井出真吾の作品一覧
「井出真吾」の「ＲＯＥを超える企業価値創造」「井出真吾の投資相談室 63のQ&Aでわかる安心運用」ほか、ユーザーレビューをお届けします！
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作品一覧
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井出真吾の投資相談室 63のQ&Aでわかる安心運用
ビジネス・実用
-1巻1,760円 (税込)人気ストラテジストが、 投資に関する疑問や不安をデータで一発解消。 Q&A形式でよくわかる、資産形成の強い味方です。 これから投資を始める人にも、見直したい人にも。 新NISA2年目対策にも最適。 □投資って本当に儲かる？ 絶対に儲かる？ □一括投資とつみたて投資、元本割れリスクが小さいのは？ □全世界株式とS&P500、今後の見通しは？ □シニアにおすすめの金融商品は？ □人気のインド株、注目のベトナム株。投資のポイントは？ □年金以外に老後資金はどのくらい必要？ □そのために毎月何万円つみたて投資すればよい？ □子や孫の将来を見据えた究極の投資とは？……など インフレ時代を賢く乗り越え、 豊かに生きる63の知恵を教えます。 長い投資人生のよき相棒となる１冊です。 -
40代から始める 攻めと守りの資産形成 人生GDPの増やし方
ビジネス・実用
3.51巻1,650円 (税込)人気ストラテジストが教える、 老後のお金の総合戦略。 景気に左右されず、豊かに生きる新ルール！ ●あなたのお金の不安を解消! 老後資金が漠然と不安だ。 老後に備えて投資を始めたいが、 何から始めればいいかわからない。 投資をしているが望む成果が得られていない。 そんな人の必読書です。 ●この一冊で投資も年金も! ・長期投資は「中リスク・高リターン」 ・投資信託のコストはお金だけじゃない ・つみたて投資、毎月いくらずつ? 必要な利回りは? ・年金、低リスク投資……複数の守り方を身につける ・「新2000万円問題」を回避する3段活用 ……など、ストラテジストならではの、 データに基づいた論理的思考と 長期目線の戦略が満載です。 -
ＲＯＥを超える企業価値創造
ビジネス・実用
4.01巻2,420円 (税込)なぜ日本企業は不当に低く評価されているのか? 「見えない資産」を活かせ! 上場企業(金融除く)のバランスシートには依然として200兆円近い広義の現金(現金+有価証券)が積み上がり、上場企業の1割以上で広義の現金の方が時価総額より大きい。アベノミクス前後で株価もROEもほぼ倍増したが、企業価値の創造は十分ではない。一方、ESG(環境、社会、統治)ブームの中、ROEを忌み嫌う一部の経営者も非財務情報のアピールには熱心であるが、日本企業のPBR(株価純資産倍率)はほぼ1倍で推移しており、非財務資本の価値が付加価値として市場から認識されていない。 その背景には、日本市場の長期的低迷、「資本の価値」の低評価、企業と投資家の認識ギャップ、低いROEとコーポレートガバナンスの問題等があり、歴史的文化的要因も含めてきわめて根が深い。近年アベノミクスのガバナンス改革、「伊藤レポート」などでROEは向上してきたが、いまだ道半ばであり、その質が問われている。皮相的なROE経営ではなく長期的持続的な価値創造に貢献することが重要である。 わが国企業には資本コストやROEが十分に理解されていないのではないだろうか。あるいは当局のリードに盲目的に追従して皮相的なROE経営や横並びの配当政策に陥っていないだろうか。一部の投資家のショートターミズムも悪影響を及ぼしてはいないだろうか。 そして究極的には、企業価値は非財務資本から財務資本に転換されて生成されると考えられるが、いかにしてそれを具現化して資本市場の理解を得ていくのか。潜在的には非財務資本の価値がきわめて高いはずの日本企業が過小評価される事態に陥っている現状を打破し、コーポレートガバナンスや財務リテラシー、ESGとそのIR(説明責任の履行)を改善することで、大きな企業価値の向上が図れるのではないか。ESGが救世主になる可能性があるのではないだろうか。 こうした思いでわれわれ3人はそれぞれ啓蒙活動をしてきたが、本書は3人の長年の日本企業の企業価値向上への思いを伝える集大成と言って良い。 ――「はじめに」より抜粋 -
