2018年6月にコーポレートガバナンス・コードが改訂され、企業はガバナンスの変革が求められています。 実はこの改訂コードには、日本企業における従来の経営を大きく変える「地雷」がいくつも埋められている－－。 企業では、経営者の暴走や不祥事リスクを抑え、チャンスをつかむ積極果敢な経営を後押しするガバナンス体制の構築が欠かせません。 本書は、企業でガバナンスに携わる人の“バイブル”「これならわかる コーポレートガバナンスの教科書」の筆者、松田千恵子氏の新著です。 改訂コードに完全対応。新たに盛り込まれた「原則」の意味や背景を紹介し、日本企業が陥りがちな「落とし穴」や対応方法を解説しています。 経営者の選解任のルールづくりは？　次の経営者候補の育成は？ 社外取締役の選び方は？　取締役会で議論すべき内容は？ ガバナンス事務局の効率的な運営方法は？　など、企業経営の最前線にいるガバナンス担当者の悩みは尽きません。 本書ではこうした課題について、具体的な実践方法を分かりやすく紹介します。 最新のコーポレートガバナンスの理解と実践に役立つ「決定版」です。

「コーポレートガバナンスとは、トップを交代させること」。著者は、コーポレートガバナンスをこう定義します。コーポレートガバナンス改革元年ともいわれる2015年。スチュワードシップ・コードの制定に次ぎ、コーポレート・ガバナンスコードが制定され、社外取締役の実質的義務化も行われるなど、安倍政権の成長戦略の目玉のひとつとなっています。 しかし、コーポレートガバナンスは仕組みをつくるだけでは機能しません。実効性のある運用を行うためには、コーポレートガバナンスの本質の理解がとても重要になってきます。 本書では、コーポレートガバナンスにかかわる実務を担うビジネスパーソンの方々に、コーポレートガバナンスとはなにか、なぜ今、企業のガバナンスが重要とされているのかについて、わかりやすく解説します。 さらに、コーポレートガバナンスについての理解が必要になる背景には、海外も含めた子会社管理など、日本企業にグループ経営の視点を含めた、マネジメントの変革が求められていることがあります。グループ経営の現場で、担当者が抱えている悩みや課題は大きくなっています。本書は、こういった現場の悩みにもこたえる実践書になっています。

プライム市場で生き残り、企業価値を上げるコーポレートガバナンスとは？ そんな疑問に答える最強の指南書。 ガバナンス改革は、経営改革だ！ 企業でガバナンスに携わる人のバイブル、「これならわかる コーポレートガバナンスの教科書」、 「ESG経営を強くする コーポレートガバナンスの実践」の筆者、松田千恵子氏のシリーズ第3弾です。 2021年6月に再改訂されたコーポレートガバナンス・コードに完全対応。 新たに盛り込まれた原則の意味や背景を紹介し、サステナブル経営のポイントを指南します。 2022年4月に東京証券取引所の市場区分が変更され、企業にESGが不可欠なものになります。 特に最上位の「プライム市場」には、より高度なガバナンスが求められます。 企業価値を高める取締役会の運営とは？ 近年、日本で力を増すアクティビストへの対策は？ など、日本企業が直面するガバナンスやサステナブル経営の課題について、分かりやすく解説します。 「ガバナンスにどう対応するか」という解説はもとより、そこから一歩踏み込んで、 「マネジメントとしてこれからどうするか」という解説も充実させました。 「サステナビリティやガバナンスは専門的で難しいかも」という人でも大丈夫です。 今回も「難しいことは言わない」「綺麗ごとも言わない」「何かあればイチから説明する」の三原則を貫きました。 コーポレートガバナンスの本質的な事柄について、「腹落ち」できることを目指しています。 企業の経営者やガバナンス関係者だけでなく、企業におけるマネジメントをどう考えるか・どう変えていくかを考えるビジネスパーソンにも役立つ、経営指南書の「決定版」です。

急速に進むガバナンス革命、ＥＳＧ投資の隆盛を「正のスパイラル」として取り込み、競争力に結びつける。そのために今なすべきことを、理論・実務の両面から解説、“即効の処方箋”を提示する。 　ＲＯＥ８％、株主還元、ガバナンス報告書、エンゲージメント、取締役会評価、ＥＳＧ――急速に進むガバナンス革命。ますます増大する投資家の要求に対し、一連の改革の意義と問題点を認識し、前向きに、そして正しく対処している企業は極めて少ないのが現状だ。 　今企業に求められるのは、原点に戻ること。その原点とは「競争力」（企業価値）の向上だ。優れた実績を残している企業は、イノベーションやビジネスモデル革命を引き起こし、かつステークホルダーからも信頼される「サスティナブルな経営」を行っている。経営者を筆頭に「自らの経営する企業のサスティナビリティ（持続可能性）について執念をもって立ち向かうこと」がまず重要なのである。 　本書は以上のような問題意識に基づき、先進企業のケーススタディを通じ「サスティナブルな経営」とは何かを確認。その経営理念・進行状況を伝える役割を担う経営幹部の役割構造から情報開示までについて詳述する。特に、従来情報開示の対象が単純に機関投資家あるいはアナリストという括りであったものを、ＥＳＧアナリスト・投資家、イノベーション担当アナリスト、長期投資家、エンゲージメント専門投資家、議決権行使や取締役外部評価を行う情報サービス・コンサルティングサービス会社などに細分化するところに、類書にはない大きな特徴を持つ。