山口慎太郎の作品一覧
「山口慎太郎」の「「家族の幸せ」の経済学～データ分析でわかった結婚、出産、子育ての真実～」「昭和を引きずる社会保障崩壊防ぐ復活の処方箋【特別版】」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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作品一覧
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4.3昔から「早生まれ（1月～3月生まれ）」は学校生活で損をするといわれてきた。 特に幼少期では生まれた月の違いによる成長差は大きく、学年内で“最年長”の4月生まれの子供は相対的に体格がよく、勉強やスポーツに秀で、リーダー的な存在になりやすい一方、“最年少”の3月生まれは何事にも遅れがちになるといわれる。 こうした差があるのはせいぜい小学校までの間だけで、年齢を重ねると差はなくなると大抵の人は考えているが、著者が行った調査研究で、早生まれの子どもは遅生まれの子どもに比べ、幼少期だけではなくその後の成長過程および大人になってからも所得や生活環境の差が生まれていることが明らかになった。 生まれ月による差がなぜ起こるのか、格差是正の方法はないのか、今現在の教育環境でできることは何なのか―― ベストセラー『「家族の幸せ」の経済学』著者が考える、未来の才能を潰さないための格差是正の提言も含む１冊。 -
-【WedgeONLINE PREMIUM】 昭和を引きずる社会保障 崩壊防ぐ復活の処方箋【特別版】 「失われた30年」 “平成”という時代を総括するときにしばしば用いられるこの言葉にはどこか、“昭和”という時代を礼賛する響きがある。 たしかに、敗戦後の焼け跡から国を再興し、経済面では、世界首位の米国に肉薄した輝かしい時代だった。そして、バブル崩壊によりその輝きが手からすり抜ける悔しさを味わった時代でもあった。 高度経済成長期の幻想を追い求め続けた「平成」が終わり、「令和」の時代が幕を開けた今、我々は新たな日本の未来を描くべきだ。 今や国の基盤となった「社会保障制度」も昭和の時代に形作られた。１９４６年（昭和21年）公布の日本国憲法に「社会保障」という言葉が用いられたことでその概念が広まり、昭和30～40年代の国民皆保険・皆年金の整備、老人医療費の無料化、児童手当の創設等により制度拡充が図られた。まさに、人口増加と経済成長を下支えに「風呂敷を広げた」時代である。 「福祉元年」と呼ばれ、現在の社会保障制度体系がほぼ整った73年（昭和48年）、第一次オイルショックが勃発し、高度経済成長は終焉に向かう。それから今日に至るまで、年金制度へのマクロ経済スライドの導入や、高齢者医療費の自己負担率引き上げなど、様々な制度見直しを迫られた。特に、少子化による負担者の減少と、平均寿命の伸びによる給付額の増加は、制度創設当時には想定しきれなかった事態といえる。 ２００８年をピークに、日本の総人口は急降下を始めた。現在約１億２５００万人の人口は、２１００年には６０００万人を下回り、半分以下となる見込みだ。人口増加を前提とした現行の社会保障制度は既に限界を迎えている。昭和に広げすぎた風呂敷を畳み、新たな仕組みを打ち出すときだ。 社会保障に「特効薬」はない。だが、昭和的価値観から脱却し、現状を受け入れることで、その糸口が見えてくる。これから示す「処方箋」が、新たな時代の社会保障へとつながっていくことを期待する。 月刊誌『Ｗｅｄｇｅ』2021年5月号（4月20日発売）の特集「昭和を引きずる社会保障 崩壊防ぐ復活の処方箋」に同誌22年8月号（7月20日発売）の「子育て支援」や「女性活躍」を“理念"や“主観"だけで語るな」（東京大学大学院経済学研究所教授・山口 慎太郎氏、京都大学公共政策大学院 教授・奈良岡 聰智氏）の記事を加えた特別版です。 Part 1:介護 介護職員が足りない! 今こそ必要な「発想の転換」 編集部 Part 2:人口減少 新型コロナが加速させた人口減少 “成長神話"をリセットせよ 森田 朗(東京大学名誉教授) Part 3:医療 「医療」から「介護」への転換期 “高コスト体質"からの脱却を 土居丈朗(慶應義塾大学経済学部教授) Part 4:少子化対策 「男性を家庭に返す」 これが日本の少子化対策の第一歩 山口慎太郎(東京大学大学院経済学研究科教授) Part 5:歴史 「人口減少悲観論」を乗り越え希望を持てる社会を描け 鬼頭 宏(上智大学経済学部名誉教授) Part 6:制度改革 分水嶺に立つ社会保障制度 こうすれば甦る 島澤 諭(中部圏社会経済研究所研究部長) COLUMN:高齢者活躍 お金だけが支えじゃない 高齢者はもっと活躍できる 編集部 Part 7:国民理解 「国家 対 国民」の対立意識やめ真の社会保障を実現しよう 西村周三(京都先端科学大学経済経営学部教授) SPECIAL_OPINION 「子育て支援」や「女性活躍」を“理念"や“主観"だけで語るな Part 1:少子化対策は将来への「投資」 エビデンスに基づいた政策を 山口慎太郎(東京大学大学院経済学研究科 教授) Part 2:日本に蔓延る女性差別意識 「女性活躍」を名ばかりにするな 奈良岡聰智(京都大学公共政策大学院 教授) -
3.9
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
■30〜34歳の時点で1〜3月生まれの男性は、4〜6月生の男性に比べて平均で約4％収入が低いことが示された。
■スポーツの世界では生まれつきによる影響がさらにわかりやすく表れる。プロ野球やJリーグの選手の誕生月を調べてみると4〜6月に生まれた選手が多く冬から早春にかけて生まれた選手は少ない。プロ野球選手の場合4〜6月生まれは全体の29％を占めるが、1〜3月生まれは19％にとどまる。Jリーグの選手はこの傾向はより強く、4〜6月生が32％に対して1〜3月生は16％しかいない。
■どうしてこんなに長く影響が続くのか。理由の一つは子供自身の経験が自己強化の連鎖を生み出すこと。例えば4月生まれの子は授業 -
Posted by ブクログ
読みやすく、かつ面白くて、1時間半足らずで読み切ってしまった。経済学ですーって顔をしといて、実際は教育心理学×教育経済学。つまり教育学の本です。
制度を変えるかと言われれば、微妙なところ。
こうした不利益が発見されることで、不断の制度改善の機会となる可能性がある一方、際限のないアファーマティブアクションの拡大や不利益が発見される度に改善が頻繁に繰り返されていけば、社会的コストの際限なき増大につながることが危惧される。
また、科学的知識はあくまで暫定的な正しさを保証するもので、もしすぐに反証された場合、変えた制度をまた戻すということになり、リスクが大きすぎる。
制度を考えるより、まずは現 -
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