ジェンダーとは、社会文化的に意味づけされた性別、名物学的な性別はセックス。
ジェンダー格差を測る指標=世界経済フォーラムのジェンダーギャップ指数。日本は146国中125位。東アジアの中でも最下位。
OECD諸国のうち、4大卒以上の割合が女性より男性が高い国は日本だけ。他の国は、女性のほうが高い。ST
...続きを読むEM分野(サイエンス、テクノロジー、エンジニアリング、マス)は特に男性が高い。
政治と経済の分野でさらに順位が低い。
格差があることを好都合と思っている女性もいる。専業主婦は奢侈財で根強い人気がある。
国連開発計画のジェンダー不平等指数だと170か国中22位。
インド農村で、女性の賃金上昇があったため原琢女性が増えた。その結果、家事の担い手が女の子に写って教育が減った=将来の男女差を生む原因になる。
賃金上昇は不平等解消の結果、原因ではない。相関関係はあるが因果関係はない。
ランダム化比較試験は人為的に起こすのは倫理的に難しい。外部の要因でおきた区別を利用する。
RCTの限界=倫理的に許されない場合と、介入の内容が小さなことに限られる場合。
女性の労働参加と経済成長貧困削減には正の関係があるが、因果関係とは限らない。経済が発展すると女性の労働参加が増える。
男性は力仕事に比較優位、女性は頭脳労働に比較優位がある。比較優位の言葉を誤用しないこと。
経済が成長すると、頭脳労働が成長する。教育の収益性が高いため女性の教育水準が高くなる。
インドの低カーストでは、しがらみがないため女性のほうがオペレーターなどの新しい職業に就きやすい。その結果女性のほうが教育水準が高くなった。少なくともカースト下位の中では、比較的高賃金。
家電の価格が安くなる(普及する)と女性の労働参加が増える。因果関係があるとは限らない。家庭の豊かさや先進性が第三因子である可能性がある。単に経済の発展に伴って同時に起こっていることかもしれない。
水インフラの発展が女性の労働参加を促したか。これもエビデンスはない。DID(差分の差分法)による分析。
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