田母神俊雄の作品一覧
「田母神俊雄」の「安倍晋三論」「国家の本音」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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作品一覧
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国家の本音
ビジネス・実用
5.01巻1,336円 (税込)2016年4月に東京地検特捜部による逮捕起訴で沈黙を強いられてから１年あまり。再び言論活動を開始する田母神氏。１７０日余りの拘置所生活では、トランプの勝利を予見し、「日本が核武装し自立する国家になるチャンス」と国家への思いを新たにしたという。果たして、激動する世界情勢の中で、氏は何を思うのか？ 羅針盤なきの日本への熱き咆哮が、平和ボケした日本のカンフル剤になるに違いない！ ファンならずとも待望の一冊を緊急出版！ -
自衛隊の底力 新防衛大綱で強くなる日本 【Voice S】
ビジネス・実用
5.01巻100円 (税込)「陸上自衛隊の半分を海兵隊に」「日本版NSCを支える諜報機関の創設を」――安全保障の現場を知り尽くした著者が、中朝の脅威から日本を守る秘策について縦横無尽に分析する。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2013年10月号掲載記事を電子化したものです。 -
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ジャパニズム 37
ビジネス・実用
-1巻880円 (税込)[特別寄稿] 北朝鮮どころではない、「中国」の軍事的脅威 田母神俊雄 [対談] 日本の情報戦 倉山満 江崎道朗 フランスに輸出され、増幅し続ける反日活動 杉田水脈 中小企業の現場から見た日本経済 赤尾由美 オール沖縄崩壊の今こそ自民党よ本音で語れ! 仲村覚 歪んだメディアの壊し方～押し紙を斬る 小坪しんや 「ご譲位」への道 高森明勅 小名木善行 ねずさんの読み解く『古事記』 変化しつつ増加する日本の「難民」 坂東忠信 『余命三年時事漫画』 第4話 山野車輪 はすみとしこの世界10 テコンダー朴 作 白正男 画 山戸大輔 日之丸街宣乙女 作 岡田壱花 画 富田安紀子 半島情勢……備えなければ斯くの如し! 佐藤守 地方創生における神社や仏閣の重要性 山村明義 半島有事、国民はどうすればよいのか。中共の存在を忘れるな! 井上太郎@kaminoishi 沖縄県が観光で成り立つことを邪魔しているのは? KAZUYA 「基地反対」の「同調圧力」というタブーに挑戦する「八重山日報 沖縄本島版」 仲新城誠 洋の東西で左翼系候補が勝利する「逆トランプ現象」はどこまで続くのか 宇田川敬介 働き方改革とユニオン 田岡春幸 朝鮮半島からの世界大戦、その時日本は カミカゼじゃあの 反日ポピュリズム左翼政権で在韓米軍撤退と南北赤化統一が実現する? 某国のイージス 2020年東京オリンピックへの備え@自衛隊 渡邉陽子 [連載] 図解まるわかり! マスコミと日教組が隠していたニッポンの歴史 その8 [藤井実彦] 築城の経営学 第23回 外国人観光客が選んだ人気のある日本の城1 [濱口和久] [漫画] 大和撫子が行く! 習近平訪米と北朝鮮問題にまつわるトランプ大統領の謀略!! 孫向文 まんがで読む古事記 久松文雄 -
田母神国軍 たったこれだけで日本は普通の国になる
ビジネス・実用
3.71巻1,430円 (税込)中国にもアメリカにも舐められない! 中国との尖閣諸島問題、アメリカとの普天間基地問題、その諸悪の根元は、自衛隊が軍として規定されていないことだ! 自衛隊国軍化の費用を試算。日本が真の独立国となり、侵略を阻止するために必要な国民負担はたったこれだけだ──日本の安全保障を考える決定版。 -
