●概要 『就職四季報2022年版』総合版・女子版には載っていないデータを一挙大公開！ 『就職四季報』と合わせて読むことで、各社の理解がより深まります。 社名やキーワード検索にも対応！（閲覧環境により、検索できない場合もあります） ●収録社数 主要企業1279社 （2020年8月に実施した独自調査結果を元に制作しています） ●主な収録項目　（会社によって「非回答」の場合もあります） 【掲載ページ】総合版、女子版、業界地図それぞれの掲載ページ。 -------------------------------------- 【企業理念】社是やモットーなども含む。 【事業構成】直近本決算期の部門別売上構成比で単位は％。カッコ内は各部門の売上高営業利益率。 -------------------------------------- 【従業員数】原則として直近本決算期末時点の単独ベース、非現業者対象。現業部門を含む値しか得られない場合は、「◇」を付した。カッコ内は中途入社者の人数。 【労働組合】労働組合の有無。 【勤務時間】原則として本社勤務ケース。 -------------------------------------- 【研修制度】1年目と2～5年目の主な研修内容。 【自己啓発支援】従業員の自己啓発に関する支援体制・制度の有無とその内容。 【海外留学制度】制度の有無とその選考方法・内容など。 -------------------------------------- 【くるみんマーク】厚生労働省「次世代育成支援対策推進法」の「子育てサポート企業」として認定状況（くるみん、プラチナくるみん）。 【えるぼしマーク】厚生労働省「女性活躍推進法」に基づき、「女性の活躍推進に関する取り組み」の認定状況。　 【女性の職種転換】入社後に総合職と一般職のように職責や待遇が異なる職種（コース）の転換有無とその内容。　 【女性最高役職】女性社員の最高役職。現役社員に限らないが、過去５年程度の実績。 -------------------------------------- 【選考時の交通費支給】採用プロセスにおける交通費支給の有無とその内容。 【インターン】今年度（20年6月～21年2月メド）のインターンシップ実施有無と概要、時期、受入人数、対象学年、選考有無。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 本書は、就職活動中の方に、自分が納得できる就職先をより早く見つけ、これからの人生をよりよいものにしてもらうために活用していただく書籍です。 就職活動をしていると、「就職活動の進め方がわからない」「自分に合っている職業や自分にできそうな職業がわからない」「やりたいことが見つからない」「求人の探し方がわからない」といった様々な悩みや、書類選考を通過する応募書類の書き方や面接での対策など就職試験に合格するためのポイントやコツを知りたいこともあります。 このようなことを解決するために、本書では希望する業界、職種、企業に採用されるために取り組んでいただきたいことを、実際に即した具体的で活用できる内容についてわかりやすく説明しています。また、就職活動を通して今後のキャリアプランを形成していけるように意識し、職業決定後の今後の仕事に必要な考え方やスキルについても説明しています。 本書は、厚生労働省が実施している「求職者支援訓練」の職業能力開発講習の「就職活動計画」、「職業生活設計」のカリキュラム内容に対応しているので、職業訓練の就職支援のテキストとしても使用することができます。

コロナ時代の就活スタンダード！ 日本の就活事情を知り抜いたエキスパートが贈る、“後悔しない就活”“納得できる会社選び”のための必携書。 第1章：適性検査では分からない！　あなたのやりたいことの輪郭を描くための基礎情報 第2章：単に入れればいいわけではない！　幸福な会社員人生を選択するための最低限の知見 第3章：入社試験の変化を把握する。表面的なノウハウでは不可能となった採用の本質 第4章　親世代とは全く違う就活事情。当事者の周囲の人間が理解し準備しておくべきこと Special COLUMN：「これまでとこれから」　会社員人生ロードマップをしっかりと見据えておく ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ ◎著者プロフィール 新田龍（にったりょう） 働き方改革総合研究所株式会社代表取締役 ブラック企業アナリスト 早稲田大学政治経済学部卒業後、「ブラック企業ランキング」ワースト企業で事業企画職、営業管理職、人事採用職などを歴任。2007年、働き方改革総合研究 所株式会社設立。 労働環境改善による収益・従業員満足度・レピュテーション(評判)向上のコンサルティングを手掛ける。またブラック企業問題の専門家として、ブラック企業による契約違反、不当要求などの違法行為について、当局や司法、マスメディアと協働して解決に導く被害者救済事業もおこなう。 各種メディアにおける労働問題・ブラック企業問題のコメンテーター、厚生労働省ハラスメント対策企画委員も務める。 『ワタミの失敗』『伸びる社員とダメ社員の習慣』『明日会社に行きたくないときに読む本』他著書も多数。 ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿

●概要 『就職四季報2021年版』総合版・女子版には載っていないデータを一挙大公開！ 『就職四季報』と合わせて読むことで、各社の理解がより深まります。 社名やキーワード検索にも対応！（閲覧環境により、検索できない場合もあります） ●収録社数 主要企業1303社 （2019年8月に実施した独自調査結果を元に制作しています） ●主な収録項目　（会社によって「非回答」の場合もあります） 【掲載ページ】総合版、女子版、業界地図それぞれの掲載ページ。 -------------------------------------- 【企業理念】社是やモットーなども含む。 【事業構成】直近本決算期の部門別売上構成比で単位は％。カッコ内は各部門の売上高営業利益率。 -------------------------------------- 【従業員数】原則として直近本決算期末時点の単独ベース、非現業者対象。現業部門を含む値しか得られない場合は、「◇」を付した。カッコ内は中途入社者の人数。 【労働組合】労働組合の有無。 【勤務時間】原則として本社勤務ケース。 -------------------------------------- 【研修制度】1年目と2～5年目の主な研修内容。 【自己啓発支援】従業員の自己啓発に関する支援体制・制度の有無とその内容。 【海外留学制度】制度の有無とその選考方法・内容など。 -------------------------------------- 【くるみんマーク】厚生労働省「次世代育成支援対策推進法」の「子育てサポート企業」として認定状況（くるみん、プラチナくるみん）。 【えるぼしマーク】厚生労働省「女性活躍推進法」に基づき、「女性の活躍推進に関する取り組み」の認定状況。　 【女性の職種転換】入社後に総合職と一般職のように職責や待遇が異なる職種（コース）の転換有無とその内容。　 【女性最高役職】女性社員の最高役職。現役社員に限らないが、過去５年程度の実績。 -------------------------------------- 【選考時の交通費支給】採用プロセスにおける交通費支給の有無とその内容。 【インターン】今年度（19年6月～20年2月メド）のインターンシップ実施有無と概要、時期、受入人数、対象学年、選考有無。

●概要 『就職四季報2020年版』総合版・女子版には載っていないデータを一挙大公開！ 『就職四季報』と合わせて読むことで、各社の理解がより深まります。 社名やキーワード検索にも対応！（閲覧環境により、検索できない場合もあります） ●収録社数 主要企業1286社 （2018年8月に実施した独自調査結果を元に制作しています） ●主な収録項目　（会社によって「非回答」の場合もあります） 【掲載ページ】総合版、女子版、業界地図それぞれの掲載ページ。 -------------------------------------- 【企業理念】社是やモットーなども含む。 【事業構成】直近本決算期の部門別売上構成比で単位は％。カッコ内は各部門の売上高営業利益率。 -------------------------------------- 【従業員数】原則として直近本決算期末時点の単独ベース、非現業者対象。現業部門を含む値しか得られない場合は、「◇」を付した。カッコ内は中途入社者の人数。 【労働組合】労働組合の有無。 【勤務時間】原則として本社勤務ケース。 -------------------------------------- 【研修制度】1年目と2～5年目の主な研修内容。 【自己啓発支援】従業員の自己啓発に関する支援体制・制度の有無とその内容。 【海外留学制度】制度の有無とその選考方法・内容など。 -------------------------------------- 【くるみんマーク】厚生労働省「次世代育成支援対策推進法」の「子育てサポート企業」として認定状況（くるみん、プラチナくるみん）。 【えるぼしマーク】厚生労働省「女性活躍推進法」に基づき、「女性の活躍推進に関する取り組み」の認定状況。　 【女性の職種転換】入社後に総合職と一般職のように職責や待遇が異なる職種（コース）の転換有無とその内容。　 【女性最高役職】女性社員の最高役職。現役社員に限らないが、過去５年程度の実績。 -------------------------------------- 【選考時の交通費支給】採用プロセスにおける交通費支給の有無とその内容。 【インターンシップ】今年度（18年6月～19年2月メド）のインターンシップ実施有無と概要、時期、受入人数。

