「話題づくり」から「価値づくり」へ！ 企業の広報に「価値づくり」が求められる時代。 豊富なデータと事例から広報戦略のあり方を解き明かす 情報流通構造が変化し、企業活動は多くの「ジャーナリスト」の目にさらされるようになった。企業の実態をきれいに見せようとしても、すぐに素顔が知られてしまう。そんな時代、顧客とのエンゲージメントをつくるためには、実態そのものを磨くほかない。社会課題解決など社会に役立つ価値づくりの実態（Fact）をつくり、その取り組みを正直に発信することが迂遠に見えて最短の道である。本書では上記の流れを踏まえつつ、「企業のファンになってもらう活動」に対する３つの切り口として「ソーシャルバリュー」「インターナルブランディング」「顧客エンゲージメント」を取り上げ、活動事例を紹介するとともに何をすべきかを考察する。 本書執筆に先立ち、企業広報戦略研究所が実施した2018年『企業広報力調査』の結果から最新の広報実態を明らかにするとともに、2014年からの3回にわたる調査結果を経年比較し、企業広報活動のトレンドを読み解く。また、その他調査結果やモデルとのリンケージもはかり検証する。さらに、企業の経営戦略と広報戦略を連携させ、企業価値向上に取り組む先進企業への取材や有識者への取材を交えて解説していく。

◎あなたの会社の広報に、「戦略」はありますか？ 近年、企業における広報部門の役割がますます重要になりつつある。 その背景にあるのは、企業のグローバル化や雇用問題、SNSの普及など、社会環境の目まぐるしい変化を受けた「ステークホルダーの多様化」だ。 こうした環境下において、企業の広報部門は、社会環境の変化やリスクをうまくコントロールしながら、企業価値の最大化に貢献する役割も求められるようになっている。 本書では、こうした流れを踏まえつつ、企業の広報には「経営戦略と一致した戦略があるべき」とのスタンスに立ち、優れた広報活動とは何か、また広報力を向上させるためには何をすべきかを8つの視点から考察する。 ◎「広報力調査」から見えてきた、日本企業の広報活動の実態 本書発行に先立ち、企業広報戦略研究所（電通パブリックリレーションズ内）では、国内の上場企業を対象に「広報力調査2014」を実施した。本書ではその結果をもとに、上場企業の広報活動の実態を分析し、共通の課題をあぶり出す。 併せて、それらの対策に成果を上げる先進企業の取り組み事例を紹介するほか、企業情報を扱うメディアや、ステークホルダーとの関係構築に関係の深い機関への取材を実施。 様々な方向から企業の広報力向上のヒントを探る。