株式投資 長期上昇の波に乗れ！
ビジネス・実用
-1巻1,650円 (税込)NHK-BS1 「東京マーケット情報」、TBS 「ひるおび! 」、 テレビ東京 「モーサテ」、BSテレ東「日経プラス10」、 日経CNBC「夜エクスプレス」等で 話題の人気ストラテジストの書き下ろし。 過去30年間で米国株が10倍以上に値上がりしたように、 これからは日本株が長期上昇の時代へ (「身の丈グラフ」による検証)。 そんな新局面の投資術を豊富なデータに基づき解説。 個別株、投資信託から、 つみたて投資、ポートフォリオ構築まで網羅の決定版。 ●株式相場の先行きを見極める「身の丈グラフ」 ●今が長期上昇相場のスタート地点 ●2020年に3万円回復の現実味 ●なぜPERやPBRが効かなくなったのか ●やはり大事なのは「ROEの改善」 ●ROEは来期予測まで調べよう ●特許価値に注目した新たな投資の視点(YK値) ●株価の予測に活かせるYK値の威力 ●YK値が高いのはどんな企業か ●予想利益の進捗率を使って有望銘柄を仕込む ●進捗率が5%以上、改善した銘柄を探せ ●長期上昇時代の投信は「コスパ」で選ぶ ●投信の「共通指標」を使いこなす実践的手法 ●信じていいのはリターンよりリスク ●資産形成の手法をGPIFに学ぶ ●「日経平均型ダウの犬」とは ●プロが使う景気拡大期の銘柄選択方法 ●日銀によるETF大量購入の効果と副作用 ……など、プロの考え方とノウハウが満載。 -
本音の株式投資 人気ストラテジスト直伝
ビジネス・実用
3.81巻1,650円 (税込)「高ROE銘柄を買え」も 「外国人が買った株に注目」も大間違い! 「Newsモーニングサテライト」(テレビ東京系列) 「報道ステーション」(テレビ朝日系列) 「日経プラス10」(BSジャパン)など出演。 もっとも注目のストラテジストが教える投資術。 「株式投資の新・常識」を、 豊富なデータと分析に基づき語ります。 ●実践的な日経平均の予想方法 ●経営者の心理から株価が読める ●中間決算で上方修正した企業を狙え ●値上がりする銘柄とROEの本当の関係 ●外国人が好む銘柄の共通点 ●「外国人が大量に買った株」を投資に活かす方法 ●レバレッジ型ETFの落とし穴に注意 ●自社株買いの賞味期限と投資のヒント ●日銀が歪めた株価にどう向き合うか ●スマートベータがTOPIXに勝つメカニズム ●スマートベータと上手につき合うために ……など、勝つための秘策が満載です。 -
中国ショック 株・原油暴落
ビジネス・実用
-1巻220円 (税込)中国経済の失速と原油価格の暴落で、世界同時不況の足音が聞こえ始めた。株式、為替市場は一気に不安定になり、オイルマネーの逆流は新興国を危機に陥れる。暗雲漂う世界経済の先行きを読む。 本書は週刊エコノミスト２０１５年９月８日号で掲載された特集「中国ショック 株・原油暴落」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次： はじめに ・日米中の株安連鎖 緩和も財政も限界 ・２０１５年度末までの株価・為替の見通しは？ 日本株 ドル・円相場 中国株 ・震源地・中国 悪化する「李克強指数」 深刻な地方住宅在庫の重荷 ・原油３０ドル時代の幕開け 世界中でマネー逆流 ・アナリストが予想 どうなる原油価格 来春には35ドル割れも視野 低迷続き30～55ドルの範囲 10月以降は上昇に転じる ・原油がまだ下がる六つの理由 シェール生産コストは３割減 イラクは過去最高 イスラム国の進撃まぬがれる ・これからが本番！ 米シェール企業とサウジの消耗戦 ・制裁解除のインパクト イラン輸出日量１００万バレル増加 ・イラン進出企業が続々 欧州が先行、日本にもチャンス ・原油安の負け組 ロシア ＧＤＰ４・６％減、インフレ率１６％ ベネズエラ 生活困窮、デフォルトの危機 湾岸諸国 サウジは国債発行で穴埋め ・日本経済 ＧＤＰを０・１％押し上げ ・得する企業 運輸、タイヤなど 損する企業 石油元売りや商社 ・金、鉄、非鉄 軒並み下がった商品価格 ・穀物 大豊作でも下値余地少ない -
キーワードで知る経済リスク
ビジネス・実用
