マインドハッキング―あなたの感情を支配し行動を操るソーシャルメディア―

クリストファー・ワイリー / 牧野洋

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最近、世界中の指導者がフェイクニュースって言ってるけど、そのニュースがフェイクなのか、指導者がフェイク七日すらわからなくなってきた。

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最近友人にすすめられてNetflix のthe social dilemma というドキュメンタリーを見て、ソーシャルメディアによる選挙操作や政治的暴走に興味が湧いてきたところ、話題の一冊の邦訳が最近出ていたので早速読んでみた。

本書は、Cambridge Analiticaという会社で主にFacebook のデータを使って、さまざまな選挙活動操作を行なっていた、若きエンジニアの内部告発本。

Facebookのデータ、そして銀行口座やマイレージなど、その他のルートで入手したデータ、心理学的性格判断を組み合わせることで、高度にその人の思考、嗜好を予測できるようになる。そして、どのようなフェイクニュースを見れせば、クライアントが望むような行動に扇動できるのか、を研究して、実際にフェイクニュースなどをターゲットのアカウントに集中的に流して、選挙などの投票活動を操る。

アフリカやカリブ海の小国、アメリカの州内選挙などで実験を繰り返して、要点を掴み、例えばイギリスのEU離脱選挙や2016年のアメリカの大統領選挙などでも行なっていたという。

具体的には、各政党の固定支持層ではなく、これまで選挙に行かなかったような層を、ターゲットにする。特にアメリカでは白人男性のインセル(involuntarily celibate: 不本意の独身者, 恋愛や結婚などを望んでいるにもかかわらず、貧困などでそれができず、不本意ながら現実に甘んじている人たち)をターゲットに定める。特にソーシャルネットワークでは、怒りの感情が伝達しやすく、そのような層に集中的にフェイクニュースや陰謀論を流しつづけ、さらには実際にイベントなどを企画して確信を強めさせ、票を操作する。

実際にアメリカの大統領選ではロシアの関与が疑われるなど、このような情報戦ではさまざな勢力の介入が可能なのだとか。

Facebook は今やInstagram もWhatsApp
も買収して破竹の勢いでデータを入手しつつあり、いくらでも悪用できてしまう。個々人のネットリテラシーとともに、グローバルなゆえに責任の追及するところが定め難い問題に対してどれだけ規制ができるのかがこれからの課題かも。