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田母神「自衛隊問答」
ビジネス・実用
5.01巻1,500円 (税込)集団的自衛権は、国連憲章でも加盟国全てに、「当然の権利」として認められているものだ。この行使を容認すると「日本が戦争に巻き込まれる」などといわれるが、そんな感情論がどれほど誤っているかは、集団的自衛権を普通に行使している日本以外のすべての国が「戦争に巻き込まれている」かどうかを考えればすぐにわかる。なのに日本では、なかなかそういう冷静な議論が成立しない。なぜ戦後日本では、「かくも不思議な言論」が大手を振って通用してきたのか。それを考えていくと、自衛隊が長らく、世界標準とはかけ離れた法体系の下に置かれてきたことの弊害が見えてくる。さらに、「平和憲法の鬼子」と称されてきた歴史の負の側面もわかる。たとえば、なぜ海上保安庁の船が撃たれても、近くにいる自衛隊が反撃できないのか?どう考えてもおかしな話ではないか。自衛隊が、これから真に日本を守る力となるために、何が必要なのか。本書は、「いま目の前の壁(法体系の壁)」と「歴史の壁」という、二つの壁を打ち破るべく、自衛隊の歴史や田母神氏の体験エピソードもふんだんに盛り込んで、大胆に提言する。 -
田母神流ブレない生き方
ビジネス・実用
4.01巻550円 (税込)このまま子どもや孫の代まで、負の遺産を継がせていいはずがない。日本が、今よりいい日本になってほしいと願うことは、日本人ならもってあたりまえの願いである。そのためには、やはり指導者、特に総理大臣は高い志を持つべきだ。トップの人間が高い志を持てば、それが大臣や政府の役人に影響する。そして、国民に影響していく。まずはトップの人間から変わっていかなければならない。歴史教育の目的は国民に自信と誇りを持たせることである。戦後、アメリカ占領軍によって作られた「日本は侵略国家である」という歴史教育を続けていたら、日本はダメになってしまう。外国に頭を下げるだけの「事なかれ主義」の人間だらけになってしまう。自分の国は悪い国だと教えている国は日本しかない。白人国家はもっと悪いことをしてきたにもかかわらず、自分の国はすばらしい国だと教えている。それはなぜかと言うと、自分の国が悪い国だと思って育った人間は、決して自国のために働かないからである。本書では、歴史認識だけではなく、私の半生を振り返りながら、教育問題やリーダー論、政治家の資質など、「ブレない」というテーマを軸に述べていきたいと思う。世間の私に対する注目がいつまで続くかわからないが、注目されている間に、私がいろいろなところで訴えていくことで、日本の歴史認識の転換点になるのではないかと思っている。今後も、このような書籍や公演を通じて、多くのみなさんに訴えていきたい。私の力の及ぶ限り頑張っていきたい。それもこれも、明るい日本の未来のためである（プロローグより） -
大東亜戦争を知らない日本人へ
ビジネス・実用
4.01巻1,100円 (税込)終戦70年の節目の年。元・航空幕僚長の田母神俊雄が、 日本人の大多数が知らない「大東亜戦争」の真実を初めて語る。 「魂まで失わないために日本は勝つ気で戦った！」 ■大東亜戦争の知られざる真実 20 ■世界の偉人はあの戦争をどう評価したのか？ ■教科書に載っていない5人の軍人 ■「もしも……」の大東亜戦争論 など 元・航空幕僚長の田母神俊雄が、 日本人の大多数が知らない「大東亜戦争」の真実を語る。 【プロフィール】 田母神俊雄 （たもがみ としお） 1948年、福島県郡山市生まれ。67年、防衛大学校入学（第15期）、 電気工学専攻。 卒業後の71年、航空自衛隊入隊。地対空ミサイルの運用幹部として約10年の部隊勤務を経験。 その後、統合幕僚学校長、航空総隊司令官などを経て2007年、第29代航空幕僚長に就任。 08年10月、民間の懸賞論文へ応募した「日本は侵略国家であったのか」（いわゆる「田母神論文」） が政府見解と対立するとされ職を解かれる。 同年11月、参議院防衛委員会に参考人招致されたが、論文内容を否定するつもりはないことを改めて強調した。 14年、東京都知事選挙に出馬し、610865票を得た。 著書に、『自らの身は顧みず』（ＷＡＣ）、 『ほんとうは強い日本』（ＰＨＰ新書）、『安倍晋三論』（ワニブックス）、 『田母神戦争大学』（産経新聞出版）など多数。 -
