社員は会社に労働を提供し、会社は見返りとして給与を支払う。年に２回ボーナス、定年まで働き、退職金をもらって幸せな余生……それが当たり前だった日本人の労働環境は大きく変わり、社員と会社の間でトラブルが起きることも多くなった。経営者も、サラリーマンも、不安な時代に泣き寝入りしないために、最低限知っておきたい労働法のポイントを解説。給与、ボーナス、休暇、退職、解雇ｅｔｃ．について、知って役立つ情報満載。【光文社新書】

誰もが知っている童話「桃太郎」を題材に、部下を一人でも持ったら知っておかなければならない労働法の知識を、圧倒的にわかりやすく解説!　「何がパワハラにあたるのか」「残業ってどこまでさせられるの?」などの基本が、ストーリーを読み進めるだけで身につく本。

取引先や自社に対して「何かおかしい。もしかしたら、ちょっと危ないのでは」と気になる時もあるかもしれません。そんな時に役立つのが本書です。前半は、社長や事務所の様子から、後半は、損益計算書などの経営数字から、正常か異常かをつかみます。理屈を綴った本ではなく、危ない会社かどうかを簡単に判断できるチェック項目集です。

本書は、Ｍ＆Ａシーンにおける人事労務領域にスポットを当て、スキームごとに人事労務パーソンが留意しなければならない役割やミッションをできる限り噛み砕いて解説しています。 労務デューデリジェンス、スキームごとの異動手続き、ＰＭＩ（統合プロセス）をそれぞれ網羅的に記載しておりますので、Ｍ＆Ａのプロセスにおいてフェーズごとに着眼するべき点を確認することができます。

最前線で企業に接する税理士が、労務トラブルに関する相談を受けた際に初動対応をどう取るべきかを50の事例で解説！ 企業の「ヒト」に関する問題は、労働時間、人事異動、懲戒処分、賃金、服務規律など多岐にわたります。 経営者から、労務問題の相談を受けた時に、安易なアドバイスをしてしまうと、トラブルはさらに大きくなる可能性があります。本書で、正しい初動対応を身に付けましょう！

「働き方のルール」「労務トラブル解消のヒント」が一発でわかる！ 労働法は、会社と社員が守らなければならない「働き方のルール」。 経営者や部下を持つ管理者の人はもちろん、一般社員もこれをキチンと理解していなければ、仕事や家庭生活に大きな影響を及ぼします。 本書は、労働法全般の基本を50項目にまとめて解説。単なる法律の解説ではなく、職場の実際に即して、図解をまじえてポイントわかりやすく説明。労務に関する疑問点や困っていることが一発で解消します。

■経験に長けた専門家チームが解説するＩＰＯ入門書の決定版■ ＩＰＯとは、「Initial（最初の）Public（公開の）Offering（売り物）」の略称で、 未上場企業が、新規に株式を証券取引所に上場し、 投資家に株式を取得させることをいいます。 昨今では、上場要件が緩和されたプロマーケットへの上場を、 事業承継やブランド構築、信用力向上などの手段として 中小企業が検討するケースが増えているのも特筆すべき点です。 本書は、株式公開を検討する関係者向けの入門書。 ＩＰＯの実務経験に長けた、財務会計・法務・労務それぞれの専門家が、 企業がクリアすべき各種課題を網羅・整理し、 着実に実行に移すための流れを、図解入りでわかりやすく解説します。 著者は、実際に社外役員、監査法人として上場を経験し、 証券取引所のＩＰＯ面談を受けた経験を持つ５名の専門家。 高いスキルと知見を持つ稀有なメンバーが、 本書だけのためにチームを組みました。 この一冊で必要な知識をすばやく身につけることができます。 【本書のポイント】 ①株式公開を検討している企業がクリアすべき各種課題やスケジュール感がわかる ②財務会計、法務、労務、それぞれの専門家による、バランスの取れた執筆陣が解説 ③取り組む事項がわからない企業関係者から支援をするコンサルタントまで役立つ構成 【こんな方におすすめします】 ・株式公開を検討している経営者、CxO（とりわけCFO） ・内部監査室、経営企画室、コーポレート部門、ＩＰＯ支援をしている専門家 ・上場のメリット・デメリットを知りたい企業関係者 ・取り組む事項がわからない担当者 ・証券取引所や主幹事証券会社、監査法人等から求められる課題がわからない担当者 ・株式公開の相談に苦手意識をもつ専門家　など