第２次世界大戦後、科学技術の力は増大する。その原動力は豊富な資金を持つ国家、特に米国だった。インターネットが生まれ、遺伝子操作が可能になり、原子力や人工衛星の利用が広がる。一方でリスクは巨大化・複雑化した。21世紀に入り、ＡＩやバイオテクノロジーが驚異的な展開を見せ、中国や民間企業による〝暴走〟が懸念されるなか、世界は今後どうなっていくのか――。科学技術の〝進化〟の歴史と未来への展望を描く。

米ソ冷戦下の1958年、宇宙開発の総推進機関として設立されたNASA(米国航空宇宙局)。配下の強力な研究センターを競わせ、宇宙への“最前線組織”として、アポロ、スペースシャトル、国際宇宙ステーション、惑星探査などの計画を進めた。だが予算削減、事故、国際情勢の変化により、その目的は変更を余儀なくされていく。本書は、巨大技術組織が、時代の流れに翻弄されながらも宇宙開発に挑んできた軌跡を描く。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この電子書籍は紙版書籍のページデザインで制作した固定レイアウトです。 国家資格「無人航空機操縦者技能証明」合格への近道となる問題集！ 2022年12月より国家資格（「無人航空機操縦者技能証明」）となったドローン操縦ライセンスの学科試験対策問題集です。学科試験（一等・二等両方を含む）について，教則の内容に沿った解説と，実際に出題されるテーマを掘り下げて作成した予想問題とこれに対するポイントをおさえた解説からなる問題集です。すでに民間資格を取得していて前提知識がある方や、まずどのような問題が出題されるのか手早く知りたいという方などにおすすめの内容となっています。 試験概要 本書の使い方 1章　無人航空機に関する規則 2章　無人航空機のシステム 3章　無人航空機の操縦者及び運航体制 4章　運航上のリスク管理 索引

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。 ※この電子書籍は紙版書籍のページデザインで制作した固定レイアウトです。 最新試験制度に対応した、国家資格「無人航空機操縦者技能証明」の決定版テキスト！ 2023年3月発行「ドローン操縦士免許　完全合格テキスト　―学科試験＋実地試験対応―」を、2024年4月より更新された試験制度（学科試験に係る教則の移行）に対応させて改訂した書籍です。 ドローン操縦に関する国家資格（正式名称「無人航空機操縦技能証明」）制度の学科試験および実地試験について、それぞれ出題元となる「無人航空機の飛行の安全に関する教則（第3版）」と実地試験実施基準に準拠した形で、わかりやすく、かみくだいて解説した好評テキストの改訂版です。 §0　試験の概要・本書の使い方 　1章　ドローンの国家資格制度成立の背景 　2章　試験概要、資格取得までの流れ 　3章　本書の使い方 　 §1　学科試験 　1章　無人航空機に関する規則 　2章　無人航空機のシステム 　3章　無人航空機の操縦者及び運航体制 　4章　運航上のリスク管理 　 §2　実地試験 　1章　実地試験の概要 　2章　机上試験 　3章　口述試験 　4章　実技試験

複雑化する社会課題に対して、政策立案に各分野の高度な専門性が求められている現在、EBPMへの社会的要請はますます高まっている。本書では12の政策分野のエビデンス活用を横断的に比較、その現状と課題を俯瞰的に把握し、そこから得られた示唆をまとめる。 【主要目次】 はじめに 序章　EBPMの課題は何か――SPIからのアプローチ（佐藤、松尾、菊地） I　マクロリスク対応 第１章　気候変動――IPCCと科学的アセスメント（杉山昌広：東京大学未来ビジョン研究センター） 第２章　感染症――緊急時における科学と政治の協働（齋藤智也：国立感染症研究所） 第３章　地震防災――地震被害想定の統合的評価に向けて（平田　直：地震研究所） 第４章　原子力安全――安全規制とその科学的議論（山形浩史：長岡技術科学大学） II　生活・環境 第５章　化学物質管理――ガイドライン化の追求（永井孝志：農研機構） 第６章　健康・医療――データヘルス政策を事例としたエビデンス活用（古井祐司、井出博生：東京大学未来ビジョン研究センター） 第７章　人口――政策研究の深化と少子化対策の限界（鎌田健司：国立社会保障・人口問題研究所） 第８章　学校教育――データ分析と実践知の活用　（貞広斎子：千葉大学） III　経済社会基盤 第９章　金融――高度な専門性が支えるFRBの政策（仲田泰祐：東京大学大学院経済学研究科） 第10章　エネルギー――モデル分析とステークホルダーの関与（松尾雄司：立命館アジア太平洋大学） 第11章　インフラ――費用便益分析の有効利用に向けて（河野達仁：東北大学大学院情報科学研究科） 第12章　科学技術・イノベーション（STI）――認識共有と議論を促すエビデンス（佐藤、松尾、菊地） 終章　分野横断的研究からの示唆――多様なエビデンス活用に向けて（佐藤、松尾、菊地）