だから日本は舐められる
ビジネス・実用
-1巻704円 (税込)「日本はペリー来航以来、今日に渡ってアメリカの“属国”状態が続いている」。元・航空自衛隊幕僚長の田母神俊雄が、アメリカに蹂躙・支配されてきた日本の歴史観と政治を叩き斬る。「外交とは他国と仲良くすることではない。自国の国益を追求することだ」など、新しき自立した日本を築くためのエッセンスがここにある。 -
トランプvs金正恩 その暗闘・裏側の超真相 未来がわかるアメリカ1%寡頭権力の巨大地殻変動
ビジネス・実用
-1巻2,198円 (税込)米朝首脳会談で再び日本は蚊帳の外──旧権力は退場し、ロシア・中国・アメリカが戦争のない世界を実現するか?金正恩はロックフェラー、ロスチャイルドの寡頭権力からトランプ、習近平、プーチンの連合勢力に寝返った!? 日本の防衛システムがいまだアメリカ主導であるこに警鐘を鳴らす元航空幕僚長の田母神俊雄氏も緊急参戦!各界の第一人者がつかんだ真実の世界情勢最新レポート ◎ 北はカジノと観光の地になる!?北朝鮮主導で南北統一へ向かっている? ◎ 北朝鮮に皇室の血脈が続いている!? ◎ 北の命運は皇室が握る!? ◎ 米朝首脳会談はMSA資金400兆円から始まった! ◎ オウム真理教と9.11テロのからくりがわかれば、北の今と世界の未来が見えてくる! ◎ 自衛隊はアメリカにこうして完全に掌握されている! ◎ なぜ日本(横田基地)から北朝鮮(平壌)への直行便があるのか? -
なぜ朝日新聞はかくも安倍晋三を憎むのか
ビジネス・実用
-1巻1,320円 (税込)2014年8月5日、朝日新聞はついに吉田清治証言を「虚偽だと判断し、記事を取り消します」と認めた。事実に反する報道を20余年も放置して、日韓関係を破壊した責任を謝罪することなく、反対意見を「極右」「反知性主義」とラベリングして封殺する言論機関こそ、危険な存在ではないか? なぜ大マスコミは、自主防衛をめざす人々を「危険人物」視して、安倍倒閣を狙う報道を繰り返すのか。戦勝国と第三国の批判は許されず、「嫌日・憎日・侮日」言論だけが流通する情報空間の死守が、新聞・テレビと大学を支配する「敗戦利得者」の既得権と化しているからだ。 日本をあくまで“戦後”にとどめおこうとする、報道という名の「反日巨大ビジネス」に、正論の闘いを挑み続ける男の運命やいかに。 「ジャーナリズムが情報を歪め、本当のことを報道しない国は、滅びていくに違いない。この病理の追究と真実の解明なくして、日本を真に取り戻すことはできないのだ」(本文より) -
完結 -
日本初の女性宰相 高市早苗研究
ビジネス・実用
3.51巻1,100円 (税込)10月21日、高市政権が誕生しました。政権が誕生するにあたって、維新の閣外協力を得ましたが、それによって、衆議院の定数削減をせざる得なくなりました。定数削減ができれば、来年1月下旬から始まる通常国会の前に選挙をやらないと、筋が通りません。そのため、1月半ばに総選挙をする可能性が高くなってきました。一方、総選挙をしなかったとしても、12月下旬まである臨時国会で、高市政権の政策がはっきり見えてきます。すでに所信表明で、経済対策、物価対策、日米同盟の強化、外国人対策など言及しています。 それらの持つ意味と、今後どんな政治になるのか、各識者にインタビューで聞きます。 -
日本はもっとほめられていい
ビジネス・実用
4.01巻660円 (税込)今や保守派のシンボル的存在となった著者が、「戦前の日本は悪い国だった」と洗脳された日本人に、「日本は悪いことなどしていない。なぜ日本だけが謝罪と自虐に明け暮れるのか」を冷静に解説。 「日本はいつどこで間違ったのか」を独特の田母神節で語り尽くし、現代の日本人に自信と誇りを取り戻させる一冊。 -
