伊丹敬之 - 東洋経済新報社作品一覧
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4.0統計データに基づく経営分析から読み解く日本企業の50年史 「企業成長なくして、経済成長はない」 日本経済の成長の低さの原因を、政府の経済政策のまずさに求めることも多い。 しかし、日本企業の経営そのものに、経済成長の低さの原因があるのではないのか。 設備投資、海外展開投資、人材投資を30年にわたって、ケチってきた日本企業の実態が本書に掲載されているデータと分析で明らかになる。そして、投資をされなかったお金は株主の配当へと形を変えていた。日本の大企業の株主分配率(配当/付加価値)は1990年代には4%未満だったが、2021年には20%を超えるまでになっている。配当の額は設備投資の額を超えてしまっている。人を大切にする日本企業が株主主権の経営をするようになってしまった。 日本企業は、今こそ、従業員主権という経営の原理を思い出す必要があるのではないか、そして、大きな投資に挑戦すべきではないか、と著者は説く。
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4.2経営学第一人者が書き下ろした 実践的な経済入門書 本書では、難しい数式は一切出てきません。 「経済を見る眼」を養うための入門書です。 人間の行動やその動機、また多くの人間の間の相互作用を考えることを重視し、人間臭い「経済を見る眼」を提示しています。 著者・伊丹敬之氏は「経済学とは人間の学問である」と述べています。 加えて、「経営の営みは一種の経済現象である」とも述べています。 「原油安でなぜ景気が悪くなるのか」「なぜ機関投機家が企業に過剰な影響力を持つのか」「生産性が低い『おもてなし』サービス産業は発展するのか」など、ビジネスの現場で遭遇する疑問に答えつつ、実践的な経済の考え方や見方を解説しています。
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-無印良品、大戸屋、セコム、公文… “低生産性”ニッポンのサービス業が 日本発のイノベーションをおこし 世界でウケた理由 日本の産業の海外展開といえば、製造業が中心だった。 しかし、時代は変わった。製造業のみならず、サービス産業でも日本企業が世界にひろがってきているのである。 最近の日本のサービス産業の世界的ひろがりは過去のパターンと大きく違う。 それは、日本人および日本企業が海外で必要とするサービス需要を求めての海外進出ではなく、現地市場での現地需要を獲得するための海外進出だという点である。 日本のサービス業の国際的ポテンシャルを探る1冊。
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3.7決断と実行の集合体が経営なのである 企業の全体の方向性を決めるような戦略の決断、あるいは後継者人事の決断、大型買収の決断、海外進出の決断……。 経営者はさまざまな決断を下さなければならない。 そして、決断を下すのは、経営者だけではない。組織の中のそれぞれの立場の人が、大なり小なり「自分にとっては決断」というべき行為をとっている。 多数の決断と実行の集合体が、経営であり、組織なのである。 決断には、発想、検証、跳躍、この3つのステップが必要である。まず発想、次にその発想の適切さの検証、そして最後に迷った末の跳躍である。この3つのステップを支えるものが、直感、論理、哲学である。 直感で発想し、論理で検証し、哲学で躍進する 直感で発想し、論理で検証するのは、読者みなさんの納得を得やすいだろう。なぜ哲学が決断の本質である最後の跳躍に必要なのか。「思い切る」「見切る」という跳躍らしい行為を人が行なうためには、単に論理的な正しさに加えて、哲学がなければ跳べないからである。とくに、大きな決断であればあるほど、哲学の支えを必要とするだろう。 本書は、直感、論理、哲学、この3つの要素がどのうように影響し合い、支え合っているのかを明らかにしつつ、経営の知的思考の本質を明らかにしていく。
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