-1巻220円 (税込)世界的な金融緩和を背景に、同時株高となっている。そこに死角はないか――。日米欧、新興国の実体経済や原油価格、為替、国債、地政学リスクなどを総点検する。 本書は週刊エコノミスト２０１５年３月17日号で掲載された特集「キーワードで知る経済リスク」の記事を電子書籍にしたものです。 目 次： はじめに キーワードで知る経済リスク ・世界同時株高に潜む乱高下相場の危うさ ・何が起きるか１ 通貨安競争 ドル独歩高で米国成長も停止 円安トレンドの終焉 ・何が起きるか２ 米国の利上げ早すぎても遅すぎてもリスク山積 ・何が起きるか３ 原油安 膨らむ在庫が引き起こす新興国のマネー逆流 変わらないエネルギー政策 ・何が起きるか４ 最高値 円安転換で東証株安も ・何が起きるか５ 長期停滞 低下する先進国の潜在成長率 ・課題への挑戦１ 格差 ピケティが示す資本主義の限界 ・何が起きるか６ 国債暴落 異次元緩和の出口戦略が最初の山場 ・課題への挑戦２ サイバーテロ 民間企業から軍隊まで標的に ・何が起きるか７ 地政学リスク 世界同時株高に水差す国際緊張 ・何が起きるか８ 中国減速 過剰設備やデフレ圧力の難題 ・課題への挑戦３ 移民政策 欧州がが模索する第三の道 -
どうなる株・投信２０１５
ビジネス・実用
-1巻220円 (税込)円安・原油安基調下にある2015年日本株相場。相場の行方を左右する日銀やGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)、外国人投資家はどう動くか。米国の利上げはいつか。有望な銘柄や投資信託は? 徹底的に探った。 本書は週刊エコノミスト2015年1月20日号で掲載された特集「どうなる株・投信2015」の記事を電子書籍にしたものです。 【目次】 はじめに どうなる株・投信2015 ・年内2万円超えはあるか 好・悪材料入り交じる市場 ・2015年の日経平均株価と為替予測 ・2015年株価見通し 強気派 日本経済は本格復活し2万5000円へ 弱気派 日本は外国人に見放され1万円割れも Part1 日銀・GPIFはこう動く ・インタビュー 米沢康博・GPIF運用委員会委員長 ・銘柄選定のトレンドはROE改善 ・相場を動かす要因1 日銀追加緩和第3弾 ・日銀が買う J-REIT ETF ・相場を動かす要因2 日本経済 ・相場を動かす要因3 米国経済 Part2 有望銘柄・投信 ・水素銘柄は「現実買い」の段階 広がる関連銘柄 ・ゲーム スマホ向けRPGが急成長 ・ロボット 市場拡大に政策が追い風 ・業績上方修正 「2段階アップ」を繰り返す これが常連企業33社 ・自社株消却 発表後と実施20営業日後の上昇波に乗る ・勝ち組投信 円安、株高が追い風の投信 運用成績ランキング ・相場を動かす要因4 超高速取引「HFT」 ・海外REIT 米国の回復と円安が追い風 -
２０１５ 日本経済総予測
ビジネス・実用
-1巻220円 (税込)消費増税の反動で停滞感の漂った2014年。日銀の追加緩和によって円安・株高が加速したが、副作用も生じている。この先の成長の芽をどこに見出すべきか。リスクは潜んでいないのか。2015年の日本経済を展望した。本書は、週刊エコノミスト14年12月23日号の特集「2015 日本経済総予測」を電子書籍化した。 2015日本経済総予測 Part1 キーワードで読む2015年 ・「まさか」のマイナス成長 さらなる追加緩和の可能性 ・徹底討論! アベノミクスで日本経済は良くなったのか ・Keyword1 円安と景気 ・Keyword2 日銀の物価目標 ・Keyword3 財政健全化 ・Keyword4 雇用と格差 ・Keyword5 GPIF見直し ・Interview ノーベル物理学賞 中村修二 ・Keyword6 原発再稼働 ・Keyword7 電力小売り自由化 ・Keyword8 水素車元年 ・Keyword9 タカタとホンダ ・Interview 出澤剛 LINE最高執行責任者 ・Keyword10 大学の競争力 ・Keyword11 カジノ解禁 ・Keyword12 地銀再編の嵐 Part2 2015年マーケット予測 ・円安=株高はもう限界 日本売り相場へのシフトも ・2015年の日経平均株価と為替予測 ・自社株買い企業を探せ ・円安メリット銘柄 ・9指標で選ぶ勝ち組銘柄
ユーザーレビュー
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Posted by ブクログ