日本列島防衛論 集団的自衛権も中韓ロ米対策も急所はここにある
ビジネス・実用
5.01巻968円 (税込)海に囲まれた島国の宿命が、この国を滅ぼそうとしている 日本もイギリスも、ともに島国であることを利し、あるいはハンディとして負いながら、国を防衛してきた。 本書では、日本防衛のプロとイギリス史の権威が、日本とイギリス、各々の戦争と防衛の歴史を振り返りながら、これからの世界で生き抜いていく覚悟と方法論を展開する。 本当に戦争を回避したければ、国民が自立するしかない。 【内容抜粋】 ●「島国・イギリス」が大国であり続けたのはなぜか ●アメリカが苦しい今こそ、現代版「攘夷」のチャンス ●島国にとってとくに大事な領海・経済水域の考え方 ●島国は恥を知る国民、強い侍を作った ●「拉致は存在しない」と言ってきた党やマスコミは廃業すべき ●官僚叩きも、国産戦闘機つぶしも、アメリカの陰謀 ●島国は過度に国際化すると弱体化する ●3000メートル滑走路のある沖縄の島に自衛隊機を置くべし ●「中国の挑発に乗るな」では、すでに情報戦に負けている ●ナポレオンもドイツもソ連も海に出ようとして失敗した -
日本を守りたい日本人の反撃
ビジネス・実用
5.01巻1,430円 (税込)“侵略”を野放しにしない! なぜ日本派日本人を取り締まるのか。 「日本はいい国だ」と言っただけで職を解かれた元航空幕僚長と、「国民に有益な証拠」を公開して国家公務員法違反に問われた(後に起訴猶予)元海上保安官が徹底激論。日本列島は日本人のものに決まっている! TPPから沖縄、領土、中国問題まで──怒れる国民のバイブル。 -
ほんとうは危ない日本
ビジネス・実用
-1巻799円 (税込)石原慎太郎東京都知事が、尖閣諸島購入構想を打ち出したことで、領土問題が再燃しつつある。本来、日本国政府が買い取るべきだと思われるが、やらないので東京都がやるということだろう。すでに多額の寄付金が集まるなか、実際に購入した場合、周辺国の反発は必至である。領土問題が紛争の火種になることはままある。外交・軍事の世界は、お互い腹の探り合いであり、こちらの国益・利益をいかに確保するかという闘いの場である。国際社会で日本の立場を強く主張できない政府は、国民が一生懸命働いて作り出した富を腹黒い国から奪われてしまいかねない。このままでは日本が危ない。本書は、戦後平和ボケした日本人の安全保障上の危機意識のなさを問うている。日本の未来を平和で安定したものにするには、日本人が祖国日本に対して自信を取り戻さなければならない。国家発展か、国家衰退か、わが国はいま岐路に立たされている。 -
ほんとうは強い日本
ビジネス・実用
3.71巻789円 (税込)東日本大震災は、大地震、巨大津波、福島第一原発の事故という未曾有の大災害をもたらした。福島県出身の著者は、政府の避難勧告の方法に怒りをあらわにする。それはなぜか。現在の放射線医学では、低線量率の放射線は健康にとって有益であるとする説もあるほどで、放射線を限りなくゼロに近いほうがよいという誤った認識のもと、住民が強制的に避難させられているからだ。緊急避難の意思決定の科学的根拠は何か。一事が万事。「政治主導はもういらない」と民主党政権を斬って捨てる。マスコミのミスリードを嘆くとともに、原発には当分頼らざるをえない。自衛隊しか日本を守れない。消費税増税よりも復興債を。国内市場を重視した内需主導型の経済で国難を乗り切る。党派を超えた保守派政治家が集結して、いまこそ憲法改正が必要だと説く。日本はほんとうは強いという信念のもと、震災後の我が国の針路を指し示す。
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
元航空幕僚長・田母神俊雄さんの著書。
戦後に警察予備隊として始まった自衛隊の歴史と、彼らの手足を縛り自主防衛の道を阻んできた国内外勢力について述べた本。