■今、岐路に立つ「障害者雇用」の在り方を考える パーソルチャレンジ Knowledge Development Project による「経営視点に立った障害者雇用」。 本書では「障害者人材の採用とマネジメント」をテーマに、フレームワークを活用した施策やノウハウをお届けします。 民間企業の障害者雇用数が57万8292人、実雇用率が2.15％に達し、それぞれ過去最高を更新（厚生労働省「障害者雇用状況の集計結果」2021年1月発表）。障害者雇用は着実に進展し、二つの変化が起きています。 1）法定雇用率の段階的引き上げによる雇用数の「量的拡大」 統計調査では障害者全体の雇用数や実雇用率の伸び率は鈍化の傾向にあり、従来の採用・雇用施策では対応が難しくなりつつあることが窺えます。 2）はたらく障害者の「多様化」 これまで障害者労働市場の半数以上を占めてきた身体障害者の高齢化が加速。2018年に雇用義務の対象になった精神障害者の雇用が拡大しています。 この背景から、かつての社会的・道義的観点による雇用維持は難しく、これからは障害者雇用を「事業投資」と捉え、いかに価値貢献を生む取り組みに転換できるかに懸かっているといえます。 そこで『障害者雇用は経営課題だった！』シリーズに共鳴いただいた経営者からの「障害者雇用を戦略化する具体的施策も知りたい」「ノウハウをまとめてほしい」という要望にお応えし、本書では、これからの障害者雇用に必要なフレームワーク（考え方）をご紹介します。 ■主な内容 第一章　障害者雇用を「経営視点」から考えるとは、どういうことか 第二章　目的によって大きく変わる、障害者の採用とマネジメント施策 第三章　経営視点から考える、障害者の採用とは 第四章　経営視点から考える、障害者のマネジメントとは 付録　フレームワークから「課題」を見つけ「改善」につなげる方法 ■著者紹介 障害者雇用に取り組む全ての企業に有益な情報を「知識」として提供するため、障害者専門の人材サービス会社であるパーソルチャレンジ株式会社内に発足。企業や官公庁・自治体・独立行政法人などの顧客、パーソルグループの雇用設計に携わった知見を体系化し、広く一般化することを目的とする。