ネタバレ本書は、中長期投資の個人投資家向けに、客観的なデータ分析を多用して、何が正しい情報であるかを解説している。説得力もあり、参考になる情報も多々ある良書である。特に、後半ではスマートベータの購入を薦めている。
スマートベータでは「高配当」型が低リスク高リターンで最も優れている。投資期間は10年以上を想定し、できれば他の戦略のスマートベータにもリスク分散した方が良い。
ROEが高い銘柄ではなく、ROEが改善する銘柄が有望株。PERは14～16倍、PBRは1倍が適正株価の目安。
プロのレポートを2人以上読んで情報を収集する。
中間決算時に上方修正した銘柄は期末決算でさらに上方修正する可能性が高く、逆に下方修正した銘柄も同様に2段階に下方修正する可能性が高い。
・重要なのは、株価は人気投票で決まるということです。中長期的には経済のファンダメンタルズに収赦しますが、短期的には「多くの投資家がどう思うか」が株価に反映されます。当然、間違った考えも混ざり込みますし、そもそも多くの投資家がどう考えるかヒアリングすることもできません。ですから短期の株価予想は難しいのです。
・株価は根幹である企業業績(EPS)と市場心理(PER)の掛け算で決まるのです。それでも、おおよそPERが14～16倍の範囲に収まっているのが株式市場の面白いところです。ただし、これは主に市場が平常状態にあるときの考え方です。
・バブルなどではこの値を超えたり、下回ったりします。特に下落局面では「下値のメド」に関心が集まります。そんなときに役立つのが、株価を1株あたり自己資本で割ったPBR (株価純資産倍率)です。なぜなら市場が過度に悲観的なときは、業績よりも資産価値を意識することが多くなるからです。原則PBR１倍が下値のメドですが、リーマンショックのような強烈な危機では0.8倍近くまで売り込まれることもあります。
・最近は為替の影響度が下がってきた可能性もありますが、大枠では今後も円安＝株高、円高＝株安という構図は変わらないと思います。
・とは一般投資家が株価を予想するのは簡単ではないため、気にいったプロ2人（以上）のレポートを読むことをお勧めします。プロを選ぶポイントは2つあります。
・ーつ目は、考え方や着眼点が納得できることです。マーケットには本当に多くの情報が溢れていて、「どこを重視するか」は人によって違いがあります。ファンダメンタルズ重視か、テクニカル重視か、その両方か。短期的な視点か、中長期的なスタンスかなどです。大事なことは、そのレポートの着眼点や考え方(ロジック)に合点がいくかどうかでしよう。そもそも「どこを見るか」が納得できなければ、レボートの結論にも納得できるはずもありません。
・2つ目は強気派と慎重派、それぞれひとりずつのレポートを読むことです。というのも、強気派と慎重派で着眼点は同じことも多いのです。重要なのはどちらの考え方も(理屈は)間違っていないということです。同じポイントをどう見るか、どのポイントを重視するかによって、株価の見通しも違ってくるのです。
・PERの適正水準は絶対的なものではなく、あくまで目安なので一時的に上下に飛び出すこともありますが、会社予想PERは14～16倍、市場予想PERは少し低く13～15倍と覚えておくと便利でしょう。
・中間決算時点で業績予想を上方修正した企業のうち81％は期末決算でさらに上方修正している。逆に中間決算時点で下方修正した企業のうち6割は期末決算でさらに下方修正している。従って、中間決算で「悪材料出尽くし」などとして購入すると期末決算でさらに株価が下落するので注意が必要。
・ROEは利益を自己資本で割って求めるので「株価」という要素をまったく含んでいません。つまり、株価が割高か割安かといった視点が抜けているため、そもそも株式投資の直接的な指標として利用するのはムリがあるのです。また、日本の株式市場ではROEが高い成長株よりもPBRやPERが低いバリュー株（割安株）が好まれる。さらに、ROEの高い企業がそれを維持することは困難であること（ROEの平均回帰性）。
・たとえPBRやPERの値が高くても、ROEが大きく改善するのであれぱ。実質的には割安。ということです。実際、外国人投資家は成長が見込める企業であれば、PBRが2倍でも3倍でも気にせずに投資すると聞さます。PBRやPERの表面上の数字で判断してはいけません。
