吉田文和の作品一覧
「吉田文和」の「グリーン・エコノミー 脱原発と温暖化対策の経済学」「循環型社会 持続可能な未来への経済学」ほか、ユーザーレビューをお届けします!
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ビジネス・実用
ビジネス・実用
Posted by ブクログ
☆☆☆2025年9月☆☆☆
岩波ジュニア新書は、知っているようで知らないことや基本的な知識をおさらいするのにピッタリだ。この本は政治を100のテーマに分類してわかりやすく解説している。人が集まるところに政治あり。特に重要だと感じたのは政治家としての資質。「必ずやりとげる情熱」「責任を取る覚悟」「しぐれた判断力」。私たちがどのような政治家を選ぶか、この資質を兼ね備えているかをきっちり見極めたい。
知識として整理できたのは、首相と大統領の違い。首相は国会議員から選出されるが、大統領はそうではない。
国のリーダーと国会との関係性に違いがある。首相は個国会を解散できるが、大統領はその権限はない、等。
時々このような本を読み返して自分の知識の棚卸をするとよいだろう。
Posted by ブクログ
グリーン・エコノミー - 脱原発と温暖化対策の経済学を読みました。
震災後のいま、大きな争点となっている原発依存からの脱却と再生可能ネルギーの拡大は「自然エネルギーは原発の代替にならない」「これ以上の省エネの余地はない」「温暖化対策は経済発展をさまたげる」等の懐疑論もあり日本では実を結んでいない現状があります。しかし、一方で日本と同じように少子高齢化がすすむドイツはEU経済の牽引役となっており、それを支えているのはグリーン・エコノミーの考えに沿った、脱原発と再生可能エネルギーの拡大による雇用対策・イノベーションの創出といった、経済発展と環境対策の統合政策です。日本ではともすればきれいごととされてしまいがちな経済発展と温暖化対策の両立を考えるきっかけとなる本です。
> ドイツ政府は国を上げて再生可能エネルギーの拡大を進めており全体の電気の消費量
> を2020年度までに10%削減、再生可能ネルギーによる電力の割合を35%以上
> に上げる計画である。この成果として現時点で再生可能エネルギーの割合は20%を
> 超える結果となっている。
この政策の要となっているのは2000年4月1日から電力基本法を基にした「再生可能エネルギーに優先権を与えるための法律(通称・再生可能エネルギー法=EEG」です。EEGの最大の特徴は再生可能エネルギーによる電力を送電線に取り込むことの義務化と固定価格による全量買い取りです。再生可能エネルギーによる電力の買い取り価格は、電力料金に上乗せされて消費者が支払うこととなっています。長らく、ドイツの電気料金は再生可能エネルギーによる電力の割合が高まるについて、電力価格が上昇する傾向にありましたが、2015年は再生可能エネルギーの買い取り予備費が増加してきたこと等の理由により、始めて賦課金が低下に転じました。賦課金の負担額の低下の恩恵により、電力の卸売価格は前年よりも低下しました。ドイツでは再生可能エネルギーのコストが下がり、電気料金の安定化と、究極的な目標としての再生可能エネルギーと既存の電気コストが等価か安価となるグリッドパリティの達成の兆しが見えてきたといえます。EEGによる賦課金はエネルギーバランスの是正を図るための当面の投資という側面があることからドイツ政府は将来的に廃止を予定しています。
ドイツでは温暖化対策と環境技術革新政策・エネルギー政策・雇用政策および社会保障政策が統合して進められており、その出発点は、1990年台から行われている「エコ税制改革」です。これは石油や石炭などの化石燃料に対し課税する環境税を導入し、温暖化対策をすすめながら、同時に社会保障と社会保障関係への税金を減らすものです。また、雇用対策では再生可能エネルギー、環境関連物品の輸出、環境関連サービス、への従事者の増加。先進的な温暖化対策への取り組みは、温暖化を緩和するための技術イノベーションに対応するため、ドイツの競争力を強めることにつながっています。2015年下ら2030年までの気候変動対応技術は20万人の追加雇用を生み出す見通しとなっています。
一方で日本では将来の電力構成を再生可能エネルギーとする考えにはなっていません。日本では「自然エネルギーは原発の代替にならない」「これ以上の省エネの余地はない」「温暖化対策は経済発展をさまたげる」等の懐疑論をもありますが、ドイツの例を見る限り、温暖化対策と経済発展の両立は可能です。また、世界的にもアメリカのグリーン・ニューディール政策の例や中国の環境対策の例もあり、国策としての再生可能エネルギーの拡大はトレンドとなっています。
また、日本もかつて非常に厳しい制約がかえって技術革新を産んだ経験をもっていることから、先進的な環境対策は国際競争力強化のための源泉であると考え、進んで実施すべきであると考えます。
>日本の環境対策技術として、世界的に見てもトップクラスといえるのは、自動車の
>排気ガス排出削減技術であろう。アメリカのマスキー法をきっかけに1970年代
>に行われた自動車排出ガス規制は、自動車の性能を向上させ、輸出競争力を強めたと
>いう評価が多い。(P102)
日本においても温暖化対策としてもさることながら長期的なイノベーションの創出・国際競争力の強化として、温暖化対策と経済貼っての両立のための戦略とそれに伴うインフラ設備、政策統合、エネルギー部門の抜本的な再編成を行うべきと考えます。
Posted by ブクログ
[ 内容 ]
近年、「循環型社会」をめざしゴミ減量化とリサイクル推進の取り組みが始まっているが、そのどちらもあまり成果があがっていないのが現状である。
自治体・業者・市民それぞれに手間と費用が増え、不法投棄や海外への有害廃棄物の輸出など、弊害もあらわれている。
本書では、容器包装、家電、自動車などのリサイクル制度を再検討し、環境への負荷を下げながら豊かな生活を実現するという困難な課題の解決策を考える。
[ 目次 ]
序章 循環型社会とは
第1章 物質循環と制度・参画者分析
第2章 循環型社会の基本問題
第3章 容器包装リサイクル
第4章 家電リサイクル
第5章 自動車リサイクル
第6章 建設リサイクルと食品リサイクル
第7章 不法投棄はなくせるか
終章 生活を豊かにし、環境負荷を少なくする道
[ POP ]
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[ 関連図書 ]
[ 参考となる書評 ]