田中慎一のレビュー一覧

コーポレートファイナンス 戦略と実践

田中慎一 / 保田隆明

ファイナンス理論と実践が分かり易く整理されている。理論面では、図を使いながら直感的な理解を促しているのは良い。但し、初学者向けで3表やDCF、Valuation method、資本コストを理解していれば本書の8割は不要。後半の配当政策やIR政策は忘れがちな視点として有益であった。マッキンゼー本と同様にROICによる分析を推している。

・会社は、原因（収益性・生産性）と結果（安全性・成長性）の４つで評価
・ROAよりもROEの方がその原因を突き止めるには最適
・時系列と他社比較で分析
・ただし、ROAのRには事業以外の試算が入っており分子とApple to Appleではない
・ROICが一番最適である
・収益性は、営業利益率（原価率・原価償却率・販管費率）に分解される
・生産性は回転率（売上高運転資本比率、売上高事業用資産比率、売上高、その他事業資産）
・ＲＯＩＣの計算式はDCF法に準拠（事業用資産ににみ注目）
・配当政策についてもきちんと言及されている。配当vs自社株買い
・ＩＲ政策。機関投資家か個人投資家か。
・

コーポレートファイナンス 戦略と実践

田中慎一 / 保田隆明

ファイナンスの基礎と実践向けの本
財務諸表の読み方はもちろん、様々な財務に関する数値に対して説明してくれている
M&A業務、株価算定などにも当然のように言及している
事業を営んでいたり、企業の経営管理的なポジションに居る人は必読かと思います。
個人的にも再読、都度必要なときにめくる本

コーポレートファイナンス 戦略と実践

田中慎一 / 保田隆明

コーポレートファイナンスに関する、いわば教科書。
企業価値評価、資金調達スキーム・戦略、株主政策・株主還元・IR戦略などが扱われている。
説明が丁寧で分かりやすく、また、基本から実践例までを扱っている。また、読み物としても面白い。「なるほど」「あ〜、そうなんだ」と思うことも多い。
ファイナンスの戦略は、経営戦略を支えるもの、あるいは、一体で考えるべきものであることが、よく分かる。

読み進めていて、書いてある内容は、よく理解できる。でも、内容を「理解する」「分かる」ということと「仕事で使える」とは、全く違う。
ここは、自分自身の課題。

あわせて学ぶ 会計＆ファイナンス入門講座

保田隆明 / 田中慎一

会計とファイナンスの違い、つながりに関して平易に解説してくれる良書。
ファイナンスを専門にするプロフェッショナルでも、DCFやWACCなどに触れない人（multipleでvaluationする人とか）にはおすすめできる。
本書を読んでから、より発展的な理解をしたい人が他の専門書に手を出すという流れが良いだろう。
最後に付属されている多くの良書からエッセンスを抜き出し、実践で使えるようにカスタマイズされている点が特徴。

コーポレートファイナンス 戦略と実践

田中慎一 / 保田隆明

『戦略的コーポレートファイナンス』の次に読みました。基礎的なところから、実践的なところまで、かつ無知な私にも噛み砕いて説明してくれたので、とても良い。理論はそうだけど、実際はこうなるよね、という疑問にも実務ではこういう考え方で整理します、というところまで書いてくれていて、実務に応用させやすい。人にも勧めたい。これ一冊で会社の人達が使っている共通言語がある程度理解できる。