・ROEが８％以上に改善すると、それに伴って株価(PBR)も上昇する様子が見られます。反対に８％以下の領域ではROEが低下してもPBRは1倍程度で横ばいとなっており、株価の下方硬直性が見られます。ちょうど８％あたりが屈曲点になっていますが、これが日本企業の平均的な資本コストに相当するROEの水準だと考えられます。たとえROEが改善しても８％を下回る場合は株価は上昇しない。一方ROEが８％を上回ってさらに改善すると株価が上昇する。
・直近の業況など一時的な要素も反映していますが、景気循環等の影響を受けやすい業種（医薬品、自動車・輸送機、情報通信・サービス）はROEが高く、業績が安定しやすい低リスク業種（電力・ガス、銀行）はROEも低い傾向にある。
・外国人が大量に購入した株を買ってもマイナスになることが多い。外国人が大きく買い越した銘柄は営業利益率やROEが高い優良銘柄が多いが、一方で外国人の平均保有期間が極端に短いためである。
・外国人が好むのは基本的にROEなどの経営クオリティが高い優良銘柄ですから、自分が投資した直後に倒産するような心配は少ないと考えられます。外国人が購入した後の株価はプラスもマイナスも混在する玉石混合の状態。一方でプラスになる銘柄の特徴は、ROEの水準よりむしろROEの改善幅が、その後の株価に大きく影響する可能性が示唆されます。つまり「ROEが改善する銘柄」は、外国人が購入した株に関わらず、有望銘柄を探す鉄則です。
・2000年からNISAがあったとして、いつ買うと損益が変わるかを分析したところ、何月に購入しても収益率に大差はなかった。NISAと同じように5年程度の保有を13回ほど繰り返せば、いつ買っても同じくらい儲かった(損した)ことになります。ちなみに収益率の平均は28.1%でした。つまり、一日でも早くドルコスト均等法での長期運用を始めることが重要であり、毎月購入し長期保有すれば、年率20％以上の運用成績が実現できたことになる。
・銀が保有するETFの時価残高は14兆円と推定きれるので、ETF市場全体の実に7割近くを日銀が保有していることになります。日銀によるETFの大量購入によって個別企業の株価が下支えきれると、株価が経営内容を正しく反映しなくなる恐れがあるからです。株価が歪むという市場への弊害です。
・構成比が時価総額に比例したTOPIX型のETFでは、"身の丈に合った"買い方をするので株価が歪む心配は小さいのですが、日経平均型のETFでは"背伸びして"買わなければならない銘柄が出てきてしまい、より株価が歪んでしまう。
・私も日銀が近い将来にETFを売るとは思いません。そんなことをしたら株価が急落して大騒ぎになるばかりか、間違いなく日銀総裁辞任論が噴出するでしょ、つ。しかし、売ることはなくても、買入額を減らす可能性はあると考えています。たとえば今は年間6兆円買っているのを、5兆円や4兆円に減らす可能性です。株価が下落しやすいのは、日銀のETF買いで株価が割高になっている銘柄でしよう。これに該当する銘柄はどれも業種の標準的なPER(各業種の中央値)よりPERが高いものです（ファーストリテイリング、ファミリーマート、アドバンテスト、コナミ、トレンドマイクロ）。
・スマートベータ（賢い指数）とは、TOPIXなどの既存の株価指数には造的な問題点があり、スマートべータはその間題点を改善するように設計された指数なのです。つまり、既存の株価指数を上回る収益率を、より低い手数料での実現を目指したものである。そのために、構成銘柄と構成比が既存の株価詩指数とは異なり、それが機械的に決まる指数のことである。
・構成銘柄としては、TOPIX等は「対象市場の全銘柄(もしくは時価総額上位○％まで）」という具合に、特に銘柄を選定しません。これに対してスマートべータは、「企業規模」「配当の魅力度」「経営クオリティ」など、何らかの戦略に基づいて構成銘柄を絞り込みます。
・次に各銘柄の構成比率(ウエイト)については，TOPXやS&Pでは時価総額（＝株価x浮動株式数)の大きさに比例します。一方、スマートべータは時価総額をまったく使わずに「売上高」や「リスク」などの指標に応じて構成比を決めるか、時価総額を使う場合でも1銘柄あたりのウェイトに上限を設けています。
・スマートべータ自体は指数ですが、スマートべータに連動するように運用するファンドは、TOPIX等に勝つことを目指すアクティブ・ファンドの一種です。ただし、詳細に定められたルールに基づいて構成銘柄と構成比が機械的に決まるので、人間の裁量が働きません。この点が通常のアクティブ・ファンドとの大きな違いです。人間の裁量が入らないため、手数料を低く設定することが可能になります。