今でこそ、日本国憲法がGHQ占領下に一方的に押し付けられたものとの説明は各所に多く出ている。だが、マッカーサー三原則や自衛隊法の交戦規定、教育基本法、自虐史観、隣国に媚びる政治家といったあらゆる勢力が日本の真の独立を妨げてきたことを書いた本は、おそらく当時初めてだったのではないか（2013年5月発行）。
1960年に岸信介総理が日米安保条約を改定した結果、米国相手に有事の防衛義務を取り付けた。この英断により、今日まで続く安全保障環境の土台は整備された。けれども、その後の佐藤栄作は非核三原則と武器輸出三原則で必要な防衛力確保の道を閉ざし、田中角栄は隣国に気を遣い何もせず、三木武夫は防衛費1%原則で制限をかけ、中曽根康弘はF2戦闘機の日米共同開発で星条旗におもねった。そして2008年2月、千葉県沖でイージス護衛艦と漁船との衝突事故が発生した際、当時の防衛相（次期首相）は漁船側の回避義務を考慮しないで一方的に謝罪、海上自衛隊に全責任を押し付けた。戦後レジームは、今も変わらず続いている。
自衛隊は、極めて危険な戦争地域におけるPKO活動に文字通り命懸けで取り組み、国内では頻発する激甚災害で人命救助や物資運搬、インフラ復旧等に日々尽力している。厳しい環境下でも愚痴１つ言わず、黙々と住民の命を守ろうとする姿に心打たれる人は多い。それなのに、戦闘の危険となった場合には、彼らには平時の際の個別的自衛権すらないばかりか、敵に捕えられてもジュネーブ条約で確約されるはずの捕虜に対する人道的な扱いが保証されない。なぜならば自衛隊法が、そして日本国憲法そのものが公布時のまま、ほぼ原文で存続しているから（ちなみに諸外国では憲法改正は何ら珍しいものでなく、米国やフランス、ドイツでも数十回なされている）。
11月には米大統領選挙がある。おそらくトランプ大統領が再選されたらこう言うかもしれない。「尖閣？無人島だろう？金がもったいないから、日本が自分で守れば良いじゃないか」。いろんな意見があるだろうが、今から10年前に安倍総理が、戦闘機仕入先の分散（米国依存度の低減、欧州からの調達を推進）や核共有構想を出したのは、米国の変心を見据えた現実的な解と言えるだろう。自らの命を差し出して必死に国に奉仕する自衛隊のため、彼は外交や防衛の諸施策で諸外国に言うべきことを言い呼応してきた。だが、そんな彼でさえ、憲法改正までは生前成し遂げられなかった。はたして、石破新総理は難題の解決を実現できるだろうか。
僕が田母神さんを知ったのは昨年の都知事選だった。神奈川県民の僕には投票権すらなく、彼には論文の内容がもとで解任されたというくらいの印象しかなかった。だが、今回本書を読み、なぜ彼が都知事選に出なければならなかったか、そして彼が選挙を通して都民に何を訴えたかったか、その強い想いが少しだけ分かったように思う。
なぜ今、自分が日々平和に暮らせているか。当たり前の生活が誰によって支えられているか。21世紀に生きる日本人として、この問いを大切にしていきたいと思います。 -
Posted by ブクログ
ネタバレこの二人の方は日本の国防の実務の現場で命懸けで働いて生きてこられた方々です。
このお二人に限らないですが、頭でっかちで実務とはかけ離れてしまっている、極端な表現をしてしまえば「趣味人的」な学者的意見よりも、少しでも現実社会で実務的な働き方をされてきた方々の意見はとても現実的で説得力があります。
李承晩の指示により抑留された竹島漁民たちが受けさせられた死傷者四十数名、拿捕された船は300隻以上で、拿捕された船を韓国が奪い、抑留された漁民たち。
韓国政府が拿捕した日本人漁民を人質にして、日本にいる多数の在日韓国・朝鮮人の悪質な犯罪者を釈放させ、特別在留許可を与えさせ、日韓基本条約の交渉にも、人質を使った話。
韓国の卑劣で卑怯な人間性
現代の戦争は軍事力だけではなく“情報戦”で、じわじわと“関節侵略”をしていく。デマや捏造を流し、自国に有利な国際システムを作り、そして富や資源が自国に流れてくるように仕向けていく。
情報戦に強くならなければ、日本は生き残れない。