役員になれる人の「日経新聞」読み方の流儀

田中慎一

*「社会人になったらまず日経」に間違いはない。ウェブだけに頼っていると、見るニュースが自分の興味のあるものに偏りがちになってしまいます。”効率的な情報収集の手段”としての新聞の優位性はいまもなお揺るがないと感じています。自分の周りを見渡しても、日経新聞を読み込む丹念さと読書量は比例しているように感じます。日経新聞を読み込むことで興味の対象や関心の幅が広がり、本を読もうとなるのは自然な流れなのかもしれません。「私にいくばくか教養のようなものがあるとすれば、それを培ってくれたのは、「本・人・旅」の三つです。私はこれまでの人生で、「本・人・旅」から多くのことを学んできました。あえて割合を示せば、本から50％、人から25％、そして旅から25％ぐらいを学んできたといったところでしょうか。」
*デキル人のプレゼンテーションは、なぜ説得力があるのか？企業が経営不振の状態に至った原因はさまざまですが、いずれにしても、ハッキリとした理由があります（理由がなくて経営が悪化することはありません。）「いい会社」と「悪い会社」を見極めるポイントは至るところにあるのですが、両者の違いが顕著に表れるのは、日々、社内で行われている「会議」です。パッとしない会社の会議は、たいていこんな特徴が見られます。事実と意見の違いがわからず、発言内容がごちゃごちゃしている。出席者の発言を聞いていると、どこまでが事実で、どこから先が意見なのか、まったく判然としないのです。黙って聞いていると、その違いがわからないまま会議が終わってしまいます。当事者たちは長年、そんな調子で会議を行っているため、もはや、そのような会議に慣れっこですし、どこに問題があることすら感じていません。しかしみなさんの周りにいるデキる人のプレゼンテーションをちょっと思い出してください。まずは、営業実績であったり、世の中の変化の事象だったり、何らかの客観的なデータで「事実」を示しますよね。事実はできるだけ数値化する。ビジュアルにして見える化する。いってみれば、これが「数字力」です。そして、その事実に対して、自分なりに解釈し、メッセージに変換して、会議などの場で人に伝えます。これが「論理的思考力」です。論理的思考力とういと、「フレームワーク」をどう使いこなすかという議論になりがちですが、簡単にいってしまえば、事実を積み上げて、「それで何なのか？」という結論、メッセージを導くことにほかなりません。だから、論理的思考力と数字力のお作法を駆使して話す人のプレゼンテーションに私たちは説得力を感じるわけです。その点、日経新聞の社説というのは、客観的な「事実」をもとに自分なりの「意見」をまとめたお手本のようなものです。会議やプレゼンのときに必要な論理構成は、社説がとっても参考になるのです。
*論理的思考力を身に付けて、氾濫する情報に振り回されない人になる。敢えて日経新聞を購読することをおススメしたい。日経新聞の記事になるような世の中の出来事やテーマ（＝事実）に対して、自分の考え（＝意見）を形成する前にウェブで流れて来る、お手本のような記事だけに触れるのは、あたかも模範解答を見ながら問題を解いているようなもの。自分の考えるという行為を放棄しているわけです。自分で考えることをしないままウェブで流れてくるニュースを読んでいるだけだと、氾濫する情報に振り回されることになりかねません。ウェブに流れて来る情報に身を任せていると、もっともらしい情報になびいて、あっちへフラフラ、こっちへフラフラ、どっちつかずの思考になってしまいます。
*一国の経済の状況を示す指標はたくさんありますが、政府がもっとも重視しているものをひとつだけ挙げるとすれば、それは「GDP(国内総生産）」といってよいでしょう。日経新聞で「経済規模」という言葉が出てきたら、GDPのこと。また、「経済成長率」といったら、GDPの成長率のことを指しています。
*GDPは国内で一定期間内に生産されたモノやサービスの付加価値の合計額。国内にいる個人や企業が生み出した付加価値の総額がGDPというわけです。ここで、一定期間というのは、１年と考えてください。では、負荷価値って、何でしょうか？会計を勉強している人ならイメージしやすいかもしれません。企業の損益計算書（Ｐ/Ｌ）でいえば、ざっくり”粗利（＝売上総利益）みたいなもの”と考えればよいでしょう。粗利ですから、付加価値であるGDPは、「売上高ー仕入高」となります。ポイントは、”売上高ではない”ということ。一般的に、企業は納入業者から商品を仕入れて得意先に販売します。そのため、すべての企業の売上高を足すと、ダブルカウントしたことになり、一国の経済規模を正しく表せなくなってしまいます。
*日本のGDPの額は、ここ２０年ほど、およそ５００兆円。ＧＤＰの大きさで国民の所得水準が決まる。ＧＤＰは企業でいえば「粗利」みたいなもの。企業の人件費は、粗利からねん出されます。ＧＤＰの大きさによって、私たち国民の所得水準が決まってくるわけです。
*GDP=C(個人消費）+I（企業投資）+Ｇ（政府支出）+（EX(輸出）-IM(輸入））