・既存の株価指数連動型では時価総額で構成比が決まるため、市場で発生する適正株価との乖離した割高な銘柄の割合が多くなり、割安な銘柄の割合が低くなってしまう。
・TOPIXは東証1部の全銘柄2000で構成されているが、実際は時価総額上位30銘柄でTOPIX構成比の32%、上位100銘柄で58%を占めています。しかも時価総額上位にはメガバンクや輸出関連など、グローバル景気の影響を受けやすい企業が多く含まれています。これでは約2000銘柄に投資しているといっても、実質的には十分にリスク分散できていることになりません。
・米国の67%の機関投資家が「スマートべータはアクティブ運用を代替する可能性がある」と答えています。これらの機関投資家は投資資金の委託先をアクティブ運用からスマートぺータ連動型ファンドに乗り換える可能性がありそうです。
・スマートベータには、戦略毎に「バリュー」「高配当」「1/リスク（低ボラティリティ）」「クオリティ」「最小分散（低ボラティリティ）」「等ウェイト」「リスク・ドリブン」「シャープレシオ最大化」「スタビリティ（安定性）」「地域・国」などがある。「バリュー」と「高配当」はほぼすべての指数会社が提供しています。
・バリューとは、企業規模に応じて指数構成比を決める方法で、具体的には売上高や自己資本などの財務データを用います。構成比を決める要素に株価(時価総額)を使用しないので、前述したTOPIXなどが抱える構造的な問題(割高銘柄を多く組み入れ、割安銘柄を少ししか組み入れない矛盾)が緩和きれることが期待できます。
・高配当は、名前の通り、配当の魅力度が高い銘柄で構成された指数ということです。単に配当利回り(1株あたりの予想配当金÷株価)が高いだけでなく、「過去数年以内に減配した実績がないか」や、「自己資本利益率(ROE)が同業他社に著しく劣っていないか」を考慮するなど、経営内容も含めたトータルでの配当の質が高い銘柄で構成するように工夫されているものもあります。
・ほかにも、値動きが大きな銘柄の構成比を低く抑える「1/リスク(リスク分の1)」や、2次計画法を用いてポートフォリオ全体の値動きを極小化する「最小分散」、経営の質が高い銘柄で構成する「クオリティ」などさまざまあります。
・スマートベータは機関投資家向けのものが多いが、最近は個人向けにも身近になりつつある。
ETF： 野村日本高配当70ETF
iシェアーズMSCI日本株最小分散ETF
iシェアーズMSCIジャパン高配当利回りETF
上場インデックスファンド日本高配当
iシェアーズ米国高配当株ETF
投資信託：野村RAFI日本株投信
三菱UFJ米国配当成長株ファンド
新興国中小型株ファンド
・過去22年6カ月の分析データによれば、TOPIX(18.06%)に比べて、「バリュー(19.12%)」と「等ウェイト(18.83%)」はリスクが高く、「クオリティ(17.54%)」「リスクウェイト(16.00%)」「高配当(16.00%)」「最小分散(13.82%)」の順にリスクが低い。
・リターンでは、全てがTOPIX(0.73%)より高く、「バリュー(5.10%)」「高配当(4.09%)」「リスクウェイト(3.21%)」「最小分散(3.19%)」「クオリティ(2.92%)」「等ウェイト(2.56%)」の順に低くなる。
・リターンが2番目に高い高配当指数はリスクの面でも16.00%で2番目に低く、低リスク高リターンの指数であることがわかりました。さらに、高配当指数はキャピタル・リターン（値上がり益）でもバリュー指数に次ぐ2位だったことです。この理由として孝えられるのは、MSCIの高配当指数は組入銘柄を選定する際に収益性(ROE)や財務の健全性など、経営の質も考慮することです。さらに、配当性向(利益のうち配当に充てる割合)が極端に高い銘柄を除外しています。これは、配当性向が極端に高い企業は、大して稼いでいないのに、"背伸びして"配当を出している可能性があるからです。背伸び配当しているような企業は翌年以降に減配する可能性が高いので、指数から除外するのです。つまり、この指数には多くの優良企業が含まれていると考えられます。