“竹島”に続いて、“対馬”の危機
日本はいつまで経ってもアメリカの経済的植民地
TPPにより日本の農業が壊滅的な被害を受けること
慰安婦問題にしろ沖縄の基地問題にしろ、過去の事実や当事者の都合などどうでもよく、運動さえできれば日本にダメージを与えられ、カネになるということ。
在日米軍基地や日本が軍事的に自立していけないのは、アメリカが日本をいい金づるにし続けていきたいから。
いまや日本はアメリカにとっての世界で最も都合の良い「金づる国」
それがいわゆる「日米同盟」の真実の実態。
一色正春さんが、中東のペルシャ湾岸国に行った時、現地の人はアメリカ人のことをボロカスに言っただけでなく、それだけではなく日本人に対しても、「いつまでアメリカの子分をやっている気だ」と叱られた。
アメリカ製の武器ばかりを買わせることは、日本をアメリカに依存させ、カネを使わせて、自立を拒むため、アメリカの技術支援がなければ何も動かないということは、アメリカに生殺与奪の権利を与えていること。
中国人優遇政策により、大量に使われるわれわれ日本人国民の「血税」
中国人研修生は、日本への派遣前に、三~四カ月の、軍隊式の合宿訓練を行っている。日本に送り込まれた研修生は国防法により国外においても国防の義務を負う。
2008年の長野県での聖火リレーで中国人たちが行ったこと。
普通の国は国民を守るために外国に立ち向かうもの。
緊縮財政による、公共事業などの節約や緊縮によって国家が立ち直った事例は、人類の歴史上でただの一度もない。
履歴書に保護者氏名の欄がなくなり、免許証に本籍地の記載がなくなってしまったのは、明らかに「出自」を隠し偽りたい人達への配慮。
震災後、現地のATMはすべて空っぽで現金がなくなり、遺体の指を切断して指輪を持ち去るなど外資系の犯罪組織が行ったとみられる惨たらしい犯罪が多発していた。
日本を情報戦などから守るためのサイバー部隊の重要性
日本人はサイバー攻撃などの危機意識がまったくといっていいほどないことが問題。
すでにマスメディア、韓国の軍事・情報・戦略アプリLineの危険性、YouTubeなどでも。
昭和から平成に元号が変わる頃に仕事で東南アジアのある国で、日本の元号が変わるニュースが流れたすぐ後に、十代前半の少年がやってきて、日本の今後について矢継ぎ早に質問してきた。彼は今上陛下の御名を知っていた。
彼の質問は多岐にわたり、「天皇が変わると日本の政治は変わるのか」「日本の総理は変わるのか」「日本と自分の国の関係はどうなるのか」と続いたので、答えに窮した。
彼等のように政治に関心を持つことは当然なのです。自国のトップが変わると、国の形も変わり、自分達の生活も激変するため、関心を持たざるを得ないのです。
日本もかってはそうだったように、早く多くの人がそのことに気がつき、政治に関心を持たなければ、ますます政治が堕落し、日本人社会が厳しい状況になっていく。
被災地の方々には、働く場を提供することが必要。ただ金を出して「何もしなくていい」というかたちでは、長い目で見ればいちばん悪い。せいぜいパチンコに行くしかない日々になりかねない。これでは本人にとっても地域にとってもプラスにならない。
戦後、神社が廃れたのは、占領軍の指示であちこちに公民館が作られたから。昔ながらの祭りや集会などの行事が、意図的に壊された。2DKの住宅がたくさん作られたのも、日本の大家族制をぶち壊すため。
日本は戦後リーダー教育をやめてしまったが、世界中では教育によりリーダーやエリートを育成している
平時にはリーダーは必要ありませんが、有事にはリーダーが必要。緊急時に、いかに組織なり、国民なりを誘導し、被害を最小限に食い止めるかという。
世界のあらゆる国は、国を強くするためにリーダー教育・エリート教育に力を注いでいる。日本だけがそれを放棄している。
イギリスには、ノブレス・オブリージュという貴族など身分の高いものはそれに応じて果たさねばならぬ社会的責任と義務があるという道徳観があり、現在でも実践されている。