役員になれる人の「日経新聞」読み方の流儀

田中慎一

景気指標の解説が自分としてはとても役立った。あと財務諸表分析の方法の基礎の解説も。日経新聞の読み方がイマイチだと思っている人にオススメ。

ライブドア監査人の告白

田中慎一

ライブドア事件を単純に批判するだけではなく細部まで知っているからこそ書けたものと思う。

個人的には興味深く面白かったが、クライアントとの守秘義務とかって大丈夫なのか？？といらん心配をしてしまった。

ライブドア監査人の告白

田中慎一

この本から、会計士とは何たるか、監査とは何たるかを学ばせていただきました。
２度とカネボウやライブドアのような粉飾決算が起こらないよう、著者のような正義感に燃えた会計士が増えることを祈るばかりです。

あわせて学ぶ 会計＆ファイナンス入門講座

保田隆明 / 田中慎一

会計とファイナンスを絡めて理解を深めることができる良書
具体例に沿った説明であったため比較的身近に感じることもできたが、一読するだけでは完全に理解することが難しい。
実務と並行して理解を深めていけそう。

ファイナンスの目的は企業価値を最大化することである
⇒利益・キャッシュをどう増やすか（収益性・生産性/ROIC）
⇒どのプロジェクトに投資すべきか（NPV・IRR）
⇒企業買収のときの価格をどう計算するのか（DCF法）
⇒そのように資金を調達すべきか（WACC）

あわせて学ぶ 会計＆ファイナンス入門講座

保田隆明 / 田中慎一

分厚い本ながら、わかりやすく親切な本。
理論的な基礎はおさえつつ、具体例を現実的な数値で説明されており、図表も豊富で、イメージがつきやすい。

会計、ファイナンス関連の本は、今までにも読んできてるけど、ゼロから学びたい人にも推せる1冊。

こーゆーもんだから覚えとけではなく、必ず理由があったり、実務ではこのくらいになるといった、プロの実践者による本である価値は大きい。

個人的に、ポイントをまとめると、

・ファイナンスの目的は「企業価値の最大化」
→活動は「調達、運用、還元」に集約される。
・企業価値を向上させる為には「将来のキャッシュフローを増やす」か「割引率（WACC:加重平均資本コスト）を下げる」
・キャッシュフロー改善は生産性と収益性を高める

まずは当たり前のように定量化して、分析可能な状態にして、どこに問題があるのかを理解することがスタートラインとなる。

将来のキャッシュフローを「確実性高く」「増やす」のがシンプルな目的ながら、結局のところ、その“見込み”のセンスが重要になってくる。答えは誰もわからないけど、理由のある数字を頼りに意思決定できる意味は大きいなと。

現時点では正直、WACCの計算式なんかは覚えていられる自信がないから、ざっくりWACCの概念だけ理解できてれば良いやと割り切っておく。


以下は読み返し用↓

・財務三表をマネジメントするのがファイナンス

・企業は、いざキャッシュが必要と言う時に、投資家からすんなりと資金を調達できるようにしておきたいと考えています。

・一旦自社の株式を買ってもらった投資家に対して、企業はずっと安定的に株式を保有し続けてほしいと考えます。

・企業価値を最大化する事は、将来生み出すキャッシュフローを最大化することに他なりません。

・ファイナンスと密接な財務会計、意思決定のための管理会計

・会計は、会社が実行した経営戦略の結果が反映された過去の情報であるのに対して、ファイナンスは会社の未来を決める経営戦略と言うことができます。

・会計の主役は利益であるのに対して、ファイナンスの主役はキャッシュフロー、つまり現金です。

・減価償却のやり方によって利益は変わる。どのように償却してもキャッシュフローは変わらない。これは会計が扱う利益とファイナンスが扱うキャッシュの大きな違いです。

・売掛金残高が増えれば、それだけキャッシュが拘束されることから、ネットキャッシュアウトフローとなり、売掛金残高が減れば、それだけキャッシュが回収されることから、ネットキャッシュインフローとなります。

・キャッシュフローはブロック図で考えるとわかりやすい

・利益に対するインパクトが最も大きい打ち手は単価アップである。

・価格に見合うだけの付加価値を商品やサービスに加える、むやみな値引きやセールを止める、クロスセルやアップセルを促進するなどの打ち手を考えなければなりません。

・原価削減も、利益に対するインパクトが大きいため、業績不振の会社が打つ手としては、極めて有効です。

・売り上げ、原価、粗利に関するデータを分析する。短期間で利益を出し、キャッシュフローの改善を図るには、粗利を改善することが最も近道といえます。売り上げデータは、得意先毎の売り上げ、高総額、原価総額、粗利総額、粗利率が明らかになっていることが重要です。営業担当者も明らかにしておくと傾向や課題が浮き彫りになるので、さらに有効です。

