【感想・ネタバレ】米中新冷戦の正体 - 脱中国で日本再生 -のレビュー

馬渕睦夫 / 河添恵子

◆100年に１度の世界変革期と日本の選択
・ロシア革命から100年、2019年に日本がすべき精神武装
・「トランプのアメリカ」を正確に理解すれば見えてくる！
・１％の人間が82％の富を掌握する世界

■中国共産党は「ディープステート」によってつくられた！
・アメリカ左派と中国共産党の蜜月時代
・米国左派と中国共産党の金融ギルド
・海外勤務の際、有能な人が近くにいたら注意

◆５Ｇ覇権戦争 サイバー空間が米中の主戦場
◎越えてはならない一線を越えた中国
◎モンスター化した中国系企業
◎世界最高水準を誇る中国の監視システム
◎日本はすでにテロ攻撃を受けている

■「林原チャンネル」の人気番組を完全書籍化
気鋭のチャイナ・ウオッチャーノンフィクション作家・河添恵子氏と世界を知り尽くした馬渕睦夫大使が伝える真実の世界!!


【著者プロフィール】
馬渕陸夫（まぶち むつお）
元駐ウクライナ兼モルドバ大使、元防衛大学校教授、前吉備国際大学客員教授。
1946年京都府生まれ。
著書に、『馬渕睦夫が読み解く 2019年世界の真実』（ワック）、『知ってはいけない現代史の正体』（SBクリエイティブ）など多数。

河添恵子（かわそえ けいこ）
ノンフィクション作家、一般社団法人新しい歴史教科書をつくる会理事・女子部共同代表、一般社団法人美し国なでしこオピニオンの会顧問。
1963年千葉県松戸市生まれ。
2010年の『中国人の世界乗っ取り計画』（産経新聞出版）は、Amazon売れ筋ランキング〈中国〉〈社会学概論〉の２部門で半年以上、１位を記録。
その他、『トランプが中国の夢を終わらせる』（ワニブックス）、『世界はこれほど日本が好き』（祥伝社）など多数。報道番組でのコメンテーターとしての出演も多数。ネットＴＶ（林原チャンネル・チャンネル桜）にレギュラー出演中。

[ブクログ · ★★★★★]

2020/08/20：
　2回目
2020/02/11：
　対談形式で、現状の世の中の仕組みが、わかりやすく説明されている。
　グローバリストは、国際金融資本家であり、ソ連を作ったのも、中国共産党が中国を作ったのも、アメリカのFRBを作ったのも、みな同じグループ。
　トランプやプーチン、安倍首相は、それぞれの国のナショナリストたちとともに、それと対抗して、自国民を守る政策巣をとっている。
　中国のグローバリストと、国際金融資本のグローバリストの利害が合わなくなったのが、現状で、トランプと国際金融資本は、異なる思惑を持ちながら、中国共産党を押さえに入っている。
　ソ連や中国共産党が、なぜ、特殊な共産主義国家を作ったかというのも、1つの実験であり、国際金融資本家たちの利益になるような仕組みであった。その利益が得られなくなる状況になれば、躊躇無く、実験国家を終わらせようとするのが、ソ連の崩壊であり、中国共産とも同じ道を歩まざるを得ない．．．
　それにあらがっているのが、今の、アメリカと中国の貿易戦争の本質である。
　などなど。

[mac · ★★★★★]

左翼思想と監視社会の恐ろしさ

一部ご紹介します。
・いくら、崇高な思想を掲げようが、そこに資本がくっついていなければ、国内どころか世界的な動きにならない。世界は手垢にまみれた巨大マネーと意志がワンセットで動いてきた。
・日本でも世界でもナショナリスト、保守が弱かったのは、世界を動かす国際金融資本家は皆、グローバリスト（共産主義者、社会主義者）だからだ。
・左翼は、「現状変革勢力」「グローバリスト」。右派は、「ナショナリスト」「保守」
・左翼ユダヤ人の大資本家が、世界の左翼運動のバックにいる。歴史を振り返れば、左翼は昔から大金持ちの味方だ。
・共産主義の思想の由来は「被害者意識」。「被害者が正義」ということは、「自分たちをこんな目に遭わせた連中に対しては、何をしても許される」ということだ。それ故、共産主義による大殺害が正当化された。
・三権分立が正常に機能するには、司法がまともでないと話にならない。「最後は司法が判断する」という考え方だからだ。司法の独立が守られても、肝心の司法そのものが汚染されていたら危険だ。
・世界の1％が82％の富を掌握している。そして99％の人類が世界の富の18％しか持っていない。日々、一生懸命働いているのに。
・グローバル市場化の加速は、経済格差の拡大と、血みどろの紛争を惹き起こす。
・「反トランプ」「反プーチン」「安倍おろし」の動きは連動している。
・スパイに、災害場所のインフラの調査をされ、被災地の土地買収をされることで「国家の中の国家」を作られる危険性がある。
・我々国民一人ひとりが、お金、名誉、異性に対する免疫力を持つ必要がある。
・中国の、日本の保守派に対する工作として、「中国は崩壊する」「中国は民主化する」と宣伝することで、日本人の警戒心を崩すやり方がある。
・「国家は債務によって繁栄し、債務によって滅ぶ」。
・各国の中央銀行の株主は民間組織(国際金融資本家)だ。だから、ディープステート(国際金融資本家)が金融を支配できる。
・中国の一帯一路構想=東インド会社の応用。
・中国共産党政権にせよ、ディープステートにせよ、彼らの目指す監視社会の目的は、人間一人ひとりの全行動を完璧に把握することだ。治安面の監視から、お金の支払いまで。
・安っぽい情報に惑わされず、世界を俯瞰して、正しい知識を持ち、自分の判断力を養っていくことが重要だ。