コーポレート・ファイナンス

岩村充

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ビジネス・スクール人気講義のエッセンスを集約。経営判断を担う人たちが心得るべき論理構造を明らかにし、錯覚や誤解に基づく決定から企業を守る方法を学ぶ。

• カテゴリ: ビジネス・実用
• ジャンル: ビジネス・経済 / 経済
• 出版社: 中央経済社
• ページ数: 272ページ
• 電子版発売日: 2019年02月23日
• コンテンツ形式: EPUB
• サイズ(目安): 123MB

[ブクログ · ★★★★★]

WBSのコア科目の参考文献として購入した書籍。

直接著者の講義も受けたが、例え話１つにしても、理解が難しかく、本質的な議論にまで理解が及ばなかった記憶がある。

卒業間近の有志の勉強会で、もう一度本腰を入れて何度も読み返した。すると全て理解するまでは出来なかったが、この本の素晴らしさ、著者の偉大さに気付かされた。

正直、ファイナンスについてはこの本だけ読めば十分であると思った。理論と実際の資本市場の乖離や、当たり前のように使うNPV IRR CAPMなどの留意点の記載はとても勉強になった。

一生共にする書籍になると思う。

[ブクログ · ★★★☆☆]

ファイナンスの世界において、リスクとは「不確実性の大きさ」である。

ファイナンスの前提として、投資家は「リスク回避者」であるとの想定がある。つまり、同じ収益性が得られる範囲では、できるだけ不確実性が少ない方法でその収益性が得られる投資機会を選択するとの想定である。

DCF法とは、予想される資金の出入りを金利で割り引いた現在価値を算出する手法である。DCF法の考え方は、「将来発生するキャッシュフロー(現金の入り)を、そのリスク(不確実性)に見合ったリスク・プレミアムを上乗せした金利で割り引く」というものである。

現在において、最適資本構成は改めて重要性を帯びている。企業が事業活動を行う際に負債を活用した場合、支払利息分が節税できるため、外部流出が減る分企業価値の向上が期待される。一方で、負債比率が高まることは、倒産確率が高まることであり、倒産隔離性と節税はトレードオフの関係にある。