・償還年数＝借入金残高／当期CF

・債務超過解消年数＝債務超過額／当期利益

・通常、金融機関は、融資先に対して、償還年数を10年以内にするように求めています。逆に言えば、償還年数が10年を超えているような会社に対して、追加の融資を行う事は難しいと言うことになります。

・運転資金のための借り入れを続けていくと、新規の借り入れと返済を繰り返すことになり、資金繰りが逼迫する負のスパイラルに入り込みます。これが売り上げ至上主義の恐ろしいところです。

・粗利率の向上を目指すことによって、売上高が増えなくても、確実に利益を残すような戦略を実践すべきです。

・抜本的な経営改革を要する問題であり、銀行から一時的に資金を借りたところで、解決する問題ではありません。

・商品、製品を扱う会社が実地棚卸しを行っていないため、どれだけ資金が寝ているのか、経営者自身が気づいていない中小企業は意外に多いものです。

・売上高が増えていて、利益が出ているのにキャッシュが足りないと言う会社はほぼ例外なく、在庫の対流が大きな原因です。最低でも月に1度は実地棚卸しを行う。べきでしょう。

◎経営不振企業の経営者は、会計に関するデータを軽視する傾向にあります。月次決算は締めるのが早いほど、自社の経営課題を早く明らかにし、課題を克服するための活動に速やかに着手することができるのです。月次決算は、遅くとも翌月5日以内に締めることが望まれます。

・ベンチャー、中小オーナー企業が目指すべき経営は、生産性（経営効率）を向上させることと、収益性（付加価値）を上げること。

◎目標とすべき指標は、生産性については「総資本回転率」と「一人当たり生産性」、収益性については「売上高利益率」となります。

・中小オーナー企業やベンチャー企業は、上場企業を上回る収益性、生産性で勝負するしか生き残っていく道はありません。上場企業の経営指標を参考に、それを上回ることを目指すべき。それらは売り上げ規模が大きくなるにつれて低下していく宿命にあるため。

◎一人当たり生産性は、売上高、粗利、人件費及び経常利益を従業員数で割ることによって計算します。正社員は1人、アルバイトは0.5人とカウントする。

・現在のお金の価値は、将来の同額のお金の価値より高い

・リスクが高いものほど、現在価値と将来価値の乖離が大きくなる。

・複利計算。今500万円を持っています。金利1%で5年間銀行に預けると5年後いくらになる？500×（0.01）^5

・情報のない株式は、よりリスクが高いので買えないし、そもそも売買もしにくいと言うことになります。株式の売買数が減るとどうなるかと言うと、市場での株価に適正な値付けがなされない可能性が出ます。取引量が少ないと流動性が欠如することになり、株価には流動性ディスカウントが付されて、理論的株価よりも低い株価で取引されることもあります。

◎情報量が乏しい場合、投資家はリスクが高いと判断しますので、割引率が高くなります。

・1000投資して、1250のリターンで250もお得じゃないかと言って、このプロジェクトに投資すべきと判断してはいけません。ファイナンスの世界では時間の概念を勘案した。現在価値で考えなければいけない。

◎初期の投資額を含めた将来のすべてのキャッシュフローの現在価値をNPVといいます。NPVはNet Present Valueの頭文字をとったもので、直訳すると正味現在価値と言う意味になります。

◎NPV＞0であれば投資プロジェクトを実行する

・IRRはinternal rate of returnの略で、内部収益率。利回り。

・IRR＞ハードルレート であれば投資する

◎期待利回りであるIRRがハードルレート（例えば、借入の金利）を超えれば、投資プロジェクトを実行すべきである

・IRRは「NPVをゼロにする割引率」

◎IRRは投資プロジェクトの規模が反映されないと言うデメリットがあることを考慮しておく必要があります。IRRでは投資の効率性、NPVでは投資が企業価値に与える絶対額をそれぞれ計算できる。

