あらすじ
新興国企業の台頭、猛スピードで進むコモディティ化――。
従来型の経営モデルが通用しなくなり、
日本企業全体が「イノベーションのジレンマ」に
陥ったかのような中、
CSV先進企業が“したたか”に進める
新しい戦い方「CSV×イノベーション」に、
日本再生の活路を見い出せ!
もはやCSRの延長で捉えてはならないCSV。
真の「CSV経営」とは?
持続的成長に向けた“新たな戦い方”を
見出しきれていない日本企業のトップマネジメントや
経営戦略・企画担当者、
“骨太”な新事業を産み出すことができずにいる
新事業開発担当者 必読の書。
大企業との連携を強化したいNGO関係者や
社会起業家にもヒントを提供する一冊。
感情タグBEST3
Posted by ブクログ
採り上げる社会課題が深刻であればあるほど、社会を熱狂させるほどに「大義」のパワーは高まる。
これまでの事業企画の着眼点を根本から覆すパラダイムシフトだと感じた。
また、私たちが取り組むテーマが小粒に留まってしまうのは、越境、ルールチェンジ、組織の壁など旧態依然とした日本型企業の秩序をブレークスルーできずに足踏みしてしまっているからだろう。
2020年(今年100冊目)を締めくくるに相応しい良書だった。
Posted by ブクログ
2015年38冊目。
同じ「社会課題への取り組み」でも、CSRと一線を画すCSV(Creating Shared Value)戦略がこれからの企業にとっていかに必要かが説かれている。
■CSR:企業戦略とは別、本業とは別予算
■CSV:競争に不可欠、利益の源泉
社会課題の解決をビジネスの源泉とするCSVを提唱したのは、なんと競争戦略論で著名なマイケル・ポーター氏。
企業の存続の上でも、本業としての社会課題への取り組みは急務となってくる可能性は高い。
この本の優れているところは、
■ビジネスチャンスが眠る社会課題がカテゴリーでまとめられていて、それぞれに取り組んでいる企業の実例も明示されている。
■考え方・取り組み方を随時見事に図示してくれるためきちんと整理される
社会課題の解決に関心のある事業者はもちろん、純粋にイノベーションを求めている組織にとっても危機感とヒントを得られる素晴しい良書。
【メモ】
■社会課題解決という“大義”&ルールを作り出す
■投資割合⇒既存領域:周辺領域:革新領域=70:20:10
■イノベーションのブレーキは社外よりも社内に多い
■バリューチェーンの上流の変革⇒下流にも影響を及ぼせる
■ルールの順守⇒ルールの構築
■既存事業と新規事業では目線・思考を変える
⇒新規ではROIで“選択”するよりも、“磨き上げ”を行う
⇒新規ではダウンサイドリスクに偏り過ぎる傾向あり
■社内共通の価値観があればトップダウン成功する
⇒GEのエコマジネーション
Posted by ブクログ
良著。社会課題の解決を企業の本業とするための方法論。ただ自分の考える視点を使えば更に改良できると思う。本書にもあるようにCSVはすぐには成果が出ないので、これだけで飯を食うのは大変だが、頑張ってみよう。
Posted by ブクログ
最近、デロイトに注目しているので購読してみました。
まず、「CSV」という意味も知らず、「CSRの派生??」と思っていましたが、Created Shared Value=共通価値の創出の略で、あのポーターが提唱し始めたものだそうです(経済的価値を追い求めながら、社会的価値も創出する、という意と理解しています)。
日本なんかにいると、日常的にはモノが溢れており、これ以上のイノベーションはドラえもんの秘密道具の域しかないんじゃないかと思ってしまっていました。
しかし、確かに、社会的問題は収まることなく、語弊があるかもしれませんが、そこにチャンスがあるとも言えます。
あと印象的だったのは、行政に働きかけてルールを作っていくという発想。
これまでマクロ環境は、どちらかと言うと、自分ではどうしようもないので合わせていくものという理解でいましたが、それでは新しい市場は作っていけませんね。
普段の自分の興味とは違ったのですが、批評に留まらず具体的な事例・提案も多く、いろいろ気付きがあって良かったです。
Posted by ブクログ
CSV(Creating Shared Value: 共通価値の創出)による新事業戦略とはどのようなもので、なぜ注目されているのか、どうすれば大きなビジネスチャンスになるのかが概観できた。
従来の社会貢献(CSR: Corporate Social Responsibility)の、本業とは別の費用負担的な取り組みではなく、地球規模の社会的な課題FINDER(Frontier science、Information & communication、National harmonization、Demographics、Economics & finance、environmental Resource)を解決するという大義を掲げて、政府やNGOとともに新たなルールのもとのビジネスで席巻していく。
日本の企業が取り組めていない世界の潮流に触れることができたと感じられた。
14-127