よりの証拠として、これを実践していたPayPalから、Linkedin、テスラ、YouTube、Yelp、Yammer、スペースXなどの企業が生まれ、相互に良い関係を持っていること。端的に言うと人を大事にということでこれは日本企業、日本社会が得意で、大事にしてきたはずだが。