・IRRは投資予算が限られているときに、有効。

・ ExcelでIRR関数を使うと求めれる

◎単純回収期間法では投資したお金を何年で回収できるかを計算し、社内であらかじめ決めておいた基準年数より早く回収できるかどうかで投資実行の可否を判断します。
これにはファイナンス理論上はいろんな問題があります。第1に、キャッシュフローの時間価値を無視している点です。第2に投資プロジェクトのリスクを考慮していないと言う点です。第3に回収期間以降のキャッシュフローを無視していると言う点です。

◎上記のような問題を内包しながら、実務の世界では、単純回収期間法が結構重宝されています。計算が極めて簡単だからです。NPVでの割引率やIRRでのハードルレートの考え方は、理論的には正しいものの、いざやってみると、「いったい何%にしたらいいんだろう？」と言う終わりのない議論が続くことになります。陳腐化も早いため、3年位の短期間のうちに投資金額を回収したいと言う事情があります。投資するからには、3年以内に回収すると言う単純明快な判断基準で投資実行の可否を決めたほうが楽だったのです。

・ファイナンス戦略の目的は、企業価値の最大化にあると言う原理原則に立ち返ると、投資の意思決定は、NPVやIRRで判断すべきであり、単純回収期間法は、あくまでも参考指標に留めておくべき。

・フリーキャッシュフローの予想期間について、明確に5年とか10年といった模範解答があるわけではありません。実務上は、業績が成長期から安定期に入るところまでを見積もるのが望ましいとされています。割引率は有利子負債コストと株主資本コストの加重平均資本コストであるWACCを使用します。

◎投資家の期待リターン(割引率)が大きいほど、現在価値は小さくなります。

・キャピタルゲインが資本コストになると言う説明は少しわかりにくいかもしれませんが、投資家が企業に期待するキャピタルゲインを、企業側の資本コストして理解するためには、機会費用と言う概念で考える必要があります。

・A社と言う会社の株に投資する際、国債やB社と言う他の会社の株に投資することによって得られるであろう期待リターンを犠牲にしているわけです。これが機会費用の概念です。

・企業は、有利子負債と株主資本を組み合わせて資金を調達していますので、企業にとっての資本コストは、有利子負債と株主資本の組み合わせ(資本構成)を反映して、有利子負債資本コストと株主資本コストの加重平均(WACC)で決まります。※計算式は複雑なため省略

・株主資本コストは、キャップエムで求められる。
株主資本コスト=リスクフリーレート+β×マーケットリスクプレミアム

・リスクフリーレートとは文字通り、「リスクのない投資に対する期待リターン」ですから、すなわち、国債の利回りと言うことになります。

・マーケットリスクプレミアムは「株式市場が国債と比べて、どれだけ高いリターンを期待できるか」を示した値です。日本の場合、過去30〜40年ほどの統計データによるとおおむね5%程度となっています。

・データは、株式市場全体に比べてどれだけのリスクが高いかを示している。

・株主資本コスト(つまり株主の期待リターン)は6%と計算できます。少し幅を持たせて5〜7%と思っておけば良いのです。

・事業価値を算出するために、将来10年間のフリーキャッシュフローを予想すると言う場合、11年目以降のフリーキャッシュフローの現在、価値については、永久成長モデルと言う考え方でターミナルバリューを計算するのが一般的です。

・永久成長率を何%にするかと言う点は、コーポレートファイナンスの現場でも議論になる論点ですが、通常は、中長期の物価上昇率と同程度に設定されます。(日本企業の場合は0%から1%で考えれば良いでしょう。)

・キャッシュは、株主より銀行から調達したほうがお得。

・企業はWACCを下げることによって、企業価値を向上させることができます。(割引率が低いほど、現在価値は高くなります)。したがって、WACCを下げるためには、株主資本でキャッシュを調達するより、有利子負債でキャッシュを調達したほうがお得なのです。

・有利子負債の節税効果。金利は税引き前の利益から支払われるのに対して、配当は税引き後の利益から支払われるのです。金利は税務上損金に算入されるため、その分だけ節税効果がありますから、100と言う同じ金額の配当を支払う場合と比較して実行税率を40%とした場合、金利に実行税率をかけた。40 (= 100 × 40%)だけキャッシュが浮くことになります。