◆◇障害者雇用に迷う、すべての企業経営者に◇◆ 障害者専門の人材サービス会社「パーソルチャレンジ」に発足したパーソルチャレンジ Knowledge Development Project による、経営目線に立った障害者雇用の成功セオリー。 障害者の人材紹介や雇用コンサルティングに携わる一方、自社でも多くの障害者を雇用する経験を踏まえ、企業と障害者がwin-winの関係に近づくための「障害者雇用成功のポイント」を紹介する。 ◆「障害者雇用＝社会福祉だけ」ではない！◆ 「障害者雇用率制度」が定められたことにより、法定雇用率達成に頭を抱える企業経営者、役員は少なくない。 現在、法定雇用率を達成している企業は45.9％しかなく、2021年の法定雇用率引き上げ（※）を控え、障害者雇用の対応に悩む企業は今後さらに増えるとみられる。（※厚生労働省「平成30年　障害者雇用状況の集計結果」より）また、雇用に取り組むものの課題を抱えている企業も少なくない。 なぜこのようなことになるのか。著者は「障害者雇用に社会福祉の観点だけで取り組む企業が多いから」と説明する。福祉的観点だけでは障害者雇用を企業経営にプラスにできず、障害者自身も活躍する機会が得られないため、持続的雇用ではないという。 では、どうすればいいのか。パーソルチャレンジ Knowledge Development Project は「福祉的な配慮に加え、経営的な観点を盛り込むことで、企業と障害者はwin-winの関係に近づき、企業経営にプラスの効果をもたらす」と提言する。 ◆障害者雇用に経営的観点から取り組むために◆ 本書は、パーソルチャレンジがもつ膨大な障害者雇用のノウハウから、入門編として「経営観点に立って」障害者雇用に取り組むポイントを紹介する。 《紹介するポイント》 ・障害者の採用と活用で躓きやすいポイント ・企業経営の中で、障害者に活躍してもらうためのポイント ・障害者雇用の問題を解決するための基本的な考え方 ・自社の障害者雇用状況を把握するためのチェックリスト これらのポイントは、すべて「障害者雇用を成功させ、はたらきやすさ、生産性、コストなど、あらゆる面で企業と障害者がwin-winの関係になる」ために分かりやすくまとめられている。 職種や配属先の検討法、自社の障害者雇用マネジメント経験やノウハウの現状を把握できるチェックリストなどノウハウが紹介されているので、ぜひ参考にしていただきたい。 障害者雇用について「企業活動への効果創出を見据え、現場レベルの出来事から人事評価制度の考え方まで、経営的観点で考えたい」経営者や役員の必携の書である。

今、多くの業種で人手不足が大きな問題となっています。特に、労働集約型の産業に属する企業での人手不足の状況は深刻で、採用しても数カ月で退職、早ければ数日もたないというケースも少なくありません。厚生労働省のデータによると高卒の39.6%、大卒の23%が3年以内に離職、従業員数が29人未満の小規模、零細企業では、高卒の30%、大卒の23%が1年で離職しています。パートアルバイトであれば状況はさらに厳しいものになります。 人材の定着率の低さについては、求人難の時代になる以前から現場では悩みの種となっていました。ただ、新規人材の採用で、ある程度カバーできていたため、その問題が表面化せずに放置されていたというのが実際のところです。今後、労働人口が減少していくなか、現場における人材不足は、経営の根幹を揺るがす大問題となって、経営者や現場マネージャーに重くのしかかってくることになります。そこで、本企画ではどんな時代でも通用する『優秀な人材』の揃え方、育て方、マネジメントを行うための具体策についてご紹介していきます。そのなかでお伝えするノウハウは、筆者自身がかつて経営していた店舗の現場で、従業員の定着率が地区平均の4倍超えを実現するに至った手法であり、且つ、人材育成コンサルタントとして、述べ200社以上、40を超える業種に対して12年以上に渡り提供し続け、ブラッシュアップさせてきた実践ノウハウです。現在では、筆者のクライアント企業の8割以上がその手法を活用し『人が辞めない職場づくり』に成功しています。 本企画は人事・採用・教育を専門に担う部署がなく、経営者が営業と人材に関する業務を兼務しているような小さな店舗、会社の経営者に役立つ実用書としてご提案させて頂きます。 （※本書は2018年1月25日に発売し、2021年7月12日に電子化をしました）

朝七時、仕事開始。二七時二〇分、退庁。ブラック労働は今や霞が関の標準だ。相次ぐ休職や退職、採用難が官僚たちをさらに追いつめる。国会対応のための不毛な残業、乱立する会議、煩雑な手続き、旧態依然の「紙文化」……この負のスパイラルを止めなければ、最終的に被害を受けるのは国家、国民だ。官僚が本当に能力を発揮できるようにするにはどうすればいいのか。元厚生労働省キャリアが具体策を提言する。