・バリュー指数では、売上高や自己資本などに応じて構成比を決めるため、リバランスとして利食い売りとナンピン買いを同時に実施しているのです。典型的を逆張り投資といえます。しかも、スマートベータのリバランスは1年に2～4回とあらかじめ決められた日にルールに従って実施されます。このため人間の予測や感情を一切挟まず、機械的に淡々と逆張り投資が実践できるのです。
・ただし、一年単位で見れば、TOPIXが最もリターンが高い年もあります。特に、式市場が大きく上昇する局面ではTOPIXが一時的に優位になりやすい。
・スマートベータを利用する際の注意点は、「長期投資」と「複数の異なる戦略のスマートベータに分散投資」すること。
・TOPIXにもっとも勝率が高いバリュー指数でも投資期間が1年では73%だが、5年だと92%、10年だと99%まで上昇します。投資期間を20年まで伸ばすと、クオリティ指数以外の4つが勝率95%を超えており、ほぼ確実にTOPIXを上回る結果となりました(バリュー指数の勝率は100%)。
・一方、TOPIXに対する超過収益率(勝ち幅)は、投資期間4年くらいまでは安定しませんが、5年以上になるとほぼ一定の水準に落ち着きました。
・勝率と合わせて考えると、バリュー指数に10年間投資していたら「年率5.2%の超過リターンを99%の確率で獲得できた」ことになります。高配当指数の場合は93以上の確率で同3.2%の超過リターンを得た格好です。
・既にインデックス・ファンドを保有している場合は、売却コストや収益税も考慮して乗り換えるか検討する必要がある。一方で、すでに保有しているインデックス・ファンドが少額で売買コストが気にならない程度なら、思い切って乗り換える方法もあります。 -
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Posted by ブクログ
日本企業は生産性が低いといわれている。低い理由として、売上至上主義が根強く、利益率に対する意識の低さや、株主不在のガバナンス(政策保有株式が多く、株主の意見が反映されにくい)が指摘される。
また生産性を図るひとつの尺度として、ＲＯＥ（自己資本利益率）がある。アベノミクス前で日本企業のROEが４％程度だったのが、2014年経済産業省がまとめた報告書(通称「伊藤リポート」)で８％を目指すことが盛り込まれ、その後新型コロナウイルス感染拡大前で８％程度まで上昇した。
しかしながら、その上昇要因はコストカットと円安が大きく、その企業収益の向上が給料に反映されていない（労働分配率が上がっていない）ことから、国民に実感のない景気拡大とも言われる。本来は、企業価値向上としてのＲＯＥ向上が本筋であり、日本企業はまだまだその道半ば（成長余地があるともいえる。）
加えて、日本企業はリーマンショックや東日本大震災などの様々なリスクに備えて現金を貯めこみがちであり、もしその現金で投資するにしても、その投資判断に対しても海外投資家から懸念を持たれている状況であるため、場合によっては日本企業の保有する現金価値が半分にまでディスカウントされることもある。
これらのことから、本書では、日本企業は「最適資本構成」をそれぞれの企業の特性に応じてもっと考えていく必要があることを強く主張している。
そしてＲＯＥを高める方策として配当に振り向けるにしても、最適資本構成に基づく最適配当政策を株主等に説明し、しっかり対話を続けていく必要があるとしている。
また、ＲＯＥが会社の価値を適正にあらわしているのか、という議論もなされる。例えばＥＳＧ（環境、社会、企業統治）、研究開発、人的資本などの非財務価値についてはＲＯＥには反映されないが、これを両立させる、あるいは、日本企業がＥＳＧとＲＯＥの価値関連性を示して潜在的な非財務の価値を顕在化させることができれば、日本企業が持っている価値をもっと高められるのではないか。
これが、本のタイトルである ROEを超える企業価値創造とは何かに結び付く。
筆者三人が、それぞれ異なる立場から、上記に関して丁寧に議論を重ねているが、特に柳氏のエーザイでのＣＦＯとしての、最適資本構成の考え方に基づく配当政策であったり、ＥＳＧ投資の「非財務価値」を財務価値として説明する所は非常に説得力があり、このような日本企業がもっと増えたら、海外投資家の日本企業を見る目線は必ず変わってくるのではないか、と感じる。
今の日本が、海外企業と比べて何が足りないか、そしてどうしたらよいかがクリアに理解できる本です。