・借り入れによる方がキャッシュフロー上有利になる。

・経営者が企業価値を向上させようと思ったら、フリーキャッシュフローを大きくすれば良いわけです。もう一つの方法は、割引率であるWACCを下げることです。有利子負債の株主資本に対する割合を負債比率またはD/Eレシオと呼んでいますが、WACCを下げるためには、資本コストの高い株主資本を減らして、資本コストの低い有利子負債を増やす、つまりD/Eレシオ高めればいいわけです。財務レバレッジを効かせるといいます。

・ただし、実際は有利子、負債への依存度が高くなりすぎると、返済や利払いができなくなり、倒産する確率が高まり、資本コストの上昇を通じてWACCが高くなります

・事業価値を求めるプロセスは、
①予想フリーキャッシュフローを算出する。
②割引率(WACC)を設定する。
③ターミナルバリューを求める。

・実際の企業実務の現場では、WACCで計算される割引率にバッファとして、数%を上乗せした数値を割引率(ハードルレート)として用いることが多いといえます。DCFで求められる事業価値は、ターミナルバリューが占めるウェイトが非常に高くなっています。

・最適資本構成とは、負債と株式の最適バランスのことであり、資金調達コストが最も安いポイントです。
実際はこの最適資本構成を実現している企業はほとんどありません。多くの企業は、最適資本構成よりも少し左側にしています、突然景気が悪くなって、資金調達環境が悪くなったりしたときに困るからです。

・借入余力をある程度キープしつつ、ある程度WACCの低下も実現すると言う企業が多い。

◎PLをシンプルなボックスに変換するだけで、企業の儲けの全体像を俯瞰できる。売上、原価、粗利に関するデータさえあれば、それらをほんのちょっと加工するだけで利益を増やしてキャッシュフローを改善する施策を導いてくれます。ROAやROICを用いて収益性と生産性を分析することによって、企業がキャッシュフローを改善するために、明日からやるべきことを明らかにしてくれます。

あわせて学ぶ 会計＆ファイナンス入門講座

保田隆明 / 田中慎一

利益・キャッシュをどう増やすか、投資判断方法（NPVとIRR）、企業買収時の価格算定方法などかなり難しいトピックだが、わかりやすく入口として解説されており、初心者にとても良い本だった。図解が多く頭にイメージしやすいのが特徴

コーポレートファイナンス 戦略と実践

田中慎一 / 保田隆明

Life of a company(コーポレートファイナンスの羅針盤)を基に企業の成長ステージに合わせたファイナンス理論を解説。初級~中級向けとしては決定版といっていい内容ではないだろうか。とかく無味乾燥になりがちな理論を、実務的にはどう扱い、実務と理論上どう乖離しているのか、どうマッチさせるのか、論点は何か、非常に分かり易く解説されている。特に実践面が詳細で素晴らしい。企業価値算出でここまで丁寧に分かり易く説明している書籍は珍しいのではないだろうか。コロナ前の書籍なので、最新情報を反映した改訂版も読んでみたい。

役員になれる人の「日経新聞」読み方の流儀

田中慎一

1．日経新聞を購読し始めたので読み方について勉強したくなりました。
キーナンバーを把握し、どのように活用しているのかを知りたくて読みました。

2．日経新聞はビジネスパーソンにとって必需品ですが、ただ読まされるという姿勢では面白くないですし、知識も思考力も身につきません。単純に読み物としても面白いです。
著者はこの考えのもと、ビジネスで日経新聞をどのように活用していくかを紹介しています。
最も大切なことは、新聞→現場→新聞のサイクルをすることで、仮説と検証を繰り返して思考力と景気を捉える感性を養うことだと述べています。新聞だけを読んでいてもダメで、現場にしかわからない情報が数多く眠っています。そうした小さな情報の当てをつけるために新聞が大きな役割を果たしています。

3．もっと堅苦しいことが書いてあるのかと思いきや、意外とすんなり読めたことが印象的でした。どんな人であれ、きっかけは小さなことからであり、それを継続していくことなのだと感じました。新聞は自分の興味外の情報がたくさんあり、ムダに思えることが多いですが、後になって実は色んな事とつながっていたなんてことがよくあります。情報は広く浅くとっておき、興味がある分野だけ深く知る方がいいのかもしれないと思います。