イギリスの戦争における貴族の戦死率の高さ。過去の戦争において貴族と一般国民の戦死者の比率を比べると貴族の方が圧倒的に高い。
日本では「人権」も自己に都合のいいように解釈されて使われている。自己の利益になることは一生懸命に運動しているが、自己の利益にならないウイグル、チベット、モンゴル、アフリカをはじめとする世界中の、本当に生きるか死ぬかという人達のことは放ったらかしです。
麻生太郎氏が首相のとき、夜ごと高級ホテルのバーを飲み歩いたことが批判された。しかし、警備の問題からしても、日本国の首相である人が、高級ホテルのバー以外、どこに行けばいいのか。今回の安倍首相狙撃死事件を考えればわかることなのに、当時のマスコミは許さなかった。
韓国人の卑しい気色の悪い人間性・国民性を象徴する実話。
ソウルと東京の違いとして、ソウルは路面にゴミが散乱しているなど、かなり汚い。それに比べたら東京の方が明らかに美しい。この違いをみたら、「僕が掃除をしてソウルをきれいにしよう」と考えるもの。
しかしその韓国の子供は、「僕が東京に行って、ソウルと同じになるように汚してやる」などとほざいた話。
韓国では普通の感覚。
どんな手段を使ってでも、なんとしてでもいかに日本の足を引っ張るか、いかに日本を貶めるかを考えていく。それが韓国人の人間性・国民性として沁みついている。
日本は自称親日派の言う、「国内に顔向けできないから助けてくれ」との理屈で騙され続けてきた。自称親日派を助けるために譲歩してきた結果が今日の日中、日韓関係。
そもそも本当の親日派などいるわけがない。当然のこととして、彼らは自国の利益を第一に考えて行動している。自国の利益に反してまで日本を助けてくれるわけがない。
日本人よりも中国人、韓国人のために行動する日本の親中、親韓の人達とは違う。
韓国の凄まじい反日。国庫からも八億ウォンが支出され、約一五〇人の各分野の学者が編纂委員として参加する二〇〇一年から二〇〇九年までの八年間の歳月を費やし、数多くの文化資料を収集分析して「親日人名辞典編纂委員会」により「親日人名事典」なるものを刊行。
故朴正煕大統領を含む四〇〇〇人を超える名前が各分野に細かく分類された形で掲載され、多大な労力を費やして完成させた。
韓国の連中共たちにとっては、性根の髄まで、少しでも日本・日本人を貶めて、日本から「カネ」を踏んだくることが国民性・人間性。
あとがき 一色正春
「日本は他国に頼ることなく自立し、他国との関係は対等でなければならない」、しかし、現在それを拒んでいるのはほかならないわれわれ日本人自身です。諸外国はそれぞれ、自国の利益を第一に行動するのは当たり前ん青ですから、他国の避難ばかりをしていてもはじまりません。
いま日本という国は病んでいます。長引く不況、震災復興、領土問題、拉致、政治不信、財政難、高齢化社会など問題が山積みし、「このままではいけない」「この状況を変えなければいけない」と多くの人が感じているにもかかわらず、一向に変わらない現実に絶望感を抱いている人も少なくはないでしょう。
しかし、過去には現在よりも、もっと悲惨な時代があったはずです。100年近く続いた戦国の世など、いまとは比べものにならないほど人心が乱れ、世の中が混乱していたのではないでしょうか。
そうした時代を経てきたのは、歴史上に名を残した人たちだけの功績ではなく、陰には、数多くの名もなき人達の血の滲むような努力がありました。
このことは、いまの時代にも当てはまると思います。いつ現れるかもしれないリーダーを待っているだけでは何も変わりません。誰かがやってくれるのはなく、自分がやろうと思うことが大事なのです。
それにしてもいまの日本人には元気がありません。それは、自国の歴史に誇りを持てないからでしょう。失われた誇りは、自分自身で取り戻すしかないのです。日本が正常な国家になるための最大の障害は、われわれ日本人の心の中にあるのだと自覚しなければいけないということです。 -
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