マイケル・E・ポーターの作品一覧
「マイケル・E・ポーター」の「［新版］競争戦略論I」「［新版］競争戦略論II」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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作品一覧
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［新版］競争戦略論I
ビジネス・実用
3.91巻2,475円 (税込)経営学の泰斗、マイケル・ポーター（ハーバード・ビジネス・スクール教授）の「競争戦略論」の改訂増補新版。競争戦略、競争優位の戦略、企業戦略のエッセンスがこの１冊でわかる。経営者、ビジネスマン、経営学者の必読書！ -
［新版］競争戦略論II
ビジネス・実用
3.31巻2,475円 (税込)先進国産業や企業の成功要因を徹底分析した新立地・集積理論「クラスター理論」や都市問題の解決策を論じるなど、競争戦略の可能性を広げる話題の論文集。国の競争優位、環境対応、都市問題、医療システム競争など企業の競争戦略を鳥瞰して再構築するための理論書！ -
DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー論文(2024/10/2発売分まで)
ビジネス・実用
-1～999巻1,100円 (税込)キャリアの成功とは何だろうか。 キャリア形成コンサルタントの著者は、 次の3つが達成された状態だという。 すなわち、 （１）自分が職業人生で達成したい使命が明確になる、 （２）その使命の達成を自分の職業とできる、 （３）職業人生におけるコントロールを自分で握る、である。 そのために最も必要なのが、実はリーダーシップであると説く。 -
民主主義のファイブ・フォース分析 政治産業にイノベーションを！
ビジネス・実用
4.01巻3,080円 (税込)民主・共和の２大政党の党派的な対立で行き詰まるアメリカの民主主義を競争戦略論の大家マイケル・ポーターの産業分析のツールである「ファイブ・フォース分析」を使って分析し、具体的な処方箋を提示する異色の内容。 ポーターと企業経営者のキャサリン・ゲールは、政治を民間産業として捉え、選挙と立法の「競争」が不十分であることを明らかにする。そのうえで、選挙の仕組みのイノベーションとして、「優先順位付き投票」（Ranked Choice Voting=RCV）、つまり1人の有権者が最大で5人まで候補を選ぶことができ、「死票」を減らせる新しい投票方法を提唱する。 「政治というビジネスは、公的な制度ではない。公的な制度の内部に存在する正真正銘の巨大な民間産業だ。こうした新しい視点で政治制度を眺めれば、従来の考え方から解放される。紛れもなく公的なものである選挙・立法のルールを、利益をむさぼる民間人の影響力と支配力から取り戻すことが、いかに重要かが見えてくる。」（本書第1章民間産業から）
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
競争戦略とは競争に勝つ戦略ではなく競争を避けるための戦略である。そう考えると競争戦略を学びたくなる人も多いのではないか。
競争社会において戦って勝っていくことが好きな方はそれはそれでよいのだが、そういう方ばかりではないだろう。私もそうである。ゲームなど純粋に勝ち負けを楽しむものを除き、人生において人を負かせることを楽しいとはあまり思えない。それなので他者との競争にどう勝つのかというテクニックにはあまり興味が湧かないのだが、本書はそういう類のものでは全く無い。基本的にはこの市場、社会、つまりは外部環境を理解した上で自らが持つ独自性を活かしたポジションを取るということである。本書にはそのために必要な要素が書かれている。上ではあえて社会という言葉を使ったが、そう、この戦略は個人の人生戦略にも当然活用できる。他者を負かせるのではなく、自分が活きる場所を探してそこに収まることにより競争を避けつつ利益を享受することができる。ここでいう利益は収入以外にも幸福観などもあるだろう。そして、戦略を正しく活用し、それをCSRに活かすことを後半では提唱している。CSRは企業による寄付のようなキャッシュアウトの活動ではなく事業活動と密接にリンクさせることにより投資になり、それが最終的には競争優位の確立とともに社会へのより大きなインパクトをもたらすということである。最近の経営の文脈では言われていることだが、それをこのような時代から提唱していたということを恥ずかしながら本書を読んで知ることとなった。そして、もちろんこれは大企業だけに適用されるのではない。老舗企業が地元社会に対する貢献を行っている例は日本の各所で見られる。個人が地域コミュニティに対して貢献を行っている例も枚挙に暇がないだろう。自分の人生の目的、幸福、そういったものとCSR活動をうまく融合することができる例は本当はたくさんあるのかもしれない。本書の考え方は大きな基礎的理論であり、その応用は各々が企業経営に限らない各々のフィールドで考えるべきなのだろう。 -
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Posted by ブクログ
５フォースの生みの親、マイケルEポーターの著書。
インターネット時代の競争戦略を見直している。世界の企業は、競争戦略から企業戦略へと移行してきている。日本の企業はほとんど戦略を立てずに経営している。戦略を立ててきた数少ない企業としてソニー、キャノン、任天堂などが挙げられている。インターネット時代、情報革命の中で、ビジネスモデルやeコマースなど誤解を招く用語が飛び交っている。
新しくCEOになることへの7つの新事実が秀逸だった。
CEOが経営を担っているのではない
CEOが命令を下すことはリスクが高い
CEOは社内で何が起きているか把握できない
CEOの言動一つがメッセージとなる
CEOには取締役会という上司が存在する
CEOの目標は短期利益の追求ではない
CEOといえども一人の人間にすぎない
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