コーポレートファイナンス 戦略と実践

田中慎一 / 保田隆明

実践的な本。
会社やファイナンスの全体感がわかりやすく表現されており素晴らしい。よい復習となった。
初学者向け？

特にバリエーションプロセスの具体事例が親切でわかりやすい。この部分は非常にによい。

株主還元政策、レイアウト政策などにしっかり紙面をさいているのもよい。

メモ
・dcfの全体像。
　dcfで事業価値を求める。
　非事業価値を求める
　企業価値から有利子負債を控除する
　株主価値が求められる。
・fcfの求め方
　営業利益から想定税金を控除し
　税引後営業利益を算出
　noplat
　減価償却費を足し、
　設備投資を控除し
　運転資金を控除して算出。
・長期的には減価償却費と設備投資はバランスしていくと考えることが普通。それが合理的であるため。
・waccと永久成長率で感応度分析を行ってみる
・マルチプルは対応に注意。
・ネットデッド＝有利子負債−非事業価値
・ebitdaマルチプルは8倍程度が目安
・m&a効果はepsで計測可能。買収で自社の一株純利益が増えるか否か。利益は押し上げるが、逆に借入や株式交換、のれんによってはepsを押し下げうる。、
・tobプレミアムの目安は30%
・irの役目は流動性の創出
・dcfは成長鈍化し、永久成長率が安定することを前提にしたもの。急成長途上のsuには不向き
・irrの目安。設立まもない50%。vc初ラウンド35-45%。上場前15-25%
・目安数字　roa5%営利率6%資産回転率0.8回roe10% ebitdaマルチプル8倍　per15倍

コーポレートファイナンス 戦略と実践

田中慎一 / 保田隆明

とても具体的かつ実践的。
今回はざっくり内容を掴みたくて読んだものの、
実践の際は手元に置いておきたい一冊。

コーポレートファイナンス 戦略と実践

田中慎一 / 保田隆明

覚えておく数字: ROA5%, 営業利益率6%, 資産回転率　0.8回, ROE10%, EBITDA8x,PER15x

あわせて学ぶ 会計＆ファイナンス入門講座

保田隆明 / 田中慎一

会計とファイナンスの違い、中小企業の社長や大企業の財務部長の視点でこの２つをどう繋げればいいかが分かる本。ファイナンスは企業価値を最大化するのが目的であり、その計算方法を知ることで何を変えればいいかという経営戦略が分かるようになる。

あわせて学ぶ 会計＆ファイナンス入門講座

保田隆明 / 田中慎一

会社で受けた講習を補完するために購入。これまで簿記検定2級までは済ませたものの、コーポレートファイナンスを学んだことがなく、入口としては本書はとても良かったように思う。巻末の参考図書を踏まえて、次に進もうと背中を押されました。

ライブドア監査人の告白

田中慎一

基本的なルールに対して、厳格な人らしい著者は、
すくなくとも　信念を持って　対処しようとしている。
ライブドアと言う　一見奇妙な会社に　
監査人として、サインをすると言う業務を実行する。
２００４年７月、港陽監査法人に入社。
２００５年９月期からライブドアの監査責任者となる。

不確かなものに対しては、サインをしないと言う選択と
監査人をやめると言う方法があるが、
やめるが　一番のベターな選択肢だと思っている。

ライブドアが問題とされたのは２点。
「風説の流布および偽計取引」
→架空取引による利益を積み上げる。
　30億円で、子会社からのシゴトを受けたようにした。
「有価証券の虚偽記載、いわゆる粉飾決算」
→ファンドを使って、自社株を販売して利益を上げる。
総額は　上記の架空取引と合わせて　53億円。
筆者は、このからくりを　盗み見して　見つけたと言う。
それで、堀江貴文、宮内亮治に　ファンドの解散を要請するが
時は、遅すぎたのである。

粉飾決算は、倒産しかねないと言う窮地に追い込まれた会社がおかすものだが、ライブドアは　実質的に有利子負債　ゼロの会社が　粉飾決算をした事例は始めて。
利益を５０億円あげると言う　堀江貴文の目標と
株価の上昇を維持しなければならないことと
「株価総額」にとらわれていたことが　要因。

結構　スリリングな　切り口でのアプローチと
会計の手法について、やさしく説明してある。
買収した会社の税的手法　プーリング法とパーチェス法。
株式交換による買収をどう評価するのか？

ライブドア事件の何が問題なのかが、よくわからなかったが
時代の変化に対応した、先進的な粉飾決算だったということですね。